万が一亡くなった場合でも、満期まで存命の場合でも、同額の保険金を受け取れる「養老保険」。貯蓄性があり、死亡に一定期間備えたいという人に向いている生命保険です。
この記事では養老保険どのような保険なのかよく分かっていないという方向けに、養老保険の概要や加入するメリット・デメリットを解説します。おすすめの養老保険も紹介しますので、ぜひ保険選びの参考にしてください。
目次
養老保険とは
養老保険とは生命保険の一種で、一定期間の死亡保障と貯蓄機能を兼ね備えた保険のことです。ここでは、養老保険の基本的な仕組みや、他の生命保険との違いを解説します。
養老保険の仕組み
被保険者が保険期間中に亡くなった場合は死亡保険金を、無事生存して満期を迎えた場合には満期保険金を受け取れるのが養老保険です。解約したときには、契約年数や支払った保険料に応じた解約返戻金も受け取れます。
また、保険期間は、10年・20年などの期間が決まっている「年満了」と、60歳・70歳などの年齢で区切られている「歳満了」の2種類があります。
養老保険の特徴は、被保険者が保険期間中に亡くなった場合でも、満期を迎えた場合でも、どちらも同じ金額が支払われることです。万が一の保障を確保しながら老後資金も準備できます。
ただし、返戻率（支払った保険料に対して、受け取る保険金額の割合のこと）は、さほど高くない場合が多いです。養老保険は一昔前までは保険会社の主力商品となっており、返戻率が100％を上回る商品も多くなっていましたが、現在では100％を下回る商品も存在しています。
保険料の支払いは月払いや年払いが基本ですが、保険料の全額を契約時に支払う「一時払い養老保険」と呼ばれる商品もあります。
養老保険・定期保険・終身保険を比較
| 特徴 | 満期保険金と同額の死亡保険金を受け取れる | 割安な保険料で手厚い保障を得られる | 保障が一生涯続く |
| 保険期間 | 一定期間 | 一定期間 | 一生涯 |
| 解約返戻金 | あり | ほとんどなし | あり |
| 満期保険金 | あり | なし | なし |
| 生命保険料控除 | 対象 | 対象 | 対象 |
| 保険料 | 高め | 比較的安め | 比較的高め（養老保険よりは安め） |
| 保険の更新 | なし | あり | なし |
| 貯蓄性 | 高い | 比較的低い | 比較的高い（養老保険よりは低め） |
前述した通り、養老保険は貯蓄と保障を兼ね備えた保険です。満期を迎えると100％近い返戻率で満期保険金を受け取れるケースもあるため、定期保険や終身保険と比べると貯蓄性はありますが、比例して保険料も高めになる傾向があります。
定期保険は、割安な保険料で比較的大きな死亡保障を準備できる保険です。同じ保険料であれば終身保険や養老保険よりも比較的幅広い保障を確保できます。あくまでも保障がメインになるため、満期保険金や解約返戻金はほとんどなく、終身保険や養老保険と比べると貯蓄性は低めになっているといえます。
終身保険は、解約しない限り保障が一生涯続く保険です。定期保険や養老保険と異なり、被保険者が亡くなった場合には保険金が受け取れることがメリットです。ただし、養老保険と比べると貯蓄性は低い傾向であるため、解約のタイミングによっては返戻金がほとんど受け取れない可能性もあります。
どの保険もメリット・デメリットがあるため、目的やライフプランに応じて使い分けることが大切です。
養老保険と個人年金保険との違い
個人年金保険とは、払い込んだ保険料を積み立てることで、契約時に定めた年齢に達すると一定期間または一生涯にわたって年金を受け取れる保険のことです。
貯蓄性があるという点では養老保険と似ていますが、より貯蓄に重点を置いているのが個人年金保険です。対して、保障に重点を置いているのが養老保険の特徴といえます。
例えば被保険者が保障期間の途中で亡くなった場合、個人年金保険ではそれまでに支払った保険料に応じて死亡保険金が支払われます。そのため、加入直後に亡くなったケースでは、ほとんど死亡保険を受け取れない可能性も少なくありません。
一方、養老保険は、加入直後に被保険者が死亡した場合でも、契約時に定めた死亡保険金が満額支払われます。
