がん保険の必要性や選び方をわかりやすく解説

若い期間にかかる確率は高くはないですが（60歳以下でがんにかかる確率は1割前後）、一生のうちには2人に1人はかかるといわれている「がん」 。近年は不治の病ではなく、早期に発見すれば治療できる可能性が高い病気である といわれています。しかし、実際にかかってしまうと精神的にも経済的にも負担が大きい病気のひとつです。

このような、がんに特化して備えられるのが「がん保険」です。本記事ではがん保険自体の必要性や、他の保険商品との違い、加入を検討する際のポイントについて詳しく解説していきます。

がん保険とは

がん保険とは、がんに特化して手厚い保障を受けられる保険のことです。

がんは、人間の体内で行われる細胞活動で発生した異常な細胞が、無秩序に増殖しながら周囲に広がったり、体のあちこちに飛び火して新しいかたまりをつくったりする病気 で、「悪性腫瘍」と呼ばれることもあります。

胃がんや肺がん、大腸がんなど、がんが発生した細胞の種類によって分類されます。白血病や悪性リンパ腫などは「血液のがん」の一種 です。

人から人へ感染することはない ものの、全身に発生する可能性があり、再発や転移するケースもある ため治療が長期化しやすいのが特徴です。

がん保険に加入すると、病院でがんの治療を受けた際に給付金が受け取れるようになります。がんになった際はもちろん、再発や転移などによって長い期間治療が続く場合にも備えられるため安心でしょう。

がん保険の保障内容

一般的に、がん保険で給付金が受け取れるのは入院や手術をしたときだけではありません。治療方法に応じたさまざまな保障が受けられます。ここでは、がん保険で保障対象となっている主な内容について説明していきます。

がん診断給付金（一時金）

診断給付金は、医師からがんと診断された場合に受け取れる給付金です。一時金としてある程度まとまったお金がもらえるだけでなく、使い道も自由となっているため、使い勝手のよい保障といえるでしょう。

治療費はもちろん、治療の際にかかる交通費や治療中の生活費、術後の定期的な検査費用に充てることもできます 。給付金は1回のみ受け取れるタイプと複数回受け取れるタイプがあり、保険商品によって異なります。

また、診断給付金は一般的に50万～300万円程度の範囲で設定が可能です 。がんにかかってしまった場合、お金や仕事のことはもちろん、家族や自分自身の精神面など、さまざまな方面に影響が出てきます。治療を開始する段階でまとまったお金を受け取ることができれば、少なくとも経済的な面でのショックは和らぎ、落ち着いて治療に専念できるでしょう。

がん治療に伴う入院給付金

入院給付金は、がんで入院したときに、入院した日数に応じて受け取れる給付金です。基本的な仕組みは医療保険と同様で、契約時に設定した入院日額（プランに応じて5,000～1万5,000円程度 ）が、入院した日数分受け取れます。

医療保険と異なり、1回の入院で受け取れる日数や、一生涯通算で受け取れる日数の上限は決まっていません 。がんが再発や転移してしまい何度か入院する場合でも、繰り返し保障が受けられるため安心です。

ただし、近年ではがんを原因とする入院の日数自体は短期化している傾向にあります。厚生労働省の発表したデータによると、傷病全体での平均入院日数が29.3日であるのに対して、がんによる入院は16.1日 となっています。

がん治療に伴う通院給付金

がんで通院した日数に応じて給付金がもらえるのが、通院給付金です。仕組みは入院給付金と同様で、実際に通院にかかった日数分だけ、契約時に決めた日額が受け取れるようになっています。

以前は「一度入院して退院した後にがんの治療を目的として通院した場合」という条件付きで保障されるタイプが多くなっていましたが、近年では入院せず通院のみの治療を行う場合でも給付金が受け取れる商品もあり ます。

なお、通院によりがん治療をするケースは年々増えてきている ため、通院給付金はがん保険を選ぶにあたり重視したいポイントのひとつです。

がん治療の手術給付金

手術給付金は、がんの治療をするために所定の手術を受けた場合に受け取れる給付金です。多くの場合、手術の種類に応じて入院給付金の10～40倍の金額 がもらえる仕組みが採用されています。また種類を問わず、一律で「入院給付金の20倍」 としている保険会社もあります。

