結婚、妊娠、出産、ステージに合わせて選ぶ保険は？女性や共働きの人は保険を見直して

これまで保険についてなんとなくやり過ごしていた方も、結婚という大きなイベントを機に「そろそろしっかり考えなきゃ」と思いはじめる方は多いのではないでしょうか。

すでに保険に加入をされている方であれば、結婚を機に一度しっかり保険と向き合い見直すことで、今よりも今後のライフプランにぴったりな保険が見つけられるかもしれません。

今回は結婚時の保険の見直し方や、女性が考えておきたい保険の種類、保険について全く分からない方の相談方法などについて、具体的にお話をしていきます。

これまで保険についてあまり考えてこなかったという方も、ぜひこの機会に保険の見直しをしてみてくださいね。

結婚を機に保険の見直しをすると安心して生活が送れる！

保険の見直しは自分に病気などの「万が一」があった際、配偶者の生活を金銭的に手助けできる手段となります。

これまでは不自由のない生活ができていたかもしれませんが、万が一の事態は突然やってくるものです。

また、保険には働けなくなったときに保障されるものや、女性特有の病気を患ったときに保障されるもの、配偶者が死亡してしまった時に保障されるものなど、さまざまな種類があります。

今後のライフプランに合わせて必要な保障額を想定し、しっかりと備えておけば万が一のことが起こっても安心です。

病気などによって、生活費や家賃の支払いが厳しくなる可能性は十分に考えられますので、いま一度保険の見直しをして夫婦で話し合ってみましょう。

保険料は年齢が上がるごとに高くなる

保険の見直しによって、加入を検討しているものがあれば早めに動きましょう。

一般的に、保険料は年齢が上がるほど高くなります。

また、健康診断で指摘があった際や通院・入院歴などがあると、加入時に条件を付けられたり、最悪の場合は加入を断られてしまったりすることもあるのです。

そのため保険に新しく加入をしたいと考えている方は、できるだけ年齢の若いうちに、そして健康であるうちに加入をしておきましょう。

結婚時に保険を見直すための3STEP

保険の見直しといっても、何から手を付けたらよいのかわからない方もいるでしょう。

できれば夫婦で一緒に、上記の手順で進めていくのがおすすめです。

3つのSTEPに分けて保険を見直す流れについてお話します。

STEP1.現在の保険加入状況を確認

まずは夫婦それぞれで現在の保険の加入状況を洗い出し、整理をします。

とくに「保険には入っているけれど、保障内容はよくわかっていない」といった保険はこの機に改めて確認し、保険料が割高でないかどうかや、保障内容が十分であるかなどを把握しておきましょう。

