医療保険に加入するのはもったいない?加入の必要性や解約時の注意点を解説

医療保険

どのような人でも病気にかかったりケガをしたりする可能性があります。万が一を考えて医療保険に加入している人も多いでしょう。

しかし、医療保険に加入した場合でも、病気にかかったりケガをしたりしなければ保障を活用することはありません。そのため、「保険料がもったいない」と思う人もいるでしょう。特に掛け捨て型の医療保険には解約返戻金や満期保険金がないため、加入の必要性がない=もったいないと感じる人もいるかもしれません。

今回の記事では「もったいないかどうか」を検証するために、医療保険に加入すべき人はどんな人か解説します。また、医療保険を解約する際の注意点についても触れていきます。

本当にもったいない?医療保険の役割とは何か

医療保険は、病気やケガといった不測の事態に備える保険です。病気やケガによる医療費の支払いであったり、働けない期間の収入減に対処します。

医療保険には、民間の保険会社が販売している商品以外に、健康保険や国民保険といった国によって提供される公的医療保険制度があります。こちらは国民の保険料に加えて税金も補填され運営されており、諸外国の中でも日本の公的医療保険制度は手厚いものになっています。

まずは公的な医療保険の保障内容を理解した上で、それでも足りないと思う場合に民間の医療保険への加入を検討するのがいいでしょう。

公的医療保険制度で受けられる給付とは

日本では国民皆保険といわれ、何らかの公的医療保険にすべての国民が加入しています。

公的医療保険は、病気やケガに見舞われた際に、医療費の一部を負担してくれます。国民健康保険や社会保険で支給される金額や自己負担割合は、以下の表のとおり、実際に自己負担する金額は現時点では3割以下になります。

被保険者年齢 医療費の 支給される金額例
自己負担割合 (10,000円の医療費がかかった場合)
6歳未満 2割負担 8,000円
6歳以上〜満69歳まで 3割負担 7,000円
満70歳〜満74歳 2割負担

※現役並みの所得がある場合は3割

8,000円
満75歳以上 1割負担
※現役並みの所得がある場合は3割。なお2022年度後半に変更され、年収200万円以上の人については、窓口で支払う負担が1割から2割に引き上げられる。
9,000円

年齢やステータスによって支給される金額や自己負担割合は変わりますが、どの年代でもある程度のサポートを受けられます。

このほかに高額療養制度が利用できます。高額医療制度とは、1ヵ月の医療費(薬局も含む)で上限額を超えた場合に、超えた額を支給する制度です。上限額は、年齢や所得に応じて定められています。このとき入院時の食費負担や差額ベッド代等は含まれません。

69歳以下の上限額は

適用区分 ひと月ごとの上限額(世帯ごと)
ア)年収約1,160万円〜 252,600+(医療費-842,000)×1%
イ)年収約770〜約1,160万円 167,400+(医療費-558,000)×1%
ウ)年収約370〜約770万円 80,100+(医療費-267,000)×1%
エ)〜年収約370万円 57,600円
オ)住民税非課税者 35,400円

となります。

加えて、会社員や公務員などが加入する健康保険では、傷病手当金という制度が用意されています。これは、加入者が病気やケガのために会社を休んだときに、休業連続4日目以降から最長1年6ヵ月の間、給与の約3分の2に当たる手当を受け取れる制度です。全国健康保険協会の支給される条件は、次の1~4をすべて満たした場合です。

  1. 業務外の事由による病気やケガの療養のための休業であること
  2. 仕事に就くことができないこと
  3. 連続する3日間を含み4日以上仕事に就けなかったこと
  4. 休業した期間について給与の支払いがないこと

(詳しくは加入する健康保険の規定をご確認ください)

民間の医療保険はどんなときに支払われる?

ここまで公的医療保険制度について解説してきましたが、公的医療保険制度とは別に任意で加入できる民間の医療保険があります。

民間の医療保険の給付金は、入院や手術の際に支払われます。入院給付金は1日あたりに受け取れる給付金額が定められており、入院日数に応じた金額を受け取ることができます。民間の医療保険の場合は、保険会社や商品によって給付金額は異なります。また入院日数にかかわらず、まとまった金額が給付される商品もあります。

例えば、入院1日で10,000円の保障が受けられる医療保険に加入している人が、7日間入院した場合に受け取れる給付金額は以下のとおりです。

10,000円(給付金/1日)×7日間(入院日数)=70,000円(入院給付金)

一方で、手術給付金は、「入院給付金/1日×所定の給付倍率 」という計算式で給付額が算出されます。計算方法は保険会社や保険商品によって異なり、手術の内容や入院の有無で倍率が変わる商品もあります。