なお、がん保険には「実損填補型」と呼ばれる、実際に治療を受けて自己負担した金額と同額の保険金が支払われるタイプ があります。実損填補型のがん保険は、手術を受けた場合、入院日額とは関係なく実際にかかった治療費が支払われるため、お金の面を気にせず治療に専念できるメリットがあるといえるでしょう。

各種の治療給付金

がんは手術以外にもさまざまな治療方法があり 、症状に合わせて選択します。

抗がん剤治療や放射線治療などを受けた場合に給付金が支払われる保険もあるため、幅広い保障内容が設定されている保険を検討するとよいでしょう。がんになってしまった際、どのような治療方法を選ぶことになっても給付金を受け取れる可能性が高くなります。

また、厚生労働省が認めた高度な医療技術を用いた療養である「先進医療」 にも対応しているがん保険や、特約として付加できるがん保険もあります。がんに関わる先進医療は高額になることも あるため、併せて備えましょう。

がんにかかる「本当の」確率は？ 年代別羅漢者数

今までに「日本人の2人に1人は一生のうちにがんにかかる」という話を耳にしたことがある人は多いのではないでしょうか。この言葉を裏付けるデータは存在するものの、だからといって「近い将来がんになる」ことを意味しているわけではありません。

国立がん研究センターが発表しているグラフデータベースによると、2015年度の年代・性別ごとのがんの罹患者数と人口比のデータは以下の通り です。

（単位：人）

	男性		女性
	罹患者数	人口比	罹患者数	人口比
19歳以下	1,478	0.013%	1,312	0.012%
～29歳	1,559	0.024%	2,270	0.037%
～39歳	4,606	0.057%	10,712	0.137%
～49歳	14,053	0.149%	34,767	0.378%
～59歳	41,693	0.534%	47,156	0.604%
～69歳	138,583	1.551%	83,274	0.888%
～79歳	186,111	2.889%	98,672	1.282%
80歳以上	129,453	3.707%	108,215	1.671%

年代によって罹患者数に大きな違いがあることがわかります。ここからは、がんにかかる確率についての正確なデータをもとに、がん保険の必要性について考えてみましょう。

日本人の半数以上が一度はがんにかかる

国立がん研究センターが発表している最新のがん統計によると、日本人が一生のうちにがんにかかる確率は男性が65.0％、女性が50.2％ とされています。また、2018年に新たにがんと診断確定されたのは98万856例、2019年にがんで死亡した人は37万6,425人 となっています。

これらの数値だけを見ると、日本人にとってがんは非常にリスクが高い病気であり、決して他人ごとではなく身近でこわい病気だと感じられるでしょう。

現役世代のうち、がんになる確率は1割前後

日本人は一生のうちで2人に1人がんにかかる、というのは統計上事実ではありますが、年齢別にがんの発症確率を見てみると、割合は大きく異なります。

男女共にがんの大半は70歳以降の高齢になってから発症する確率が高く、60歳以下でがんにかかる確率は1割前後 です。現役世代におけるがんのリスクは、想像以上に低いといえます。

もちろん働き盛りのタイミングで、がんになってしまうリスクはゼロではありません。働けなくなり、治療費がかかるケースも想定する必要はありますが、がん保険が必要かどうか検討する場合には、自分自身の年代も考慮したほうがよいでしょう。

40代までは女性のほうががんになりやすい

年齢に加え性別も含めて細かく見ていくと、がんにかかる確率は異なっています。女性の場合、乳がんや子宮がんといった女性特有のがんのリスクがある ため、若いうちからがんにかかる可能性も考えなくてはなりません。

実際に40～50代の女性は、男性の倍以上の確率でがんになる とされています。一方で70歳以上になると、女性よりも男性のほうが、がんにかかる人の割合は多く なっています。女性の場合は20代や30代であっても、がんに備える必要性が高い傾向にあるといえるでしょう。

