NISAと確定拠出年金の違いとは？どちらの制度を利用すべきか迷った際の選び方について解説

人生100年時代、長引く老後の生活に備えて資産形成に取り組む人が年々増えています。資産作りの選択肢として「NISA」や「確定拠出年金」の活用を考えている人は多いでしょう。

この記事では、NISAと確定拠出年金の違いや、それぞれのメリット・デメリットなどを解説します。この記事を参考にすることで、自分がどちらの制度を利用すべきか判断できるようになるでしょう。

NISAと確定拠出年金の6つの違い

NISAとは、投資で得た利益に対してかかる税金が非課税になる制度のことです。一方で、確定拠出年金とは、加入者自身が掛金を運用することによって将来の給付額が決まる年金制度のことです。

これらの制度には、以下のような違いがあります。なお、今回は個人で加入することを想定しているため、iDeCo（個人型確定拠出年金）と比較します。

	一般NISA	つみたてNISA	iDeCo（個人型確定拠出年金）
加入年齢	18歳以上	20歳以上	20歳以上65歳未満
投資可能期間	～2023年	～2042年	加入後65歳まで
投資対象	株式・投資信託・ETF・REIT	投資信託・ETF	投資信託・定期預金・保険
拠出上限	毎年120万円・最長5年（最大600万円）	毎年40万円・最長20年（最大800万円）	国民年金の第1号被保険者：月額6.8万円 国民年金の第2号被保険者：月額1.2～2.3万円 国民年金の第3号被保険者：2.3万円
資金引き出しの自由度	引き出し自由	引き出し自由	原則として60歳までは引き出し不可
節税効果	拠出時：なし 運用時：配当金・分配益・譲渡益が非課税 受取時：なし	拠出時：なし 運用時：分配益や譲渡益が非課税 受取時：なし	拠出時：掛金全額が所得控除の対象 運用時：運用益は非課税 受取時：公的年金等控除または退職所得控除の対象

制度の目的

NISAは、家計の安定的な資産形成の支援と、企業への成長資金の供給を目的として導入された制度です。いつでも資金の引き出しが可能であるため、住宅資金や子どもの教育資金などさまざまな目的で資金形成できます。

一方、iDeCoは、豊かな老後を送るための資産形成をサポートすることを目的とした制度です。iDeCoはそもそも年金制度であり、原則60歳まで途中引き出しができないため、老後に備える目的以外で制度を活用するのは難しいでしょう。

掛金拠出期間における年齢条件

NISA制度では、掛金を拠出する際の年齢制限がありません。70歳でも80歳でも投資可能期間の範囲であれば自由に拠出できます。投資をスタートしたタイミングから一般NISAの場合5年間、つみたてNISAの場合20年間は運用期間が確保されています。

一方、iDeCoは拠出できる年齢に制限があり、原則として65歳までです。加入するタイミングが早いほど運用できる期間が長くなるため、有利になります。

出金に関する年齢条件

一般NISAとつみたてNISAは、いつでも引き出しが自由です。急にお金が必要になったときや運用をストップし利益を確定させたいときなど、自由にお金を使うタイミングを決められます。

一方、iDeCoは、原則として60歳まで資金を引き出せません。加入期間が10年未満の場合はさらに受給が遅くなり、最大で65歳まで引き出せない可能性があります。

投資対象の範囲

一般NISAでは、株式や投資信託、REITなど、ローリスクの商品からハイリスクの商品まで幅広い商品に投資できます。つみたてNISAの場合は、長期・積立・分散投資に適していると金融庁が認めた投資信託・ETFです。