このように、養老保険は保障機能に重きを置いている分、個人年金保険と比べると返戻率は低くなる傾向があります。
養老保険に加入するメリット
養老保険のメリットは、以下の通りです。
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それぞれのメリットについて、詳しく見ていきましょう。
死亡時の保障と老後資金の両方に備えられる
死亡時の保障と老後資金の両方を準備できるのが養老保険のメリットです。
保険期間中に万が一のことがあった場合は、遺族に保険金を残すことができ、満期まで無事過ごせた場合でも満期保険金を受け取れます。
死亡保障の必要性が高い20～40代のうちは保障メインで活用し、死亡保障の必要性が徐々に低くなる50代以降は老後資金の貯蓄として活用するといった、柔軟な使い方ができる点は魅力といえるでしょう。
途中解約でも返戻金が受け取れる
養老保険は途中で解約しても解約返戻金が受け取れるため、掛け捨てにならずに済むのがメリットです。
終身保険や定期保険は、保険料払込期間中に解約すると解約返戻金が全くないか、支払った保険料を大幅に下回る返戻金しか受け取れないケースがほとんどです。
一方、養老保険は貯蓄性が高いため、急に資金が必要になって解約する場合も、支払った保険料の合計額に近い金額が受け取れる可能性もあります。
確実に貯蓄できる
養老保険は、貯金が苦手な人でも確実に貯蓄できることがメリットです。
一度保険に加入すれば、毎月決まった口座から自動的に保険料が引き落とされるため、どのタイミングでいくら貯金するべきか迷うことがありません。保険期間が終われば満期保険金を受け取れるため、まとまった金額を貯蓄することに向いています。
一定期間「据え置き」ができる
養老保険は一定期間据え置きができるため、好きなタイミングで保険金を受け取れることがメリットです。
据え置きとは、満期を迎えても保険金を受け取らず、保険会社にお金を預けておくことを指します。据え置きしている間は利息が付くため、満期を迎えても使い道がない場合には活用するのも1つの選択肢です。
生命保険料控除が受けられる
生命保険料控除とは、1年間に支払った保険料に応じて、一定の金額がその年の所得から差し引かれる制度のことです。養老保険で支払った保険料は生命保険料控除の対象となるため、所得税や住民税の負担を減らせます。
控除される金額は、以下の通りです。
| 年間の支払い保険料 | 控除額 |
| 20,000円以下 | 支払保険料等の全額 |
| 20,000円超 40,000円以下 | 支払保険料等×1/2+10,000円 |
| 40,000円超 80,000円以下 | 支払保険料等×1/4+20,000円 |
| 80,000円超 | 40,000円（一律） |
例えば年間で10万円の保険料を支払った場合、控除額は4万円です。所得税率と住民税率が10％の場合、合計で8,000円分の税金を減らせます。
養老保険に加入するデメリット
養老保険にはメリットだけでなく、以下のようなデメリットもあるため注意しましょう。
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元本割れする可能性がある
養老保険は貯蓄性がある保険であるものの、運用利率は決して高くありません。払い込んだ保険料総額よりも受け取れる保険金が少なくなるケースもあるため注意しましょう。
保険料が他の保険に比べて割高である
養老保険は、他の保険と比べて割高になることもデメリットです。
養老保険は死亡保険金（掛け捨て部分）と満期保険金（積立部分）を同時に準備する保険となっているため、死亡保険がメインの定期保険や終身保険よりも保険料は高くなります。少ない保険料でより大きな保障を得たい場合には、養老保険よりもこれらの保険を選んだ方がコストパフォーマンスはよいかもしれません。
毎月支払う保険料は大きくなりがちなので、長期間継続して支払える保険料になっているかを家計の状況で確認した上で保険に加入しましょう。
インフレに弱い
満期を迎えたタイミングや、死亡保険金が支払われるタイミングでインフレが進んでいる場合、受け取れる金額が目減りして損をする可能性もあるのがデメリットです。インフレとは、物価が上昇し相対的にお金の価値が下がることを指します。