がんの治療費はどれくらいかかるか

厚生労働省「医療給付実態調査/報告書 令和元年度 」によると、がんの治療にあたって1回あたりの入院や通院にかかる医療費の平均は以下のようになります。。なお、ここで紹介する通院費用は1回あたりの費用であるため、例えば通院治療が複数回にわたる場合はその都度医療費や交通費が別途発生します。同じ部位のがんであっても、がんのステージや治療方法によって入院期間や治療費が変わってきますので、あくまでひとつの目安としてください。

（単位：円）

	入院		通院
	費用	自己負担額	費用	自己負担額
胃の悪性新生物＜腫瘍＞	650,555	195,166	40,186	12,056
結腸の悪性新生物＜腫瘍＞	654,049	196,215	44,364	13,309
直腸Ｓ状結腸移行部及び直腸の悪性新生物＜腫瘍＞	753,745	226,123	61,290	18,387
肝及び肝内胆管の悪性新生物＜腫瘍＞	621,937	186,581	44,823	13,447
気管，気管支及び肺の悪性新生物＜腫瘍＞	701,623	210,487	106,745	32,023
乳房の悪性新生物＜腫瘍＞	586,020	175,806	57,632	17,290
子宮の悪性新生物＜腫瘍＞	641,088	192,326	30,399	9,120
悪性リンパ腫	970,096	291,029	66,439	19,932
白血病	1,596,183	478,855	88,221	26,466
その他の悪性新生物＜腫瘍＞	653,790	196,137	62,790	18,837
良性新生物＜腫瘍＞及びその他の新生物＜腫瘍＞	562,691	168,807	19,537	5,861

がん治療の4つの種別

がん治療には大きく分けて以下4つの治療方法があります。
・標準治療
・先進医療
・自由診療
・民間療法、補完代替医療

ひとつだけではなく、いくつかの方法を組み合わせて治療をするのが一般的です。症状や、がんの進行度合いによっても有効な治療方法は異なります。どのような治療が受けられるのか、また公的医療保険の対象となるのかなどについて解説していきます。

効果が認められた治療は全て受けられる標準治療

標準治療とは、「科学的な根拠に基づいた現在利用できる最良の治療 」を指します。最先端の治療と比べて劣っているという意味ではなく、治験や臨床試験を通して効果や安全性が実証されており、ある一定の状態の患者に対して推奨されている「最善の治療 」とされてます。

代表的な標準治療には以下のようなものがあります。

手術

手術は、がんのできた臓器や腫瘍を、メスや内視鏡、腹腔鏡などを使用し取り除く（切除する）治療方法 です。がんに対する直接的な対処法として効果が期待できる一方で、体に大きな負荷がかかるため、合併症や術後に大きく体調を崩すリスクがあり ます。

薬物療法

薬物療法は、抗がん剤やホルモン剤を投与し、細胞の増殖やホルモンの分泌を阻害することでがん細胞を攻撃する治療方法 を指します。外来での通院治療が可能で、ほかの治療方法と組み合わせて使われることもあります。日常生活に影響を及ぼすような副作用が出ることもある ため、事前に医師から十分な説明を受けたうえで開始するのが重要です。

放射線治療

放射線治療では、人工的に作り出した放射線をがん細胞に直接当てることで、がんを死滅させます。手術との違いは、患部に局所的に治療を施す点 です。

標準治療として認定されたものは、公的医療保険制度の対象です。基本的にがん治療で必要となる治療は、健康保険が適用される標準治療の範囲でカバーできると考えてよいでしょう。

効果がある「かもしれない」治療を例外的に認める先進医療

先進医療とは、厚生労働大臣が定めた高度な医療技術を用いた治療を指します。最先端の治療の全てが先進医療にあたるわけではなく、令和4年1月1日現在で81種類が先進医療として指定 されています。
治療効果に対して科学的な根拠が少ないため、公的医療保険の適用外とされており、将来的に健康保険の対象とすべきかどうか評価している段階にあたります。。まだ健康保険が適用できない状態のものなので、一般的な医療のような「保険証を出せば3割負担になる」といった仕組みがありません。高額療養費制度（医療費の負担が一定額を超えたとき、超えた分を国が支給してくれる制度）も対象外です。
ただし先進医療の治療そのものは全額自己負担ですが、公的医療保険の適用対象となる診察・検査・投薬など治療と併用して行う「混合治療」が例外的に認められています 。