一方、iDeCoの投資対象は定期預金や保険商品などの「元本確保型商品」と投資信託の2種類です。NISAと比べるとローリスクの商品への投資が中心といえるでしょう。

実際に投資できる商品は、口座を開設する金融機関（証券会社・銀行）によっても異なります。

拠出額の下限と上限

一般NISAの投資上限額は年間120万円です。つみたてNISAの投資上限額は年間40万円ですが、一括投資はできないため、毎月3万3,333円が上限となります。下限は設けられていないため、証券会社や商品によっては少額から投資可能です。例えば投資信託の場合、1口100円から投資できる証券会社もあります。

一方、iDeCoは、職業によって投資できる上限に違いがあるのが特徴です。最大で年額81.6万円（国民年金第1号被保険者の場合）まで拠出できます。拠出の下限は月額5,000円です。拠出が難しくなった場合は、掛金の増減や拠出の停止もできます。

税金に関する優遇措置

NISAで非課税の対象となるのは、運用中に生じた分配金や商品の売却で生じた譲渡益のみです。拠出時の節税効果はありません。

一方、iDeCoは運用益だけでなく、拠出時・受取時にも非課税のメリットを享受できます。節税効果だけを見れば、iDeCoが有利になっています。

NISA制度とは

NISA制度には一般NISA・つみたてNISA・ジュニアNISAの3種類があり、以下のような違いがあります。制度を活用するまでにそれぞれの特徴をしっかりと理解しておきましょう。

	一般NISA	つみたてNISA	ジュニアNISA
制度開始	2014年1月～	2018年1月～	2016年4月～
非課税投資期間	5年	20年	5年
年間非課税投資額	120万円	40万円	80万円
投資対象	株式・投資信託・ETF・REITなど	投資信託・ETF ※ただし金融庁指定の商品のみ	株式・投資信託・ETF・REITなど
買付方法	スポット・積立	積立	スポット・積立
払い出しのタイミング	自由	自由	原則18歳までは払い出し不可
対象年齢	18歳以上	20歳以上	0歳～17歳
ロールオーバー	可能	不可	可能

一般NISAの概要

一般NISAは、2014年にスタートした制度です。一般NISA口座を通じた年間120万円までの投資による収益が最長5年間非課税になります。

例えば100万円を投資して50万円の利益を得た場合、通常であれば50万円の利益に対して20.315％の税金がかかります。しかし、一般NISA口座で投資した場合には、税金が一切かかりません。

つみたてNISAの概要

つみたてNISAは、2018年にスタートした制度です。つみたてNISA口座を通じた年間40万円までの投資による収益が最長20年間非課税になります。

ジュニアNISAの概要

ジュニアNISAは、2016年にスタートした制度です。ジュニアNISA口座を通じた年間80万円までの投資による収益が最長5年間非課税になります。

未成年者向けの制度となっているため、口座開設自体は未成年者が、実際の運用は口座開設者の2親等以内の親族が行います。また、原則として口座開設者が18歳になるまでは資金を自由に引き出せません。

なお、新NISA制度の導入に伴いジュニアNISAは2023年12月末で廃止予定です。2024年以降は、口座開設者が18歳未満でも自由に引き出せるようになります。

2024年1月から制度改正により「新NISA」へ

2022年12月23日に閣議決定された令和5年度税制改正の大綱によって、2024年から始まる新NISA制度の方針や具体的な内容が示されました。現行制度との違いは、以下の通りです。

	現行NISA	新NISA
制度の種類	一般NISA・つみたてNISA ・ジュニアNISA	成長投資枠・つみたて投資枠
制度の併用	不可	可能
口座開設期間	2023年まで	無期限
年間投資上限額	一般NISA：120万円 つみたてNISA：40万円 ジュニアNISA：80万円	成長投資枠：240万円 積立投資枠：120万円
非課税保有期間	一般NISA：5年 つみたてNISA：20年 ジュニアNISA：5年	無期限
非課税投資枠（最大）	一般NISA：600万円 つみたてNISA：800万円 ジュニアNISA：400万円	成長投資枠と積立投資枠の　合算で1,800万円（うち成長投資枠が1,200万円まで）