今現在の100万円の価値と30年後の100万円の価値が同じとは限りません。長期間の契約を前提とする養老保険では、インフレのリスクに注意が必要です。
満期で保障が終了する
養老保険は一定期間を保障する保険であるため、満期を迎えて保険金を受け取ると保障はなくなります。それ以降の保障が必要な場合、新たに保険を探すことになりますが、年齢を重ね健康状態がよくないケースでは加入できない可能性があります。終身保険に加入することも踏まえて検討しましょう。
保険を見直しにくい
掛け捨ての医療保険や定期保険は途中で解約しても返戻金がないため、自身に合った商品を見つけたときは気軽に乗り換えられるでしょう。
しかし、養老保険は、途中解約すると解約返戻金の額が支払った保険料を下回る可能性があります。元本割れをするデメリットを上回るメリットがない限り、保険を見直すことは難しいでしょう。
養老保険への加入に向いている人
ここでは、養老保険への加入に向いている人の特徴について解説します。
万が一の事態に備えつつ貯蓄をしたい人
養老保険は死亡保障と貯蓄を兼ね備えているため、万が一の事態に備えつつ貯蓄をしたい人に向いています。子どもが独立するまでは死亡保障を確保しつつ、無事満期を迎えたら教育費用や老後資金として満期保険金を受け取るといった柔軟な使い方も可能です。
資金を好きなタイミングで受け取りたい人
養老保険は満期保険金を据え置きできるため、貯めた資金を好きなタイミングで受け取りたい人に向いています。ただし、据え置きできる条件は、保険会社によって異なるため必ず確認しましょう。
計画的に資産形成したい人
養老保険は満期で確実に保険金を受け取れるため、計画的に資産形成したい人にも向いています。「いつまでにどのくらい貯蓄したいのか」といったライフプランに合わせて保険期間や受け取る保険金額を決められるためです。
教育資金や住宅資金など、まとまったお金が必要になる場面で役に立つでしょう。
養老保険への加入に向いていない人
以下の特徴に当てはまる人は、養老保険へ加入するのは避けた方が無難といえるでしょう。
十分な保障を確保しつつ保険料をできる限り抑えたい人
保険料をできるだけ安く抑えたい人は、養老保険に加入しない方がよいかもしれません。理由として、養老保険は保障と貯蓄の両方を備える保険であることから、どちらか一方のみに偏った保険と比べると、保険料は割高になる傾向があるためです。
保険料をできるだけ抑えたい人は、保障と貯蓄を分けて考え、掛け捨てタイプの保険などに加入することも検討した方がよいでしょう。
保障を一生涯受けたい人
養老保険は保険期間を自身で設定できる保険ですが、その反面保障が途中で終わってしまう保険でもあります。一生涯の保障を受けたいと考えている人は、養老保険ではなく、終身保険を検討した方がよいでしょう。
資金を大きく増やしたい人
養老保険は、資金を大きく増やしたい人には向かないといえます。
そもそも養老保険は、契約時に決められた積立利率に基づいて積み立てた資産が増えていく仕組みになっています。過去には積立利率が5％を超える時代もありましたが、昨今の低金利の影響を受け、現在は1％を下回るケースも少なくありません。
定期預金よりは高い利率となっているものの、株式や投資信託などの一般的な投資商品と比べるとリターンは見劣りします。
養老保険を選ぶ際に考えるべき6つの要素
養老保険を選ぶ際には、以下のポイントを押さえておくのが大切です。
| 1. 養老保険に加入する目的と保険期間 2. 被保険者 3. 返戻率の高さ 4. 家計と保険料のバランス 5. 特約の必要性 6. 「円建て」「外貨建て」の選定 |
1.養老保険に加入する目的と保険期間<
細かい保障内容を確認する前に、養老保険に加入する目的を明確にさせておきましょう。特に満期保険金の使い道を明確にしておくと、保険期間も設定しやすくなります。
住宅資金や教育資金に充てたい場合は10～20年程度、老後資金を貯めたい場合は20年以上の保険期間を設定しておくとよいでしょう。
2.被保険者
養老保険は満期のタイミングだけでなく、死亡時にも死亡保険金が受け取れます。そのため、死亡保障の必要性が高い人を被保険者に設定しておけば、養老保険に加入するメリットは大きくなります。基本的には、家計を支える人を被保険者にするのがよいでしょう。