がんに対応する先進医療の例としては、陽子線治療や重粒子線治療などが挙げられます。重粒子線治療や陽子線治療には、平均すると300万円前後の費用がかかる ため、かなり高額といえるでしょう。そのためがん保険や医療保険に「先進医療特約」を付帯できる保険会社が多くなっています。

健康保険適用外となる自由診療

公的医療保険の給付対象外となる治療を自由診療と呼び ます。自由診療を受ける場合、治療費は全額自己負担です。また、混合治療は禁止 されているため、先進医療や差額ベッド代などの「保険外併用療養費」以外の自由診療を標準治療に組み合わせた場合も、実費全額を自己負担 しなければなりません。

がん治療においては国内で未承認の抗がん剤による治療が行われるケースもあります。未承認薬は自由診療に該当するため、治療費が高額になる 場合があります。

なお、「実損填補型」のがん保険であれば、自由診療に対しても実際にかかった治療費が支払われる仕組みになっている ため安心です。

民間療法・補完代替医療

一般的な医学体系から外れた治療、通常医療を補ったり取って代わったりする治療のことを、民間療法や補完代替医療と呼びます。

効果が明確ではない不確実な治療方法も存在しており、公的医療保険の対象とはなっていないため治療を受ける場合は全額自己負担 です。治療方法の代表例としては気功や鍼灸、健康食品やサプリメントなど が挙げられます。

厚生労働省eJIMの発表するアンケート結果によると、日本のがん患者の40％近くが利用して いますが、「関心はあるが利用していない」という患者も40％以上にのぼるという結果が出ています。心身の苦痛を和らげるといった一定の効果は期待できるものの、がん自体に対する実際の治療効果について疑問に感じている人は多い ようです。

民間療法や保管代替医療に対して、がん保険の中で直接的に保障できる部分はありません。しかし、保障内容に診断一時金が含まれていれば、医療機関でがんと診断された際に受け取った一時金を民間療法の治療費に充てることはできます。

公的な医療保険や社会保障でどこまでがんに対応できる？

日本には「国民皆保険」制度があるため、いつでも誰でも必要な医療サービスを受けられます 。また、各種社会保険制度も充実しています。がんになった場合どのくらいまで公的な制度でカバーできるのか、民間のがん保険加入を検討する前に一度確認しておきましょう。

健康保険

健康保険制度は、相互扶助の精神に基づいて、あらかじめ出し合った保険料を実際に病気やケガで治療を受ける際の支払いに充てる仕組みです。職域ごとに加入する制度は異なり、自営業者であれば国民健康保険、会社員であれば組合健康保険に加入する のが一般的です。

がんの場合も他の病気と同様に、窓口で健康保険証を提示すれば7割が保険の給付対象となるため、自己負担は3割で済みます。原則、70歳～74歳の人の場合は2割負担 となり、75歳以上の人は後期高齢者医療制度の対象となるため1割負担です。ただし一定の所得がある場合には2割負担や3割負担となることがあり ます。

高額療養費制度

高額療養費制度は、1ヵ月の医療費が一定の上限額を超えた場合に、超えた部分の金額を支給する制度 です。自己負担の上限額は、所得水準や年齢によって下記の表 のように決まっています。ただし、自由診療や差額ベッド代、食事代など公的医療保険制度の対象外となる部分に対しては支給されません。

70歳未満の人の自己負担限度額【平成27年1月診療分から】

所得区分	自己負担限度額	多数該当
① 区分ア （標準報酬月額83万円以上の方） （報酬月額81万円以上の方）	252,600円＋（総医療費−842,000円）×1％	140,100円
② 区分イ （標準報酬月額53万～79万円の方） （報酬月額51万5千円以上～81万円未満の方）	167,400円＋（総医療費−558,000円）×1％	93,000円
③ 区分ウ （標準報酬月額28万～50万円の方） （報酬月額27万円以上～51万5千円未満の方）	80,100円＋（総医療費−267,000円）×1％	44,400円
④ 区分エ （標準報酬月額26万円以下の方） （報酬月額27万円未満の方）	57,600円	44,400円
⑤ 区分オ（低所得者） （被保険者が市区町村民税の非課税者等）	35,400円	24,600円