主な変更点は以下のとおりです。

l  年間投資上限額が年間最大360万円に大幅拡大された（現行NISAは最大120万円） l  生涯非課税限度額が1,800万円にアップした（現行NISAは最大800万円） l  成長投資枠（一般NISAと同様の制度）とつみたて投資枠（つみたてNISAと同様の制度）の併用が可能になった l  口座開設や非課税で保有できる期間が撤廃された

また、新NISA制度は現行NISAと別枠での運用が可能です。現行NISAですでに運用している人も新たに新NISAの非課税枠を利用できます。まだ現行NISAを利用しておらず、少しでも多くの非課税枠を確保したいと考えている人は、2023年中に口座開設をしておきましょう。

なお、新NISA 制度は今後内容が変わる可能性もあるため、最新情報をチェックしておきましょう。

確定拠出年金とは

確定拠出年金には、個人が掛金を拠出する「iDeCo」と企業が掛金を拠出する「企業型DC」の2種類があります。違いは次の通りです。 

	iDeCo(個人型確定拠出年金)	企業型DC
実施主体	国民年金基金連合会	企業型年金規約の承認を受けた事業主
加入対象者	l  国民年金第1号・第2号・第3号被保険者 l  国民年金任意加入被保険者	実施企業に勤務する従業員
拠出上限額	国民年金の第1号被保険者：月額6.8万円 国民年金の第2号被保険者：月額1.2～2.3万円 国民年金の第3号被保険者：2.3万円	月額55,000円 ※確定給付型の年金も実施している場合は27,500円
積立期間	65歳まで	70歳まで ※事業所により異なる
税制優遇	加入者が拠出した掛金：全額所得控除 運用益：非課税 給付金：公的年金等控除または退職所得控除の対象	加入者が拠出した掛金：全額所得控除（※事業主が拠出した掛金：全額損金算入可能） 運用益：非課税 給付金：公的年金等控除または退職所得控除の対象

公的年金制度とは異なり、どちらも拠出した掛金を「自分で」運用する点は共通しています。

個人型確定拠出年金（iDeCo）の概要

個人型確定拠出年金（iDeCo）は、確定拠出年金法に基づいて実施されている私的年金の制度です。20歳以上65歳未満の全ての人が任意で加入できで、最低5,000円から1,000円単位で拠出できます。ただし、原則として60歳までは資金が引き出せません。

また、拠出した掛金全額が所得控除の対象となるのが特徴です。毎月1万を拠出した場合、年間で12万円所得から控除されます。所得税率が10％の場合、12,000円分の節税効果が得られるのです。

企業型確定拠出年金（企業型DC）の概要

企業型確定拠出年金（企業型DC）とは、企業が掛金を拠出し従業員自らが年金資産の運用をする私的年金制度のことです。

一般的に拠出できる掛金の額は、役職や勤務年数に応じて決まります。また、拠出額を増やしたい場合には、企業が拠出する掛金に従業員自身が掛金を上乗せできる「マッチング拠出」と呼ばれる制度も利用できます。マッチング拠出による掛金は、全額所得控除の対象です。

NISAのメリット・デメリット

NISAと確定拠出年金のどちらが自分に向いているのか判断するためには、それぞれのメリットやデメリットを把握しておくことが大切です。ここでは、まずNISAのメリット・デメリットについて見ていきましょう。

一般NISAのメリット

【一般NISAのメリット】 l  分配益や運用益に課税されないため効率的に投資できる l  投資できる商品が幅広い

一般NISAを使って投資した場合、投資で得た利益に対して税金がかかりません。非課税である分だけ再投資に回せる金額が増えるため、効率的に資産を増やせます。

また、株式やETF、投資信託など幅広い商品に投資できるため、自分のリスク許容度に合わせて投資する商品を選べるのもメリットです。ハイリスクハイリターンを狙うなら国内外の株式、できるだけリスクを抑えつつ一定のリターンを得たい場合には投資信託を購入するといった選択もできます。