ただし、養老保険の保険料は、被保険者の年齢によって決まります。誰を被保険者にするか迷ったときは、できるだけ年齢の低い人を被保険者にした方が毎月の保険料負担は抑えられるかもしれません。
3.返戻率の高さ
基本的に養老保険の保障内容は死亡保障のみです。商品ごとの保障内容の差はほとんどないため、返戻率の高さに注目することが大切です。返戻率が高い商品ほど、安い保険料で多くのお金を貯められます。
ただし、近年では返戻率が100％を下回る商品も少なくないため、返戻率をアップさせるコツを知っておきましょう。
例えば据え置き期間を長く取ることです。保険料を一時払いや年払いで早期に支払い終えたり、満期保険金の受け取り時期を遅らせたりすることが有効でしょう。また、不要な特約を付けないことも返戻率を高めるコツです。特約を付けると保険料が高くなるため、返戻率が下がってしまいます。
4.家計と保険料のバランス
養老保険は契約してから短期で解約すると、払い込んだ保険料よりも解約返戻金が少なくなる可能性があります。そのため、基本的には長期間継続することを前提に加入することが大切です。
保険料が家計の負担になりすぎず、長期間継続して支払える範囲になっているかを確認してから加入しましょう。
5.特約の必要性
養老保険は特約を付加することによって、医療保障や死亡保障などを手厚くできます。しかし、特約を付帯した分返戻率は下がってしまうため、特約を付帯するかは慎重に検討することが大切です。
他社で加入している保険があれば、保障内容を見直し、不足する分だけを付帯するようにしましょう。
6.「円建て」「外貨建て」の選定
養老保険は、「円建て」「外貨建て」の2種類に分けられます。保険料の払い込みや保険金の受け取りを日本円で行うのが「円建て保険」、米ドルや豪ドルなどの外貨で行うのが「外貨建て保険」です。
外貨建て保険は海外の金利で積み立てた資産を運用するため、円建てと比べると返戻率が高くなる傾向があります。ただし、為替相場の影響を受ける点がデメリットです。相場状況によっては払い込む保険料が高くなったり、受け取る保険金額が減ったりすることで、返戻率が下がる可能性もあります。
円建ての保険と比べるとややハイリスク・ハイリターンとなるため、加入する際は慎重に検討しましょう。
おすすめできる5つの養老保険
ここでは、「解約返戻率」や「保険金の受け取り方法の柔軟さ」などを基準におすすめといえる養老保険を5つ紹介します。
かんぽ生命｜養老保険 新フリープラン
| 返戻率 | 91.1％ ※保険金額300万円・35歳男性・20年満期のケース |
| 契約可能年齢 | 0～80歳 |
| 満期年齢 | 10～90歳 |
| 払込期間 | 10～60年 |
| 保険金額 | 100～1,000万円 |
| 据置期間の有無 | なし |
| 年金受け取りの可否 | 不可 |
| 追加できる特約 | 災害特約・総合医療特約 |
参考：かんぽ生命「養老保険 新フリープラン」
かんぽ生命の「養老保険 新フリープラン」は、目的に合わせて保障期間を選べる養老保険です。10年や20年といった比較的短い保証期間を設定できるため、老後資金以外の目的で貯蓄をしたい場合でも柔軟に対応できます。
また、契約日から1年6ヶ月が経過した後、不慮の事故や所定の感染症で亡くなった場合に死亡保険と同額の保障がプラスして支払われる「倍額保障」が特徴です。例えば基本保障が100万円で契約後3年目に死亡した場合は、200万円が支払われます。
さらに、据え置き期間を設け、返戻率を高めた「新フリープラン（短期払込型）」や、死亡保険金額を満期保険金額よりも大きく設定した「新フリープラン（2倍保障型）」「新フリープラン（5倍保障型）」「新フリープラン（10倍保障型）」といったプランもあります。
不慮の事故で死亡した際に死亡保険金が受け取れる「災害特約」や、入院保険金や手術保険金が支払われる「総合医療特約」などの特約を付加することも可能です。ただし、付加した場合返戻率は下がるため注意しましょう。
かんぽ生命「養老保険 新フリープラン」への加入が向いている人