例えば、入院1日で10,000円の保障が受けられ、手術給付金は入院給付金の15倍という設定の医療保険の場合、以下のように計算されます。

10,000円(入院給付金/1日)×15倍(所定の給付倍率)=150,000円(手術給付金)

民間の医療保険で受けられる主な保障

医療保険は、保険会社によって保障内容が異なります。

現在主流となっている保障として、「病気やケガでの入院や手術」「三大疾病保障(がん・脳卒中・急性心筋梗塞)」「生活習慣病の入院保障」「女性疾病保障」「先進医療保障」などが挙げられます。

多くの医療保険商品は標準的な保障をベースに給付金設定や特約不可によって、ある程度カスタマイズできるようになっております。

医療保険には「掛け捨て型」と「貯蓄型」がある

医療保険は「掛け捨て型」と「貯蓄型」に大きく分けられます。それぞれに特徴があるので、しっかり把握して自分のライフスタイルに合った商品を選ぶことが大切です。

掛け捨て型の特徴

「掛け捨て型」の特徴は、貯蓄型に比べて月々の保険料が安いことが挙げられます。貯蓄型と異なり、将来受け取れる返戻金がないため、その分保険料がリーズナブルに設定されています。毎月の支出を抑えつつ、万が一に備えたい人に向いています。

ただし、解約時や満期時になっても支払った保険料は戻ってきません。保険料を安く抑えながら、資産運用や貯蓄に資金を回したい人は、掛け捨て型を検討しましょう。

貯蓄型の特徴

貯蓄と保障を同時に準備できるのが、「貯蓄型」の特徴です。万が一に備えつつ、子どもの教育費や老後資金を準備できます。終身型であれば、死亡保険金が受け取れるタイプの医療保険もあります。

ただし返戻金があるため、保険料は掛け捨て型に比べて高めに設定されています。また、契約後すぐに解約すると、返戻金がもらえないことがあるので注意が必要です。将来のライフイベントのタイミングでまとまった金額を受け取りたい人や、経済的にゆとりのある人は貯蓄型が向いているでしょう。

健康な人が医療保険に加入するのはもったいないか?

医療保険には病気やケガに対する備えという役割があるため、「健康であれば保険料が無駄になる」と思う人もいるでしょう。貯蓄型の場合はお祝い金や返戻金を受け取れますが、掛け捨て型はお金が戻ってこないため、さらにもったいないと思うかもしれません。

しかし、今は健康であっても、事故などによるケガや急な病気にかかる可能性もあります。そのリスクは医療費のリスクと、治療期間中に十分に働けないことによる収入減・生活費のリスクになります。

公的な医療保険制度、自己負担が3割以下、高額療養費制度、会社員の方の場合は傷病手当金があります。医療・ケガがものすごく高額な経済損失になる可能性は低く、貯金でリスクに備えるべきという考え方もありえます。保険金をもったいないと思うなら貯金や資産形成に使うのもいいですし、保険で備えるというのも一つの手段です。

医療保険の加入を検討すべきタイミング

「若くて健康なうちに医療保険に加入しておいたほうがよい」といわれることがあります。医療保険は、持病や通院歴があると加入できないことがあるためです。 加入できたとしてもすべての保障を受けられず、一部の保障が対象外となるケースも少なくありません。

しかし、健康状態が良好なときに、医療保険について考える機会は少ないでしょう。そこでおすすめしたいのが、ライフイベントをきっかけに医療保険への加入を検討することです。以下のタイミングで、医療保険への加入を検討してみましょう。

一人暮らしを始めるタイミング

一人暮らしを始めるときは、万が一の備えに対する不安を感じることも多いでしょう。病気やケガに見舞われると、仕事ができなくなる可能性もあります。そのような場合において、医療保険は大きな支えとなるでしょう。収入と支出のバランスを考えながら、医療保険に加入しておくと安心できるはずです。

就職するタイミング

社会人になったばかりのときは、30代以降と比較して収入が少なかったり、奨学金の返済などが理由で貯蓄が少なかったりする傾向があります。

そのため、入院や手術が必要になった際に、自己負担支払いが家計に与える影響は相対的に大きくなるでしょう。ケガや病気で収入が減ることのリスクヘッジとして、医療保険の加入を検討するのも1つの手段です。

ただし、独身の20代に、保険料が日々の生活費を圧迫するほど手厚すぎる保障はおすすめしません。最小限の保障でリスクに備えることを目的とするのがよいでしょう。

結婚するタイミング

独身であれば自身の医療保険だけで問題ありませんが、結婚すると配偶者のための保障を考える必要があります。理想的なのは、夫婦それぞれで医療保険に加入することです。特に共働きの家庭なら、一方が入院で休職することによる収入減を保障できます。