70歳以上75歳未満の人の自己負担限度額【平成30年8月診療分から】

被保険者の所得区分		自己負担限度額
		外来（個人ごと）	外来・入院（世帯）
①現役並み所得者	現役並みⅢ （標準報酬月額83万円以上で高齢受給者証の負担割合が3割の方）	252,600円＋（総医療費-842,000円）×1％ ［多数該当：140,100円］
	現役並みⅡ （標準報酬月額53万～79万円で高齢受給者証の負担割合が3割の方）	167,400円＋（総医療費-558,000円）×1％ ［多数該当：93,000円］
	現役並みⅠ （標準報酬月額28万～50万円で高齢受給者証の負担割合が3割の方）	80,100円＋（総医療費-267,000円）×1％ ［多数該当：44,400円］
② 一般所得者 （①および③以外の方）		18,000円 （年間上限14.4万円）	57,600円 ［多数該当：44,400円］
③ 低所得者	被保険者が市区町村民税の非課税者等である場合	8,000円	24,600円
	被保険者とその扶養家族全ての方の収入から必要経費・控除額を除いた後の所得がない場合		15,000円

引用元：全国健康保険協会｜高額な医療費を支払ったとき（高額療養費）

がん治療では、健康保険を利用して3割負担になったとしても、医療費の自己負担が高額になる可能性があります。高額療養費制度が適用されれば自己負担を一定額に抑えられるため、経済的な負担を減らせます。

傷病手当金

傷病手当金は、以下の条件を満たした場合に利用できる制度です。
・業務外の事由を原因とする病気やケガの療養をするために仕事を休んでいる
・医師から就業不能状態と判断されている
・連続する3日間を含み4日以上仕事に就けていない
・休業した期間について給与の支払いがないこと
（詳しくは加入する健康保険の規定をご確認ください）

給料の約3分の2の金額が支給される仕組みになっており、最長で通算1年6ヵ月受け取 れます。給料が支払われる場合であっても、傷病手当金の金額よりも少ない場合には、差額が支給される ようになっています。

がん治療にともなう入院や通院により、一定期間働けず収入が減ったとしても、傷病手当金があればある程度の金額は1年半分はカバーできるといえるでしょう。ただし、会社を退職した場合や個人事業主の場合は、原則傷病手当金はもらえません。

介護保険

介護保険は、介護が必要な状態となった場合に、原則1割の自己負担で必要なサービスを受けられる制度 です。介護が必要になったタイミングで住民票のある市区町村に申請を行い、要介護認定を受けることでサービスを利用できる ようになります。

65歳以上の第1号被保険者だけではなく、40歳から64歳までの第2号被保険者も介護保険制度で保障を受けられる対象 です。そのため老後だけではなく、ある程度若いうちに重度のがんにかかってしまい、介護が必要となった場合にも利用できる仕組みとなっています。

医療費控除

医療費控除は、確定申告の際、課税対象となる所得から医療費として支払った金額を差し引くことができる制度 です。所得から控除されることによって、一度支払った所得税が還付されたり、納税金額が軽減されたりする効果があります。最高で200万円まで控除が可能 です。

公的医療保険制度の対象となる医療費だけではなく、自由診療による治療費や入院時の部屋代や食事代、通院のための交通費なども控除対象 とされています。医療費控除は直接的に医療費が軽減される制度ではありませんが、高額療養費制度と併せて利用することでがん治療時の経済的な負担を抑えられるため、覚えておくとよいでしょう。

がん保険の選び方：何をまかなうのかを考える

日本の社会保障制度はある程度充実していますが、がん治療に関する全ての費用をカバーできるわけではありません。公的医療保険ではまかなえない部分を補うのが、がん保険に加入する重要な目的のひとつといえるでしょう。がん保険でしっかりカバーしておくべきポイントについて説明していきます。

社会保障で不足する医療関連費用

健康保険や高額療養費制度を利用すれば、がん治療が長期化し医療費が高額となった場合でも、自己負担額を一定額に減らせます。ただし、入院中の食費や差額のベッド代などは対象外です 。