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JA共済｜養老生命共済
| 返戻率 | 96.7％ ※保険金額200万円・35歳男性・共済期間30年のケース |
| 契約可能年齢 | 0～75歳 |
| 満期年齢 |
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| 払込期間 |
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| 保険金額 | 100～1,000万円 |
| 据置期間の有無 | なし ※中途給付金は据置可能 |
| 年金受け取りの可否 | 不可 |
| 追加できる特約 | 中途給付特則 |
参考：JA共済「養老生命共済」
JA共済の「養老生命共済」は、ライフプランに合わせて満期を柔軟に選択できる養老保険です。死亡時だけでなく、所定の重度要介護状態や第1級後遺障害の状態も保障されます。契約後3年目からはJAの決算状況次第で発生する「割りもどし金」も受け取れるため、保険料負担を抑えられる可能性があります。
また、所定の障害状態になった際に、それ以降の保険料払込が不要となる「共済掛金払込免除」の仕組みも特徴的です。払込免除が適用になった場合でも、死亡保険金や満期保険金は契約時に定めた通りに受け取れます。
JA共済「養老生命共済」への加入が向いている人
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ソニー生命｜養老保険（無配当）
| 返戻率 | 91.4％ ※保険金額1,000万円・35歳男性・保険期間20年のケース |
| 契約可能年齢 | 0～78歳 |
| 満期年齢 | 契約年齢により異なる |
| 払込期間 | 契約年齢により異なる |
| 保険金額 | 100万円～7億円 |
| 据置期間の有無 | なし |
| 年金受け取りの可否 | 可能 ※特約付加時 |
| 追加できる特約 | 平準定期保険特約・家族収入特約・障害特約・がん特約 |
参考：ソニー生命「養老保険（無配当）」
ソニー生命の「養老保険（無配当）」は、プラン設計の自由度が高い養老保険です。設定できる保険金額や契約できる年齢が幅広いため、さまざまな用途で活用できます。
付加できる特約が多く、払済保険（※1）や延長保険（※2）への変更もできるため、ライフプランに合わせて柔軟な見直しが可能です。また、所定の身体障害状態になった場合は、保険料の支払いが免除されることも特徴といえるでしょう。
※1.払済保険とは、保険料の支払いを中止して、保険金額の小さな保険に切り替える仕組みのことです。保険期間は、切り替える前の保険と変わりません。
※2.延長保険とは、保険料の支払いを中止して、保険金額が同額の保険に切り替える仕組みのことです。保険期間は、切り替える前の保険よりも短くなります。
なお、ソニー生命は、養老保険のラインナップが豊富です。自身の状況や意向に合わせて以下のような商品から選べます。
- 5年ごと利差配当付き養老保険
- 特殊養老保険（無配当）
- 米ドル建養老保険（無配当）
- 米ドル建特殊養老保険（無配当）
- 変額保険（有期型）（無配当）
ソニー生命「養老保険（無配当）」への加入が向いている人
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SOMPOひまわり生命｜養老保険
| 返戻率 | 91.7％ ※保険金額1,000万円・35歳男性・保険期間20年のケース |
| 契約可能年齢 | － |
| 満期年齢 | － |
| 払込期間 | － |
| 保険金額 | － |
| 据置期間の有無 | － |
| 年金受け取りの可否 | 可能 ※特約付加時 |
| 追加できる特約 | 定期保険特約・災害死亡特約など |
参考：SOMPOひまわり生命「養老保険」
SOMPOひまわり生命の「養老保険」はシンプルな設計で、満期時には死亡時と同額の保険金を受け取れる養老保険です。
保険金額が1,000万円以上の場合は「高額割引制度」が適用されるため、割安な保険料で加入できるのが魅力の1つです。また、特約として定期保険を付加する場合、健康状態が所定の条件を満たしていると割安な保険料で申し込めます。
