持病があっても生命保険に入れる?おすすめの保険商品を紹介

保険全般

生命保険に加入する際は、過去の傷病歴や現在の健康状態を保険会社へ告知する必要があります。そのため、持病がある人は「審査に落ちてしまうかもしれない」と不安になるでしょう。

しかし、一概に持病があるからといって、生命保険に加入できないわけではありません。実際に、持病があっても加入できる生命保険は存在します。

そこで本記事では、持病があっても加入しやすい生命保険の種類や、おすすめの生命保険を紹介します。自身の健康状態に不安があるが生命保険に加入したい人は、ぜひ参考にしてください。

持病があっても入れる生命保険の種類とは

持病があっても、保険会社によっては「通常の」生命保険に加入できる場合があります。また、「引受基準緩和型保険」や「無選択型保険」など、告知項目が緩和された生命保険もあるため、自身に合った保険を探してみましょう。

通常の保険

持病がある場合でも、保険会社によっては「特別条件付き」で、通常の生命保険や医療保険に加入できる場合があります。

特別条件とは、現在の健康状態や過去の傷病歴に応じて、契約に付加する条件のことです。たとえば、保険金の削減や保険料の割増、特定疾病・特定部位の不担保(特定の疾病や部位を一定期間保障の対象から外すこと)などの条件があります。

健康な人の場合、商品や特約などの選択肢が多いだけでなく、手頃な保険料で加入できます。ただし、特別条件を付与すれば保障内容が手薄になる可能性が高いため、加入については慎重に検討したほうがよいでしょう。

引受基準緩和型保険

引受基準緩和型保険は、通常の生命保険よりも告知項目が少なく設計されています。告知項目は3~4つ程度に限定されていることが多く、「現在の健康状態が安定している」かつ「早急に入院や手術を必要とするような状況」でなければ、持病がある場合でも加入できるでしょう。

引受基準緩和型保険は、持病が悪化したり、再発したりした場合でも保障対象となることがメリットです。ただし、通常の保険と比べると保険料が割高であるケースが多いでしょう。

また、「加入してから一定期間は保険金が削減される」「支払削減期間が設けられている」という条件が付加されていることもあります。そのため、まずは通常の生命保険に入れるかを確認したうえで、検討するようにしましょう。

無選択型保険

無選択型保険であれば、健康状態の告知や医師の診査が不要です。持病を告知する必要がないため、基本的に契約年齢を満たしていれば加入できます。

ただし、契約後から一定期間は保障が削減されたり、保障対象外の期間が設けられたりするケースが多いため、事前に保険会社へ確認するようにしましょう。また、保険料が割高に設定されていることが多くあります。そのため、月々の支払いを抑えたい人は、通常の保険や引受基準緩和型保険への加入が難しい場合に検討するとよいでしょう。

そもそも持病とは何を指す?

そもそも持病とは、具体的に何を指すのでしょうか。以下では、生命保険における持病の定義や、持病の代表例を紹介します。

持病とは

持病とは、慢性疾患や基礎疾患をも呼ばれており、一般的に完治しにくいといわれている病気を指します。

治療が長期化する傾向にあり、症状が一旦落ち着いても、再発したり悪化したりする可能性があるでしょう。

持病とされる代表例

一般的に以下の病気は、持病として分類されることが多くなっています。

  • 高血圧
  • 糖尿病
  • 心臓病
  • 肝臓病
  • 腎臓病
  • 高脂血症
  • 喘息
  • リウマチ
  • 潰瘍性大腸炎
  • 睡眠時無呼吸症候群

上記のいずれかの持病を抱えた状態では、一般の生命保険に加入できない可能性があります。しかし、これらの持病を隠して告知すると「告知義務違反」となるため、正式な病名や服薬している薬名、治療開始時期、血液検査の結果などを正確に告知するようにしましょう。

持病があっても入りやすい生命保険の選び方

持病のある人が生命保険を選ぶ際は、「保険期間」や「契約可能年齢」などを確認することが大切です。

以下では、持病のある人が生命保険を選ぶ際に確認すべき項目について詳しく解説します。

保険期間

保険期間とは、保険会社が保険金や給付金の支払いを保障する期間のことです。たとえば、死亡保険の場合、保険期間中に被保険者が死亡・高度障害状態に該当すると保険金が支払われます。

生命保険の保険期間は、主に「終身型」と「定期型」の2種類に分かれます。終身型とは、保障が一生涯続く保険のことです。一方で、定期型は10年や20年などの一定期間、または60歳までなど一定年齢までを保障します。

終身型のメリットは、契約中に保険料は変動せずに、病気を発症するリスクが高まる年齢になっても保障が続くことです。しかし、定期型よりも保険料が高く設定されているのがデメリットといえます。

