妊娠や出産で病院にかかり始めると、トラブルが起きる可能性を思いめぐらせてしまいます。また、これから妊娠・出産・不妊治療を考えるにあたって医療保険を検討される方もいるでしょう。一方、妊娠後では医療保険に加入できない事も多いです。出産に備えて、万一のために医療保険でどれだけの保障がされるかやその条件面については、事前に知っておきたいものです。今回は妊娠や出産にまつわる医療保険や医療制度・助成制度について解説します。
目次
出産育児一時金など妊娠・出産における公的医療保険制度の補助内容
妊娠や出産を希望したり、実際に妊娠したりすると、どれくらいお金がかかるのか気になるものです。出産には入院がともなうことがほとんどですし、妊娠中にも検診があります。また、出産後には子育てにお金がかかるようになりますので、その費用を医療保険などでまかないたいと考える人もいるでしょう。
妊娠や出産にあたっては、国民健康保険や会社員や公務員の健康保険などの公的医療保険制度は利用できません。病気と認められれば医療費が３割の自己負担ですみますが、妊娠や出産は病気とはならず、全額が自己負担になります。
ただし、出産前の妊娠検診でかかる費用は、多くの市区町村が助成制度を設けており、自己負担が軽減されます。出産費用についても、子ども一人につき、42万円の「出産育児一時金」を出す公的医療制度があります。支給にあたっては、直接支払い制度または受け取り代理制度があります。医療機関の規模などによって流れが変わってきますので、一度手順を調べてみてください。
このように、正常に妊娠して自然分娩で出産する場合は、生命保険会社の医療保険に頼らずとも、多くの費用は出産育児一時金でまかなうことができます。
また、生命保険会社の医療保険に加入して、入院したとしても正常妊娠や自然分娩は給付の対象にはなりませんので、注意が必要です。
出産に必要な費用はいくら？
出産育児一時金が42万円支給されると聞くと、実際には病院などでの出産費用がどれくらいかかるのかを知りたいものです。厚生労働省保健局の調査による自然分娩の平均的な費用が出されているので、確認してみましょう。
正常分娩分の平均的な出産費用（令和元年度）はの内訳は以下となり、合計で524,182円とされています。
- 入院料 115,047円
- 分娩料 266,470円
- 新生児管理保育料 49,980円
- 検査・薬剤料 13,880円
- 処置・手当料 14,840円
- 室料差額18,074円
- 産科医療補償制度 15,740円
- その他 30,151円
総計は約52万円ですが、室料差額と産科医療補償制度とその他は分娩の費用ではないため、マイナスすると、約46万円が直接の分娩費用となります。出産一時金の42万円との差額がおおよそ分娩に対して負担する出費として考えることができます。ただし入院料は、個人病院か総合病院や助産院かでも変わってきますので、実際に利用したい産院の入院費を調べておくといいでしょう。
異常妊娠や異常分娩は医療保険が適用される
妊娠・出産には、トラブルをともなうこともあります。最近では、帝王切開分娩の数も増えています。
以下のような異常妊娠・異常分娩の場合は、国民健康保険などの公的医療制度の給付の対象です。自己負担額は医療費の３割で済みます。
異常妊娠・異常分娩の例
- 子宮外妊娠
- 妊娠糖尿病
- 妊娠高血圧
- 妊娠中毒症
- 鉗子分娩
- 吸引分娩
- 帝王切開分娩
- 流産など
また、公的医療制度の「高額療養制度」を利用すれば、高額になった医療費があとで払い戻されます。１ヵ月あたりの自己負担額は一人ひとりの所得によって限度があります。気になる人は調べてみてください。
さらに異常妊娠や異常分娩の治療には、生命保険会社による医療保険でも給付金の対象となれば、「入院給付金」や「手術給付金」で保障されます。この場合は、出産育児一時金を受け取っても、同時に利用が可能。医療保険の加入で備えることができます。
帝王切開分娩を例にしましょう。今回は、10日間入院し、帝王切開分娩にかかった入院・手術費用が30万円と仮定します。このうち公的医療制度で自己負担額は３割なので、10万円の負担となります。さらに高額療養費制度を利用すると、所得によって医療費が戻ってきます。この金額が約6〜9万円程度です。そのほかにかかる費用についても、出産育児一時金の42万円でほとんどがまかなえることになるはずです。
生命保険会社の医療保険に加入していると、さらに保障が受けられます。加入したい医療保険の入院給付金が1日5,000円、手術給付金が入院給付金の10倍という条件であれば、今回は10日間入院していたので、以下の計算で合計10万円の給付になります。
入院給付金【5,000円10日分】5万円＋手術給付金5万円＝10万円
つまり、生命保険会社の医療保険に加入していれば、帝王切開分娩になったとしても、その出費をまかなうことができます。安心して妊娠・出産に備えるのに医療保険は役立つと言えるでしょう。
医療保険に加入するのは妊娠前に
先ほど帝王切開分娩が増えていることに触れました。厚生労働省の調査を見てみると、帝王切開分娩をしているのは5人に１人という結果になります。