また、専業主婦(夫)の方が医療保険に加入することにもメリットがあります。病気やケガのリスクは働いているかどうかによらず、全ての人が抱えているものです。入院が長期化したり、差額ベッドを利用したりすれば公的医療保険ではまかないきれず、自己負担額が増える可能性もあるでしょう。

また子どものいる家庭であれば、家事代行サービスやベビーシッターサービスを利用することになるかもしれません。こうした出費に備える手段として、医療保険を検討するのもよいでしょう。

妊娠・出産する前のタイミング

厚生労働省平成29年(2017)医療施設(静態・動態)調査・病院報告の概況」によると、出産を経験した女性のうち5人に1人は帝王切開によって出産しています。帝王切開にかかる費用は手術だけで20万円以上、3割負担のため自己負担額は6万円程度です。また、自然分娩は公的医療保険・民間医療保険の対象になりません。

妊娠糖尿病や重度の悪阻(つわり)、子宮外妊娠、帝王切開などの異常妊娠・異常分娩は医療保険の対象になります。妊娠・出産前に医療保険に加入しておくことで、入院により休職した場合の保障になるでしょう。一般的には妊娠中に医療保険に加入した場合、その妊娠に伴う入院等は保障の対象外となる事が多いです。

ただし、すでに帝王切開を経験していると保険に加入できなかったり、妊娠後は出産に関する保障が特定部位不担保として対象外になったりする可能性があります。そのため医療保険の加入を検討するのであれば、妊娠が発覚する前や妊活中に加入するのがおすすめです。

あわせて、子どもの医療保険についてもこのタイミングで一度検討するとよいでしょう。子どもが病気やケガで入院することになった場合、治療費を支払うことになるのはもちろん、看病のために会社を休んで収入が減ってしまうことも考えられます。子どもが医療保険に加入していれば、給付金を収入の補てんとして利用することも可能です。

子どもの就学のタイミング

子どもが就学すると、年齢を重ねるごとに教育費の負担が大きくなります。文部科学省「平成30年度子供の学習費調査の結果について」、日本政策金融公庫「令和2年度『教育費負担の実態調査結果』」によると、幼稚園から大学卒業までに必要な教育費の平均は以下のとおりです。

公立 私立
幼稚園 67万,641円 158万3,748円
小学校 192万7,686円 959万2,146円
中学校 146万5,191円 421万9,299円
高等学校 137万2140円 290万9,733円
大学 783万2,000円 文系 理系
949万7,000円 1,109万2,000円

幼稚園から大学まですべて公立でも約1,327万円、すべて私立(大学は理系)にすると約2,939万円もの学費が必要になる計算です。

一方で、両親の年齢が30~40代にさしかかることで長期入院に陥るケースも増えます。「平成29年(2017)患者調査の概況」によると、15~34歳の平均入院日数は11.1日なのに対し、35~64歳は21.9日と大幅に延びます。両親が長期入院することで学費が支払えなくなる事態は未然に防ぎたいものでしょう。

貯蓄や資産運用により万が一に備えることもできますが、医療保険の加入により収入減を補てんして、子どもの教育費に充てることもできます。

定年退職のタイミング

定年退職は医療保険を見直すタイミングの1つです。再就職で働かない場合は収入が年金のみになるため、医療費までまかなえない可能性があります。医療保険があれば、長期入院した場合に、生活費の補てんとして利用できます。さらに、死亡保険にも併せて加入すると、万が一の際に家族にお金を遺すことも可能です。

定年退職のタイミングは、子どもの独立や住宅ローンの完済など出費が減るイベントが重なる時期でもあります。見直し次第では加入する医療保険を減らすこともできるでしょう。単純に新規加入で保障を増やすというより、保険全体の見直しに適した時期といえます。

医療保険の加入を検討すべき人

ライフイベントにかかわらず、医療保険への加入が推奨される人もいます。

貯蓄が苦手で保障を得ながら貯蓄もしたい人

貯蓄が苦手な人は、貯蓄型の医療保険を選ぶことで、保障を得ながら同時に貯金もできます。商品によっては数年ごとに給付金が支払われる商品もあるため、生活にゆとりが生まれるでしょう。

この保険による強制貯蓄機能は有効ではありますが、強制貯蓄をするだけであれば、財形で一定額を毎月貯金したり、投資においてもドルコスト平均法といわている定期的に投資商品を積立購入する方法もありますので、自身に合った方法を選択する必要があります。

自営業の人とその配偶者

自営業やフリーランスの人とその配偶者は、医療保険への加入を検討するとよいでしょう。自営業では、加入できる公的な医療保険が国民健康保険となり、病気やケガで働けなくなったときに傷病手当金を受け取れません。