一般NISAのデメリット

【一般NISAのデメリット】 l  元本割れする可能性がある l  損益通算が適用できない

一般NISAで投資できる商品の多くは元本が保証されていないため、運用次第では損失を出してしまう可能性があります。また、損失を出したとしても損益通算や繰越控除が適用できないこともデメリットです。

損益通算とは、口座同士で利益と損失を相殺することを指します。例えばA口座で50万円の利益、B口座で50万円の損失が出ている場合、損益通算を適用すれば利益と損失が相殺され、課税されなくなります。

しかし、一般NISA口座で損失が出ており、課税口座で利益を出しているケースでは、利益と損失は相殺されず、課税口座で出した利益にそのまま税金がかかります。

つみたてNISAのメリット

【つみたてNISAのメリット】 l  分配益や運用益に課税されないため効率的に投資できる l  商品購入のタイミングに悩まなくて済む l  銘柄選びに手間をかけずに資産運用を始められる

分配益や運用益に課税されないため、効率的に投資できる点は一般NISAと同様のメリットです。

また、つみたてNISAでは毎月一定額をコツコツと積み立てることにより、平均購入単価を引き下げる効果が得られます（ドルコスト平均法）。個別の金融商品の値動きを常にチェックしておかなくても、高値掴みや安値掴みを避けられるため、商品購入のタイミングに悩まずに済むのがメリットです。

さらに、投資できる銘柄は、金融庁が厳選した投資信託・ETF合計218本にあらかじめ絞られています。投資初心者にとってハードルが高く感じられる銘柄選びに手間をかけずに資産運用を始められることもメリットといえるでしょう。

つみたてNISAのデメリット

【つみたてNISAのデメリット】 l  元本割れする可能性がある l  損益通算が適用できない l  短期間で大きく資産を増やすのは難しい

一般NISAと同様に、元本割れするリスクがあることや、損益通算が適用できないといったデメリットがあります。

また、つみたてNISAは長期・分散・積立投資を前提としているため、商品の一括購入ができません。価格が上昇しそうなタイミングで一気に資金を投じ、値上がりしたタイミングで売却するといった方法で短期間に大きな利益を狙うのは難しくなっています。

確定拠出年金のメリット・デメリット

次に確定拠出年金のメリット・デメリットについて見ていきましょう。

確定拠出年金のメリット

【確定拠出年金のメリット】 l  節税効果が高い l  長期的に運用すれば効率的に資産運用できる

確定拠出年金では、拠出した掛金全額が所得控除の対象です。iDeCoの場合、最大で81.6万円もの金額を所得から差し引けます。基礎控除は最大48万円、生命保険料控除は最大4万円であることをふまえると節税効果が高いといえるでしょう。

また、運用益に対しても課税されないため、再投資に回せる金額が大きくなります。運用期間が長期になるほど複利効果が大きくなるため、効率的に運用できるようになるのもメリットです。

確定拠出年金のデメリット

【確定拠出年金のデメリット】 l  元本割れするリスクがある l  お金を自由に引き出せかない

iDeCoの投資対象である投資信託は元本が保証されていないため、運用次第では損失を被ることがあります。「元本確保型」と呼ばれる商品もありますが、iDeCoに加入すると初回は2,829円、運用期間中は毎月約171円の手数料がかかるため、手数料以上の運用益を得られなければ元本割れするリスクがあるため注意しましょう。

また、確定拠出年金は老後資金の貯蓄を目的としているため、原則として60歳になるまでは自由にお金を引き出せない点もデメリットといえるでしょう。

NISA制度と確定拠出年金どちらを利用すべきか迷った場合の選び方

資産運用の目的に合わせてNISAと確定拠出年金を使い分けることをおすすめします。資金に余裕がある場合や、より幅広い目的に対応できるようにしたい場合は両方の制度を併用するのもよいでしょう。

