適応障害と診断された場合、保険の審査にどのような影響があるのか、また加入できる保険はあるのか気になっている人もいるのではないでしょうか。
この記事では、適応障害と生命保険の関係について詳しく解説します。適応障害でも加入できる保険や罹患時に利用できる公的制度についても紹介するので、保険選びで悩んでいる人は参考にしてください。
目次
適応障害の人は生命保険に加入できる？
適応障害の人が生命保険に加入できるかどうかは、治療の状況や保険会社の審査基準などによって異なります。適応障害があるからといって一律で加入を拒否されるわけではないものの、加入できないケースも少なくありません。
適応障害で治療中の場合は加入できない可能性が高い
適応障害で治療中の場合は、生命保険に加入できない可能性が高いと考えておいた方がよいでしょう。
生命保険に加入する際には、申込者の告知に基づいて保険会社が審査を行います。告知とは、自身の健康状態や病歴を保険会社に伝えることを指します。
適応障害は治療期間が長引くと、うつ病などの合併症を発症する可能性があります。また、精神疾患を原因として入院した場合、入院期間が長期にわたることもあるため、保険会社は「適応障害があると保険金を支払うリスクが高い」として加入を断ることがあります。
なお、医師から具体的に病名を告げられていなくても、睡眠薬や抗不安薬などを処方されている場合も告知が必要です。その場合も、生命保険への加入が難しくなる可能性があります。
条件次第では加入できるケースもある
適応障害の罹患歴があっても、生命保険に加入できる場合もあります。一般的に、生命保険の加入時に告知が必要な項目は以下の通りです。
- 最近3ヶ月以内に、医師の診察・検査・治療・投薬を受けたことがあるか
- 過去2年以内に、健康診断または人間ドックを受けて異常を指摘されたことがあるか
- 過去5年以内に保険会社所定の病気やケガで継続して医師の診察・検査・治療・投薬を受けたことがあるか
基本的に、適応障害で通院・治療したことがあっても、これらの告知項目に該当しない事柄については告知不要です。そのため、たとえば適応障害が完治してから5年以上経過しているケースなどは、加入できる可能性が高いといえるでしょう。
また、現在治療中で告知項目に該当していたとしても、保険会社や商品によっては加入できるケースもあります。
ただし、これらはあくまでも正確な告知を行うことが前提です。適応障害に罹患していることを偽ったり、服薬名や治療期間などを誤って告知したりした場合は「告知義務違反」に問われる可能性があります。告知義務違反が発覚すると、保険金や給付金が支払われないだけでなく、契約が解除されることもあるため、注意しましょう。
告知に不安がある場合は、保険会社や受診している病院に確認しながら手続きを進めることをおすすめします。
適応障害でも加入しやすい生命保険
適応障害が理由で一般的な生命保険に加入することが難しい場合は、以下の生命保険も検討してみましょう。
- 引受基準緩和型保険
- 無選択型保険
- がん保険
それぞれの特徴を詳しく解説します。
告知項目が少ない「引受基準緩和型保険」
引受基準緩和型保険は、通常の保険に比べて加入条件が緩和されている保険です。告知項目は3～5つ程度と少なく、適応障害を抱えている方でも加入しやすい特徴があります。
引受基準緩和型医療保険に加入していれば、適応障害が悪化して合併症を発症し、長期入院が必要になった場合でも治療費をカバーすることが可能です。
ただし、通常の保険に比べて保険料が割高になるケースが大半です。保険商品によっては、契約後1年間は給付金や保険金が半額になる場合もあります。そのため、まずは通常の保険に加入できるかどうかを検討しましょう。
告知が不要な「無選択型保険」
無選択型保険は、告知なしで加入できる保険です。契約年齢の条件を満たしていれば、適応障害の程度にかかわらず加入することが可能です。
ただし、契約後一定期間は保障が全くなかったり、保険金が削減されたりするケースがあります。また、給付金額や付加できる特約の種類に制限があるケースも多いため、一般的な生命保険と比べて保障内容が充実しているとはいえないでしょう。