また高額療養費制度については、1ヵ月ごとに適用する仕組み となっているため、治療が継続している場合に月をまたいで自己負担額を合算することはできません。いずれの制度でも、がん治療が長引くほど費用がかさみ一定額の自己負担が必要となります。

社会保障の対象とならない治療

先進医療や自由診療、民間療法などについては、健康保険の枠組みの中では受けられない治療です。これらの治療は一般的に高額になることも多いため、全額を自己負担することになると、費用面で断念せざるを得ないケースもでてくるかもしれません。。

希望する治療を受けるためにも、使い道が自由な「診断一時金」を中心としたがん保険をかけておくのも検討してみるとよいでしょう。

闘病中の生活費

がん治療をしており仕事ができない場合でも、毎月の生活費は当然かかってきます。特に家族がいる場合、住宅ローンや教育費、光熱費なども払い続けなければなりません。がんの治療後、「完治」や「治癒した」と呼ばれる状態になるまでの目安は5年間 となっているため、長期的に生活費を補填することも考えておく必要があります。

また、仕事に復帰できたとしても、治療との両立が難しく収入が減ったり退職してしまったりするケースもある ため、がんにかかった場合の経済的な備えとしてがん保険を選択肢のひとつとするのもおすすめです。

がん保険のデメリットと注意点

がん保険の加入を検討する場合、ほかの医療保険や生命保険とは異なる、がん保険ならではの特徴についてあらかじめ理解しておくことが重要です。ここではがん保険のデメリットや注意点について説明します。

免責期間が存在する

一般的にがん保険には、保障の対象外となる「免責期間」が設定されています。免責期間中も保険料の払い込みは発生していますが、仮に入院や手術をしたり、がんと診断されたりしても保険会社から保険金は支払われません。

契約後すぐに保障される仕組みにしてしまうと、「契約手続きの時点では医師からの診断は受けていないが、がんにかかっている可能性が高い」といった人がたくさん加入する可能性があります。

加入後すぐにがんと診断されて給付金を受け取ってしまう事例が多くなると、健康なときに加入した人との公平性が保てないのが、免責期間を設定している理由です。免責期間は、契約日から90日間と設定されていることが多く なっています。

がん以外の疾病は保障されない

がん保険は保障の対象をがんに限定している ため、基本的にがん以外の病気やケガで保険金は受け取れません。

がんを含めた三大疾病と呼ばれる病気（脳血管疾患・心疾患）については、治療期間が長引くことが多く医療費の負担も大きくなりがちです。しかし、 がん保険では保障の対象外となります。保険で備えるとするのであれば、別にがん保険と医療保険の併用、医療保険のがん特約で対応するという方法もあります。

厚生労働省の「患者調査の概況」によるとがんの患者数は178万人にたいして、糖尿病329万人、心疾患（高血圧以外）173万人、脳血管疾患（くも膜下出血）112万人となっており、がん以外の疾病にかかる確率は、がんにかかる確率以上に大きいことがわかります。

上皮内新生物は保障されない場合がある

再発や転移の恐れがある「悪性新生物」と呼ばれるもの以外に、「上皮内新生物」という種類のがんがあります。上皮内新生物は、血液やリンパ管の通っている細胞の深い部分まで入り込まずに、がんが上皮内にとどまっている のが特徴です。早期に発見すれば再発や転移の可能性は低い といわれています。

がん保険では、上皮内新生物については保障の対象外、または保障金額が少なく設定されているのが一般的です。他のがんと比べて、子宮がんや子宮頸がんは上皮内がんと診断されるケースが多い ため、女性ががん保険を選ぶ場合は特に注意しましょう。

死亡時・高度障害状態の保障は基本的にない

基本的に、がん保険には死亡保障がついていないため、がんで亡くなったり高度障害状態になったりした場合でも、保険金が支払われないケースがほとんどです。

特約として付加できる保険もあります が、保険金額の上限が決まっているため、遺族の生活費をまかなうためには不十分な可能性があるでしょう。死亡保険を主契約とする保険の場合、健康状態によって保険料が割り引かれる商品もあり ますが、がん保険の特約として付帯する場合には選択肢が限られます。