定期型のメリットは、終身型よりも保険料が安く、満期のタイミングで保険の見直しやすいことです。しかし、更新時の年齢に応じて再計算されるため、年齢を重ねると保険料の負担が大きくなってしまいます。

引受基準緩和型保険や無選択型保険にも、定期型と終身型の両方があります。自身の年齢や健康状態などを考慮し、必要な保険期間を選びましょう。

告知項目の数や内容

持病があっても入りやすい保険でも、保険会社によって告知の内容は異なります。

たとえば、A社の引受基準緩和型医療保険の告知項目は、以下の通りです。

  1. 最近3ヶ月以内に、医師の診察・検査または健康診断・がん検診・人間ドックを受けて、入院または手術、がんの疑いでの再検査・精密検査をすすめられたことがありますか
  2. 過去1年以内に、病気やケガで入院したこと、または手術を受けたことがありますか
  3. 過去5年以内に、がん・肝硬変・統合失調症・アルコール依存症・認知症と新たに診断されたこと(再発や転移を含む)、あるいはこれらの病気により入院したこと、または手術を受けたことがありますか

一方で、B社の引受基準緩和型医療保険は、以下のようにA社よりも告知項目が少なくなっています。

  1. 最近3ヶ月以内に、医師・歯科医師から入院・手術・放射線治療のいずれかをすすめられたことまたは説明を受けたことがありますか
  2. 過去1年以内に、入院をしたこと、または手術・放射線治療のいずれかを受けたことがありますか

告知の内容によって加入のしやすさが異なるため、自身の健康状態と各商品の告知項目を照らし合わせながら、申し込む商品を検討しましょう。

契約可能年齢

生命保険は、商品ごとに加入できる年齢が決まっています。持病がある人でも入りやすい保険の場合、加入できる年齢の幅が狭く、「20歳未満」や「80歳以上」の人は加入できないケースもあるので、申し込む前に必ず確認しておきましょう。

近年は、85歳程度まで加入できる生命保険が多くなっていますが、加入時の年齢が高いほど保険料も高くなります。健康状態が悪化して、加入できなくなるリスクもあるので、1歳でも若いうちに検討することをおすすめします。

生命保険加入時に持病を告知しないとどうなる?

先述した通り、持病を正しく告知しなかった場合は、告知義務違反となります。告知義務違反をすると、契約が解除され、保険金や給付金を受け取れなくなるでしょう。

また、告知するのを忘れていた場合や、治療内容について事実と異なる内容を間違って伝えていた場合も、告知義務違反となります。これらに該当しないように、契約前に自身の状況について正確に把握しておくべきです。

持病があっても入れる生命保険3選

ここからは、持病があっても加入しやすい生命保険を3つ紹介します。

オリックス生命|終身保険RISE Support Plus[ライズ・サポート・プラス]

「終身保険RISE Support Plus」では、持病があっても3つの告知項目がすべて「いいえ」であれば、申し込みが可能です。

保険期間は終身であるため、保証は一生涯続きます。保険金額は、200万円(50歳~85歳は100万円)から100万円単位で選択可能です。

なお、20~85歳までの人が契約可能となっており、解約時には契約期間に応じた解約返戻金が支払われます。

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アクサ生命|アクサのネット完結 はいりやすい定期

「はいりやすい定期」では、2つの告知項目に該当しなければ、申し込みが可能です。

契約可能な年齢は20~69歳で、「年満了(10年)」または「歳満了(65歳満了、70歳満了など)」から保険期間を選択できます。保険金額は200万円~2,000万円まで100万円単位で選択可能です。

また、インターネットから申し込む保険であり、販売経費を抑えられているため、一般的な対面販売の保険に比べると、手頃な保険料で加入できるでしょう。

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はなさく生命|かんたん告知 はなさく定期

「かんたん告知 はなさく定期」では、3つの告知項目が「いいえ」であれば、申し込みが可能です。

契約可能な年齢は、20~80歳までとなっています。保険金額は、200万円から10万円単位で選択可能です。また、保険期間には歳満期と年満期があり、最長90歳まで継続できます。

さらに、3つの追加告知項目に該当がなければ、「引受緩和型3大疾病保険料払込免除特約」に申し込めます。この特約を付加すると、上皮内がんを含む3大疾病で所定の事由に該当した場合、以降の保険料の支払いが免除されます。

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まとめ

持病があっても、生命保険の加入を諦める必要はありません。告知内容によっては、特別条件を承諾することで、通常の保険に加入できる可能性があります。

また、告知が緩やかな保険(引受基準緩和型保険・無選択型保険)に加入する選択肢もあります。ただし、通常の保険よりも保障内容や保険料の条件がよいとはいえないため、慎重に検討するようにしましょう。

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オカネノホンネ編集部

オカネノホンネ編集部

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