ここでは、資産運用の目的に合わせて使い分けをする場合にどちらを選ぶのがよいのか目的別に見ていきましょう。

「柔軟な投資」「60歳前に起こるライフイベントへの備え」などが目的の場合はNISA

柔軟に投資をしたい人は、iDeCoと比べて投資できる商品が幅広いNISAを活用することを検討してみましょう。

NISAは60歳前にお金を引き出すことも可能であるため、趣味や旅行、教育資金や住宅購入費用などのライフイベントに備えたい場合にもNISAは活用しやすいです。

「老後資金」「節税対策」などが目的の場合は確定拠出年金

iDeCoに加入すると、原則60歳まではお金を引き出せません。強制的に老後資金を貯蓄できるため、老後資金を確実に準備したい人に向いています。

また、NISAと異なり、拠出した掛金全額が所得控除の対象となることもiDeCoの特徴です。所得税や住民税が多いと感じている人は、節税対策として活用するのもよいでしょう。

NISA制度と確定拠出年金は併用可能

NISA制度と確定拠出年金は併用可能です。資金に余裕があり、できる限り多くの節税メリットを享受したい人や、老後資金とそれ以外の資金を別々に貯蓄していきたい人は併用することも検討してみましょう。

なお、2022年10月から企業型確定拠出年金（企業型DC）加入者のiDeCo加入要件が緩和されています。企業型DCの掛金と合算して月額5.5万円までとはなりますが、積極的に資産形成に取り組みたい人は検討してみる価値があるでしょう。

NISA制度と確定拠出年金それぞれに向いている人

では、ここまでに述べた内容をもとに、自分がNISA制度と確定拠出年金のどちらに向いているのか見ていきましょう。

NISA制度の利用が向いている人

 一般NISAとつみたてNISAは異なる特徴を持っているため、それぞれの制度に向いている人の特徴にも違いがあります。

一般NISAに向いている人

比較的短期間で利益を出せる自信のある人 非課税で株式に投資したい人 現時点で十分に投資にまわせる原資がある人

一般NISAの非課税投資期間は5年間です。市場の動向を見ながら売買し、短期間で利益を出せる見込みのある人にとってはメリットが大きくなるでしょう。

また、つみたてNISAや確定拠出年金と異なり、株式の個別銘柄にも投資できます。リスクを承知の上で高いリターンを狙いたい人にも向いています。総じて一般NISAは、投資の中～上級者向けの制度といえるでしょう。

つみたてNISAに向いている人

時間をかけて資産形成をしていきたい人 投資初心者の人 現時点で投資の資金に回す原資が十分にない人

つみたてNISAは、毎月少額を長期的にコツコツと積み立てていきたいと考えている人に向いています。また、銘柄選びにさほど手間がかからず、一度積み立ての設定をしておけば放っておいても資産運用ができるため、投資の経験や知識の少ない初心者にも向いている制度です。

確定拠出年金の利用が向いている人

老後資金を貯めたい人 退職金制度がない人

基本的に確定拠出年金は60歳を迎えるまでお金を自由に引き出せないため、結果として長期投資がしやすくなり、複利効果を得られるのが特徴です。老後の生活費用をしっかりと準備しておきたい人に向いています。

iDeCoはまとめて受け取ることも可能であるため、勤務先に退職金制度がない人は退職金代わりに運用するのもよいでしょう。

まとめ

NISAと確定拠出年金にはさまざまな違いがあります。特に大きな違いがあるのは加入する目的です。柔軟に投資へ取り組みたい人はNISA、老後資金を貯める目的ならiDeCoを活用するのがよいでしょう。どちらも税制面でのメリットが大きいため、資金に余裕のある人は併用することも一つの手です。実際に運用をスタートする際は、今回紹介した投資可能期間や、拠出できる金額の上限などを十分確認した上で、自分に合った制度を利用しましょう。