保険料も通常の生命保険や引受基準緩和型保険より割高であるため、他の保険に加入できない場合の最終手段として検討することをおすすめします。
がんに特化している「がん保険」
がん保険とは、がんに対する保障に特化した保険です。がん保険に加入する際も告知は必要ですが、基本的にがんの罹患歴や、がんと関連性のある持病や既往症がなければ加入できます。そのため、適応障害でも加入できる可能性があるでしょう。
ただし、がん保険はあくまでがんにかかった場合の治療費を幅広くカバーする保険であることから、がん以外の病気やケガは保障対象外です。さらに、死亡保障がない商品が多いため、万が一の際に十分な保障が得られない可能性もあります。
がん保険は「入れるからとりあえず入っておく」という考え方ではなく、必要性をよく考えた上で加入することが重要です。
適応障害になったときに活用できる公的制度
適応障害になったときは、以下の公的制度を利用することもできます。
- 労災保険
- 傷病手当金
- 自立支援医療
公的制度が利用できれば、治療費や休業中の生活費の心配が少なくなるでしょう。ただし、公的制度でカバーできない部分については、民間の生命保険で補うことをおすすめします。
業務が原因であれば「労災保険」
労災保険は、業務中や通勤中に病気やケガをした場合に、労働者やその遺族に対して必要な給付を行う制度です。業務中に強い心理的な負荷がかかったことが原因で適応障害を発症した場合は、労災保険の対象となる可能性があります。
労災認定を受けると、労災保険指定の医療機関での治療費が無料になるほか、休業4日目以降に給付基礎日額（災害が発生した日以前3ヶ月間に労働者に対して支払われた賃金の平均日額）の80％（うち20％は社会復帰促進等事業としての特別給付金）に相当する休業補償を受け取ることができます。
業務外の原因であれば「傷病手当金」
傷病手当金は、病気やケガで4日以上働けなくなった場合に給付金を受け取れる制度です。業務外の事由によって適応障害を発症した場合、傷病手当金の対象となる可能性があります。
給付額は支給開始日以前の12ヶ月間における標準報酬月額の平均を基に計算され、最大で1年6ヶ月間給付を受けることが可能です。ただし、この制度は被用者保険の加入者が対象であり、自営業者など国民健康保険の加入者は利用できません。
医療費の負担を軽減できる「自立支援医療」
自立支援医療は、適応障害といった精神疾患の治療を受ける際、医療費の約9割を公費で負担する制度です。長期間にわたる治療が必要な場合でも、経済的な負担を軽減できるため、安心して治療に専念できます。
利用するには市区町村の窓口に申請し、「自立支援医療受給者証」の交付を受けることが必要です。
適応障害のときにおりる生命保険はある？
適応障害を患った際に保険金が受け取れる可能性がある保険として「就業不能保険」があります。就業不能保険とは、病気やケガで所定の就業不能状態が一定期間継続したときに給付金が支払われる保険のことです。そのため、適応障害が原因で仕事ができなくなった場合も、保障対象となる可能性があります。
ただし、精神疾患を保障対象外としている商品も少なくありません。また、給付条件は商品によって異なるため、契約前に必ず確認しましょう。
まとめ
適応障害の人が生命保険に加入できるかどうかは、治療状況や保険会社の審査基準によって異なります。
治療中の場合は加入できない可能性が高くなりますが、完治から一定期間経過していれば加入できるケースもあります。加入が難しい場合は、引受基準緩和型保険や無選択型保険、がん保険などを検討してみるとよいでしょう。
また、適応障害に罹患した場合は、就業不能保険などの生命保険だけでなく、労災保険や傷病手当金などの公的制度も利用可能です。継続的な治療による経済的な負担を減らすためにも、自分に適した保険や公的制度について理解を深めておきましょう。
東証一部上場企業で10年間サラリーマンを務める中、業務中の交通事故をきっかけに企業の福利厚生に興味を持ち、社会保障の勉強を始める。以降ファイナンシャルプランナーとして活動し、個人・法人のお金に関する相談、北海道のテレビ番組のコメンテーター、年間毎年約100件のセミナー講師なども務める。趣味はフィットネス。健康とお金、豊かなライフスタイルを実践・発信しています。 ＜保有資格＞CFP