傷病手当金とは、病気やケガのため連続して4日以上働けなくなったときに、公的医療保険による保障として最長で1年6ヵ月まで手当金が給付される制度のことです。給付額は以下の計算式で算出できます。

「支給開始日以前の継続した12ヵ月間の各月の標準月額を平均した額」÷30(日)×2/3

会社員であれば働けない期間の収入減を傷病手当金でカバーできますが、自営業の場合は休職中の収入がゼロになってしまう可能性もあります。

そのため、普段から貯蓄を行い、民間の医療保険も検討して病気やケガによる収入減に備えることが大切です。

収入に不安がある人

月々の収入が不安定な人は、医療保険への加入を検討してもいいかもしれません。失業すると会社で加入していた公的な医療保険制度である「健康保険」の資格は喪失してしまいます。その場合は「国民健康保険」に加入するか、「任意継続」といって2年間に限って同様の医療保険料に入るかを選びます。

民間の医療保険に加入しておけば、収入が途絶えた際に病気やケガになっても給付金である程度カバーできるので、安心して治療に専念できます。一方で、民間の医療保険の保険料が生活費を圧迫してしまうのも本末転倒なので、家計や環境を見ながら必要性を見極めましょう。

公的医療保険では賄えない出費にも備えたい人

公的医療保険だけでは保障が不十分だと感じる人は、民間の医療保険への加入が推奨されます。公的医療保険でも病気やケガには十分に備えることが可能です。しかし、公的医療保険で保障されるのは医療費のみであるため、例えば入院時の食事代や差額ベッド代、通院の場合の交通費など、思わぬことで出費がかさむこともあります。

生命保険文化センター「令和元年度 生活保障に関する調査」によれば、1回入院した場合の自己負担の平均は20万8,000円 です。民間の医療保険に加入した場合、こうした医療費以外の自己負担額についても保障を受けられます。

また、先進医療に備えたい人にも医療保険はおすすめです。先進医療とは、高度な医療技術が必要とされる手術や療養のことで、厚生労働省で定められている83種類(2021年11月時点)の医療を指します。将来的に保障の対象とするための評価を行っている段階であり、現時点では保険診療の対象ではありません。そのため先進医療を受ける場合、その費用は全額自己負担となります。

民間の医療保険であれば、「先進医療特約」で備えることが可能です。先進医療特約は主契約にプラス数百円程度で付帯できる商品が多いです。

医療保険の解約に関する注意点

医療保険を「もったいないかどうか」といった観点でとらえている方にとって、貯蓄型の医療保険に加入している場合は、解約時の返戻金に関する注意点を押さえておくことが大切です。医療保険の解約時に押さえておきたいポイントを解説します。

解約前に払戻金を確認する

医療保険を解約する際は返戻金について確認することが大切です。解約返戻金については契約時の資料に記載されていますが、わからない場合は保険会社に直接問い合わせることでも確認できます。契約後すぐに解約すると返戻金がもらえないケースもあるので、しっかりチェックしたうえで解約を検討しましょう。

返戻金が保険料を上回ると税金がかかる

解約のタイミングによっては、支払った保険料の総額を超える返戻金が支払われることもあります。この場合は一時所得を得たとみなされ、所得税がかかるので注意が必要です。

保険金以外に一時所得がない場合、受け取った保険金の総額から支払った保険料の総額を差し引き、一時所得の特別控除額である50万円を差し引いた金額が一時所得の金額になります。一時所得の金額の半分が課税対象です。

再加入の場合保険料が高くなる

医療保険を解約して返戻金を受け取った後、再び保障を受けたいと考えることもあるでしょう。その場合は再加入する必要があり、支払う保険料は再計算されます。通常、保険料は加入時の年齢に応じて計算されるため 、保障内容が同じなら過去に加入したときの保険料よりも高くなります。

また、健康状態によっては解約前と同一保障内容の保険に加入できない可能性もあるため、解約を検討する前に再加入の可能性はないのかしっかりと確認しましょう。

まとめ

健康な人にとっては、「医療保険への加入はお金がもったいない」と思うこともあるでしょう。しかし、病気やケガに見舞われることなく生活を送れるという保証はありません。自分自身や大切な家族を守るための備えと考えれば、決してもったいない支出とはいえないでしょう。

とはいえ、医療保険に加入する場合は保険料の支払いが発生します。日本は公的医療保険制度が手厚いので貯金や投資などでの資産形成で病気やケガのリスクに備えることもできます。現在の経済状況や将来への備えなどを総合的に考えたうえで、医療保険に加入することが「もったいない」かどうか検討しましょう。





オカネノホンネ編集部

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