独身のときに加入した保険があれば、配偶者への内容の共有や保険証券の保管場所も確認しておくとよいですね。

STEP2.必要な保障内容と金額を知る

将来的な子供の人数やマイホーム購入の予定など、今後のライフプランについて夫婦で話し合います。

重要となるのは「いつまでに」「いくらの貯蓄額が必要なのか」といった部分です。

万が一のときに収入や貯蓄、公的制度で賄いきれない金額を保険でカバーができるようにマネープランを立てておくと安心できます。

また、このときに保障内容や金額が不足していると感じた場合は新たに加入すべき保険を探しておきましょう。

STEP3.無理のない支払いができる保険を選ぼう

新たに保険に加入する際は、家計に見合った保険料を考えて加入をしましょう。

手厚い保障であっても支払いに無理があれば、生活が厳しくなってしまいます。

保障内容と保障金額、支払う保険料のバランスをみて、夫婦で納得できる保険への加入が望ましいですね。

独身のときに加入した保険は”受取人”の確認も忘れずに

独身のときに加入した保険がある場合、保険金の受取人は両親や兄弟、法定代理人に設定されています。

結婚後の保険は、パートナーの生活を助けるためのものでもあります。

受取人が誰になっているのかを改めて確認し、パートナー以外となっている場合は話し合いのうえ、受取人をパートナーに変更しておきましょう。

女性が見直しておきたい保険の種類

保険を見直す手順についてお話ししましたが、「結局どの保険を優先すべきかわからない」という方もいるのではないでしょうか。

女性がとくに見直しておきたい保険の種類は以下の4つです。

死亡保険

共働きのご家庭や、女性が家計を支えている場合は、被保険者の死亡や高度障害に対して保険金が保障される死亡保険の加入、または見直しをおすすめします。

扶養に入る場合は最小限の保障内容に抑えたり、貯蓄機能つきの保険に加入するなどの工夫をするのがおすすめです。

また死亡のリスクは生涯つきまとうものなので、一生涯にわたって保障をしてくれる「終身保険」へ変更するという手段もあります。

女性保険

女性保険とは、乳がんや子宮頸がんなどの女性特有のがん、病気に対して、通常の医療保険に上乗せされた金額を保障してくれる保険です。

あくまでも例ですが、保障内容としては上記のような内容が挙げられます。

女性特有の病気は長期的な治療を必要とするものもありますので、万が一に備えてこうした保険への加入を検討するのもおすすめです。

がん・医療保険

がん保険は、男女かかわらず「がん」を患った際の治療や入院に対して特化した保険です。

医療保険と組み合わせることで、長期的な治療が必要なときでも経済的に安心できるでしょう。

とくに死亡保険やがん保険は、男性も検討されることをおすすめします。

年金保険

日本には公的な年金制度がありますが、それらとは別途老後の生活に備えられるのが年金保険です。

退職から公的年金の受け取りまでの空白期間に備えることもできるため、老後の生活資金に不安のある方は年金保険への加入も検討されるとよいでしょう。

年金保険は貯蓄型となっており、所定の年齢を迎えた際に保険金が受け取れる仕組みとなっています。

結婚時以外で保険を見直すべきタイミング

保険の見直しをすべきタイミングは、結婚時だけではありません。

結婚時にライフプランを立てても、実際にライフイベントが起こったときに予定が変わることもあるでしょう。

見直しのタイミングの例としては上記のようなライフイベント時が挙げられます。

とくに子どもの人数が変わると、死亡保険の保障額が変わったりしますので、イベントごとにこまめに見直しを図りましょう。

家を購入したとき

自宅を購入した際に「住宅ローン」を組んだ場合、あわせて団体信用生命保険（団信）への加入が必要となります。

団信とは、住宅ローンの契約者に万が一のことがあった際に、住宅ローンの返済残高をゼロにしてくれる保険です。

団信に加入をすることで、契約中の保険料を減額することができるため、住宅ローンで自宅を購入した際には加入している保険を確認し、見直すことをおすすめします。

子どもがうまれたとき

子どもが生まれると、想定していたよりも学費や養育費の出費が嵩むことがあります。

学校に行かせるお金だけでなく、子どもの教育のためにチャレンジタッチなどの自宅でできる知育教材を利用するだけでも年間39,000円～76,440円という高額なお金がかかる場合もあります。