また、保険会社の運用状況によっては、配当金が受け取れる「5年ごと利差配当付」のプランもあります。
SOMPOひまわり生命「養老保険」への加入が向いている人
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FWD生命｜養老保険
| 返戻率 | 87.0％ ※保険金額500万円・35歳男性・保険期間20年のケース |
| 契約可能年齢 | 0～75歳 |
| 満期 | 3年以上99歳以下 |
| 払込期間 | 3年以上99歳以下 |
| 保険金額 | － |
| 据置期間の有無 | なし |
| 年金受け取りの可否 | 不可 |
| 追加できる特約 | なし |
参考：FWD生命「養老保険」
FWD生命の「養老保険」は、シンプルな保障内容の養老保険です。保障内容に含まれるのは死亡保険金と高度障害保険金、満期保険のみとなっており、定期保険や医療保険などの特約はありません。
保険期間が満了しても、健康状態の告知なしで最長99歳まで自動更新できるため、長生きのリスクに備えたい人にも向いている保険です。
FWD生命「養老保険」への加入が向いている人
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養老保険に関するよくある質問
ここでは、養老保険について疑問に感じやすいポイントをまとめました。
養老保険で受け取れる保険金には税金がかかる？
養老保険で死亡保険金や満期保険金を受け取った場合、一時所得または雑所得として課税される可能性があります。課税対象となるのは、受け取った保険金額から支払った保険料分を差し引いた金額です。
また、受け取る保険金の種類や契約者・被保険者・受取人の関係性によっては、以下のように課税される税金の種類が変わります。
【死亡保険金】
| 契約者（保険料を支払う人） | 被保険者 | 保険金の受取人 | 税金の種類 |
| 妻 | 夫 | 妻 | 所得税 |
| 夫 | 夫 | 妻 | 相続税 |
| 妻 | 夫 | 子 | 贈与税 |
【満期保険金】
| 契約者（保険料を支払う人） | 保険金の受取人 | 税金の種類 |
| 夫 | 夫 | 所得税 |
| 夫 | 妻 | 贈与税 |
実際に課税される金額については、国税庁のホームページを参考にしてください。
養老保険はどのように加入すればよい？
養老保険は、以下のようにさまざまな経路で加入できます。
| 対面販売 | 非対面販売 | |
| 生命保険会社から直接加入 | 営業職員、直営保険ショップ | 通信販売（コールセンターなど）、ネット加入 |
| 保険代理店を通して加入 | 訪問型の保険ショップ・ライフプランナー、店舗型の保険ショップ | 通信販売（コールセンターなど） |
ただし、同じ保険会社で加入する場合も、対面と非対面で入れる保険が異なるケースもあるため注意しましょう。
また、保険代理店によって取り扱う保険会社・商品は異なります。「専属代理店」と呼ばれる保険代理店では、1社しか取り扱いがありません。幅広い選択肢の中から商品を比較検討したい場合は、複数の保険会社の商品を取り扱う「乗合代理店」に相談をしましょう。
まとめ
養老保険は、死亡時にも満期時にも同じ金額の保険金が受け取れる保険です。終身保険と似た特徴を持っていますが、より貯蓄性が高くなっています。老後に向けた資産形成だけでなく、ライフイベントに向けた貯蓄も可能です。
ただし、昨今の低金利の状況では解約返戻率が低くなる傾向にあるため、元本割れするリスクがあります。実際に商品を選ぶ際は複数の保険会社で見積もりを取り、自身のニーズに合った解約返戻率・保険期間を設定できる養老保険を見つけましょう。
東証一部上場企業で10年間サラリーマンを務める中、業務中の交通事故をきっかけに企業の福利厚生に興味を持ち、社会保障の勉強を始める。以降ファイナンシャルプランナーとして活動し、個人・法人のお金に関する相談、北海道のテレビ番組のコメンテーター、年間毎年約100件のセミナー講師なども務める。趣味はフィットネス。健康とお金、豊かなライフスタイルを実践・発信しています。 ＜保有資格＞CFP