医療保険の加入を検討している場合は、妊娠してからではなく、その前に加入する必要があります。医療保険では、妊娠中はリスクが高い状態だと診断されるからです。そのため妊娠してからでは保険会社の医療保険に加入できない場合が多くなっています。もし加入できたとしても、特定部位不担保となって、妊娠や出産以外の保障での条件付きとなってしまうことがあります
妊娠してからは帝王切開などの異常分娩のために医療保険で備えるのは難しくなります。そのため医療保険は妊娠前に加入するのがおすすめです。また、1人目が帝王切開だった場合は、2人目の妊娠前に加入しても、帝王切開などの子宮の病気は条件付きで保障されないことが多いです。医療保険で妊娠・出産に伴う金銭的なリスクに備えたい場合は、結婚後なるべく早めに加入しておくと良いでしょう。
女性医療特約も活用できる
妊娠や出産に関して医療保険で備えておきたいという人には、女性医療特約もおすすめです。女性医療特約は、乳がんや子宮体がん、子宮頸がんにかかると入院給付金や手術給付金が保障されるとして知られていますが、妊娠や出産にまつわる疾病で保障される商品もあります。
妊娠出産にまつわるものでは、流産や早産、子宮外妊娠、重症妊娠悪阻、妊娠高血圧症候群、妊娠糖尿病、帝王切開、多胎分娩などがあげられます。
また妊娠とは関連しないものでも、乳がんや子宮体がん、子宮頸がんだけでなく、卵巣がんや卵管がん、膣がん、大腸がんなどのがんも広くサポートされていたり、さらに一部の保険では、卵巣機能障害や卵巣のう腫、子宮内膜症、月経不順さらには栄養性貧血や低血圧症といった疾病までカバーされていることがもあります。
妊娠や出産を考えるのをひとつのタイミングとして、ご自身の体やライフプランを見つめ直す機会にすることもできるでしょう。女性医療特約で備えておき、もしこうした疾病が見つかれば安心して治療を受けるのも良いでしょう。女性医療特約は、女性にとって強い味方になる医療保険なのです。
不妊治療でも医療保険が利用できる？
最近は、不妊治療を経て妊娠・出産される夫婦は増加傾向にあります。不妊治療の段階からの医療保険の適用が望まれています。厚生労働省によると、2017年の厚生労働省の調べによると、不妊治療を受けている夫婦は年間で約45万人。しかも年々、その数は増えています。実際に不妊治療をしている夫婦は約5.5組に１組の割合になっているそうです。不妊治療は体外受精などの治療を考えると、経済的負担は大きいイメージがあります。これまでは公的医療保険の対象外であった不妊治療も22年4月から条件を満たせば公的医療保険の対象になるようになりました。体外受精、顕微授精、男性の不妊治療などの全額自己負担になっていた治療も保険適用になります（一部対象外もあり）。
それでも不妊治療では、保険治療と民間治療があり、保険適用されていない未承認の薬を使うこともあります。民間の医療保険でそうした負担をカバーするという選択肢もあります。
実際に不妊治療では、どのくらいの費用がかかるのでしょうか？ 不妊治療の治療方法と費用とまとめてみました。
不妊治療と費用
- タイミング法・・・2,000〜3,000円（保険適用時）
- 排卵誘発法（薬物療法）・・・2,000〜3,000円（保険適用時）
- 人工授精 ・・・・・・10,000〜30,000円（保険適用前）
- 体外受精 ・・・・・・200,000〜600,000円（保険適用前）
- 顕微鏡授精・・・・・・250,000〜700,000円（保険適用前）
このほかにも、漢方薬やサプリメントでの治療といった妊娠しやすい体質づくりのための治療もあります。こうした治療も含めると、費用が継続的に発生することになります。
活用したい不妊治療の助成金制度
不妊に悩む人の負担を減らすためにも、国では令和4（2022）年から不妊治療の保険適用への移行を見据えて、助成金の範囲が広がることになっています。助成金の金額はこれまでは初回30万円、２回目以降15万円でしたが、拡充後は２回目以降も30万円。回数も最大６回だったのが、子ども一人に最大６回になりました。支給対象は法律婚だけでなく事実婚も含まれ、これまであった所得制限が撤廃されました。これによって、多くの夫婦の経済的負担が軽減されることが見込まれています。
不妊治療にも利用したい医療保険
医療保険でも不妊治療が保障の対象になっている特約が用意されている場合があります。女性医療特約では、特定不妊治療も保障されるものもあります。特定不妊治療とは、体外受精や顕微鏡授精の高額な費用が発生する不妊治療のことです。こうした治療は、医療保険で給付金が支払われると、かなり経済的負担が軽くなります。もし、不妊治療の出費が気になるという人がいたら、検討してみてはいかがでしょうか。
まとめ
妊娠や出産に関わる医療保険には、公的なものや生命保険会社の医療保険でもかなりサポートが充実してきていることがわかりました。妊娠や出産は病気ではありませんが、帝王切開などの手術は珍しいものではありません。不妊治療に対しても、多くの夫婦が抱える悩みです。公的制度の支援も手厚くなってきているので、貯金によって対応するという方法もありますし、民間の医療保険のサポートを利用して経済的負担に備えるのもひとつの方法です。いずれにしても、妊娠前は保険加入を検討するひとつのタイミングであるといえるでしょう。