参考：チャンレンジタッチの評判記事より

また、そのようなときに家計を担っているパートナーに万が一のことが起こってしまうと、経済的なリスクが予想されます。

子どもが生まれた際には学資保険の加入を検討するなど、万が一のことがあっても学費や養育費の支払いを続けられるようなプランを考える必要があるでしょう。

働き方が変わったとき

転職をしたときや、専業主婦・主夫となった場合、年収に増減が生じてこれまでの保険料が高く感じられることもあります。

また、子どもが生まれて専業主婦・主夫となった際に、結婚時に考えていた時よりも保証金額が足りなくなる可能性も考えられます。

このように世帯で年収が変わるときも保険を見直すべきタイミングといえるでしょう。

【世帯別】万が一のときに必要なお金はいくら？

「万が一に備えて」といっても、具体的にいくらくらいのお金が必要なのか、全く想像がつかないという方もいるのではないでしょうか。

保険の中で優先したいのはやはり「死亡保険」です。

この項目では世帯のタイプ別に、必要な死亡保険金額について考えてみましょう。

共働き世帯の場合

共働き世帯で貯蓄をする余裕があるご家庭では、それほど高額な保険金額を設定する必要はありません。

葬儀代を賄える費用を保険金額として設定しておけば、ひとまずは安心です。

株式会社鎌倉新書の全国調査によると、葬儀に必要な費用は葬儀代・飲食代・返礼品費用・お布施などを合わせて208万円程度とされています。

そのため、共働き世帯で死亡保険に加入する場合は200万円程度を保険金額として設定しておくとよいでしょう。

専業主婦・主夫の場合

どちらかが専業主婦・主夫でどちらかが会社員の場合、勤めているパートナーに万が一のことがあると、生活が立ち行かなくなってしまうことが考えられます。

そのため、専業主婦・主夫のいる世帯では、より具体的に必要な保険金額を算出し備える必要があります。

会社員のパートナーが死亡した際は、遺族基礎年金と遺族厚生年金が支給されますが、現在の収入よりも低い金額となる可能性が高いです。

さらに、子どもがいないご家庭の場合、遺族厚生年金の支給は5年間で終了してしまいます。

遺族の収入から生活費を差し引いてもマイナスとならないように、余裕をもった金額設定を行いましょう。

子供がいる世帯の場合

文部科学省が発表した「教育費負担」の調査によると、幼稚園から大学まで国公立で通った場合の教育資金は800万円程度、すべて私立の場合は2,200万円程度とされています。

子どもがいるご家庭では、教育資金も考慮した保険金額を設定しておくと安心です。

夫婦間の話し合いだけでは分からない！そんなときの相談先は？

結婚を機にはじめて保険の加入を検討しはじめた方や、保険の見直しを行ったことがない方にとって、自分たちの話し合いだけでは不安が解消しきれないこともあります。

そこでおすすめしたいのが、保険のプロへの相談です。

結婚後に考えておくべき資金から老後の生活資金、資産形成まで、あらゆるライフプランを想定した、ぴったりの保険を提案してくれます。

【マネードクター】お金の専門家があらゆる家計のお悩みに沿った保険を提案

マネードクターでは、保険商品に詳しいファイナンシャルプランナーが、日々の暮らし方や支出などから一人ひとりのご家庭に合った保険商品を31社の豊富な会社の中から提案をしてくれます。

貯蓄が苦手な方や保険に詳しくないという方でも、時間をかけた丁寧なヒアリングによって、疑問点や将来的に心配なことまでしっかり解決へと導いてもらえるでしょう。

また、マネードクターは家計の見直しから効率的な貯蓄方法、資産形成などについてもアドバイスしてくれるので、ファイナンシャルプランナーならではの視点でお金に関する悩みに答えてくれます。

相談場所は自由に設定ができ、オンラインでの相談はもちろんのこと、会社やカフェなどを指定できるのも魅力です。

マネードクター 公式サイト

【ゼクシィ保険ショップ】新婚夫婦のライフプランを「見える化」分かりやすく提案

ゼクシィ保険ショップは、新婚夫婦が今後用意すべき各費用をヒアリング内容から具体的に算出し、分かりやすくシミュレーションをしてくれます。

もちろん一人ひとりのご家庭に沿ったライフプランニングをしてくれるので、無理のない保険料で将来に備えることが可能です。

また、ゼクシィ保険ショップでは、何度足を運んで相談をしても無料で対応してくれます。

無理に売り込むこともないと評判なので、初めて保険ショップに相談をするという方でも安心です。

ゼクシィ保険ショップ 公式サイト

保険の見直しは早めにしておこう

冒頭でもお伝えした通り、保険料は年齢が上がるごとに高くなるケースが多く、健康状態に難があると加入時に条件がついてしまうこともありますので、気になった段階で早めに見直しをしておきましょう。

また、保険の見直しは家計に直接関係するだけでなく、今後の生活を安心して送るために必須です。

とくに女性の方であれば、男性にはない女性特有の病気のリスクもありますので、これまで保険についてなんとなくで過ごされていた方は、結婚を機に、ぜひ一度保険の見直しをしてみてください。

保険のことがよく分からないという方はプロに相談をすればスムーズに、そして的確な提案をしてくれます。

相談は無料でできますので、迷われている方は保険ショップでの相談もおすすめです。

マネードクター 公式サイト

ゼクシィ保険ショップ 公式サイト