がん保険以外の選択肢

がんにかかった場合の治療費をまかなえる民間の保険は、がん保険だけではありません。がん保険以外の選択肢にも目を向けて、自分自身にあった商品を検討しましょう。

通常の医療保険

医療保険は、治療を目的として病気やケガで入院や手術、通院した際に保険金の給付を受けられる商品 です。がんはもちろん、がん以外の病気についても広く保障の対象としています。

契約時に設定した入院日額を元に給付金が支払われる点や、特約をつけた場合はがんや三大疾病になった場合に支払日数が無制限になったり、先進医療に対する保障が受けられたりする 点などをみると、がん保険と似ている部分は多いといえます。

「がんに対してのみ手厚い保障を受けたいかどうか」が検討するうえでのポイントといえるでしょう。

医療保険のがん特約

通常の医療保険には、特約をつけることで気になる保障を上乗せできる仕組みがあります。がん特約をつけた場合は、がんを含めた病気やケガの保障に加えて、がんの治療費としてまとまった支出に備えることもできます。

一般的ながん保険と比べると、診断給付金の上限額が決まっていたり、抗がん剤治療の特約がつけられなかったりと、やや柔軟性に欠ける部分はあ ります。しかし医療保険とがん保険に別々に加入するよりも保険料がお手頃になる可能性がある ため、魅力的な選択肢といえるでしょう。

ただし、主契約の医療保険を解約した場合には特約部分のがん保証も解約となってしまう 点には注意が必要です。

女性向け医療保険

女性向け医療保険は、女性特有の病気に対する保障を手厚くした女性専用の保険です。通常の医療保険と同様に、入院や手術の際に日額と治療日数に応じた給付金が受け取れます。さらに女性特有の病気にかかった場合は、それ以外の病気にかかった場合と比べて給付金が上乗せされて支払われる のが特徴です。

女性特有の病気の中には、乳がんや子宮がんなどの病気が含まれるのが一般的です。女性の場合、若いうちにがんにかかるリスクが高い ため、女性向け医療保険であれば効率よく必要な保障を備えられるでしょう。

また、乳がんでは治療のために乳房を切除する可能性もあります。乳房再建手術を受ける費用が保障されるかどうかは、女性の保険選びの際に確認しておきたいポイントです。

就業不能保険

病気やケガで働けなくなったときに不足する収入をカバーできるのが就業不能保険です。がんにかかってしまい治療が長期化する場合にも有効です。

病気やケガが原因で働くのが難しい場合に利用できる公的な保障としては、傷病手当金や障害年金、労災保険などがあります。就業不能保険はこれらの公的保障でまかなえない部分を補填するためのものです。

自営業者やフリーランスは国民健康保険に加入しているため、傷病手当金や障害厚生年金の支給はありません 。働けなくなったときの保障が手薄になりやすいため、検討の余地は十分にあるでしょう。

住宅ローンのがん団信

保険の対象となる人が亡くなったり高度障害状態になったりした場合に、住宅ローンの返済義務が免除されるのが「団体信用生命保険 」です。

一般的に、マイホームを購入するにあたって銀行で住宅ローンを借りる際に加入します。死亡時以外に、医師からがんと診断された場合にも住宅ローンの支払いが免除されるのが「がん保障特約付き団体信用生命保険（がん団信） 」です。
この保障の目的は「医療費」ではなく、もしもの時に「自分の家」を守るためのものとなります。

住宅ローンの残高に応じて保障金額を設定するため、がん保険などに比べると割安な保険料で大きな保障が得られるのがメリットです。
例えば、借入金額2,000万円（借入期間35年、金利年率1.5％、返済方法：元利均等返済
）で金利に年0.2％上乗せすることで加入できる商品の場合、平均月額負担額 は約1,980円程度になります（35年間では約84万円の支払）。

一方で、ローンを組むタイミングでしか加入できないことや毎月の住宅ローンの支払いが増える といったデメリットもあります。

がん保険のおすすめ5商品

ここでは保障内容や保険料の面で、多くの人におすすめできるがん保険を5つ紹介します。

ライフネット生命｜がん保険　ダブルエール

ライフネット生命の「がん保険　ダブルエール」は、がんの治療費のほか、治療に伴う収入減少にも備えられるがん保険です。カバーしたい範囲に合わせて、シンプル・ベーシック・プレミアムの3つのタイプから保障内容が選べ ます。

診断一時金は最大300万円まで設定可能 です。入院や通院の日額保障はありませんが、がん治療を受けた際に月に1回10万円が支払い回数無制限で支払われる「治療サポート給付金」 があります。

24時間ネットで簡単に手続きができ、クレジットカードでの保険料支払いも可能 となっているため、手軽にがん保険に申し込みたい人におすすめです。

チューリッヒ生命｜終身ガン治療保険プレミアムZ

チューリッヒ生命の「終身ガン治療保険プレミアムZ」は、抗がん剤治療を受けたときに給付金が受け取れる「抗がん剤治療給付金」をメインとしたがん保険です。上皮内新生物に対しても保障は同額で、自由診療で所定の抗がん剤治療を受ける場合は上乗せで給付金が受け取れる のが最大の特徴といえるでしょう。

給付月額は10万円から30万円の範囲で設定でき、自由診療による所定の抗がん剤治療では2倍または4倍の給付金が受け取れ ます。診断給付金や入院、手術に対する保障も特約として付帯できるため、ニーズに合わせて自由に保障を設計することが可能です。

アクサダイレクト生命｜アクサダイレクトのがん定期

アクサダイレクト生命の「アクサダイレクトのがん定期」は、診断給付金と入院給付金がメインのがん保険です。「がん治療パック」を付加すると、先進医療や手術の際も給付金が受け取れるようになります。

最大の特徴は、保険期間が10年に設定 されていることです。一般的に、一生涯保険料が変わらない終身タイプの保険と比べて、定期タイプの保険には保険料負担を抑えられるメリットがあります。なるべく安い保険料で、働いている期間だけがんに備えたい場合にはおすすめです。

また、保険金の支払いまでに要する平均日数が2.29日間と、スピーディーに行われている のも安心できるポイントでしょう。

FWD生命保険｜FWDがんベスト・ゴールド

FWD生命保険の「FWDがんベスト・ゴールド」は、診断給付金が充実しているがん保険です。最大で300万円まで設定可能 で、上皮内新生物も同額が保障されます。一時金は、1年に1回を限度に回数無制限で受け取れる ため、治療が長引いた場合も安心できる保障といえるでしょう。

また、「自由診療抗がん剤治療特約」を付加すると、自由診療となる抗がん剤治療やホルモン剤治療にかかる実費が、通算3,000万円までカバーでき ます。

「ベストホスピタルネットワークサービス」や「がんトータルサポートサービス」 といった無料のカウンセリングサービスも充実しており、がんに対して手厚い保障を求める人におすすめです。

三井住友海上あいおい生命｜&LIFE ガン保険スマート

三井住友海上あいおい生命の「&LIFE ガン保険スマート」は、入院や手術を基本保障として、その他の保障を特約として自由に組み合わせられる、カスタマイズ性の高さが特徴のがん保険です。

特約を追加すると、診断一時金は1年に1回、抗がん剤治療給付金は毎月1回受け取れる ため、充実した保障内容をカスタマイズできます。また、がんに関する先進医療特約では技術料だけでなく、交通費や宿泊費も保障されます。

健康状態に問題がなければ85歳まで申し込み可能 となっているため、これからがんに備えたい高齢者にもおすすめです。

がんに強い医療保険のおすすめ特約3選

特約で充実した保障内容のがん保障が付帯できる、おすすめの医療保険を3つ紹介していきます。

メディケア生命｜新メディフィットA

メディケア生命の「新メディフィットA」は、20歳～85歳の人が加入 でき、入院や手術の保障以外にもさまざまな特約を付加することで保障を充実させられる医療保険です。保険料は一生涯変わりません。

特定疾病一時金や薬剤治療特約を付加することで、がん治療に伴う治療費や雑費に備えられます。特定疾病一時金は1年に1回を限度に何回でも受け取れる のが特徴です。