医療保険は貯金があればいらない？必要となる分岐点をすっきり解説

医療保険は大きく分けて健康保険をはじめとした「公的医療保険（以下、公的医療保険）」と、保険会社が提供する「民間の医療保険（以下、医療保険）」があります。医療保険はもしもの病気やケガに備えるためのものですが、「医療保険はいらない」と考える人もいるのではないでしょうか。

今回は、なぜ医療保険がいらないといわれるのか、本当に医療保険は加入しなくても大丈夫なのかを解説します。

医療保険がいらないといわれる理由とは？

「医療保険は必要ない」といわれる理由は、主に以下の4つです。

公的な社会保障があるから

まず医療保険がいらないといわれる理由として挙げられるのが、「公的医療保険だけで十分にカバーできるから」というものです。

日本では国民皆保険制度のもとで、全ての人が「国民健康保険」「協会けんぽ」「共済組合」といった公的な医療保険制度に加入することが義務付けられています。

病気やケガで治療を受けた際、公的医療保険で医療費の一部がカバーされます。自己負担の割合は年齢や所得によって異なりますが、一番大きい割合でも3割負担 です。

さらに、75歳以上の人もしくは65歳以上で一定の障害を持つ 人の場合は後期高齢者医療制度の対象となるので、現役並み所得者を除き原則として窓口負担が1割になります。

医療保険のほかにも

• 高額療養費制度
• 傷病手当金

などの公的な制度を利用し、所得や加入している保険の条件を満たせば自己負担額をさらに少なくすることも可能です。

このような手厚い公的医療保険が存在することは、医療保険がいらないといわれる理由の1つです。

貯金があれば困らないから

医療保険がいらないと考える理由の2つ目は、「病気になっても公的医療保険と貯蓄があれば医療保険はいらないから」というものです。確かに、医療費を預貯金から負担しても生活に支障がないなら、医療保険に加入しなくても問題はないでしょう。

ただし、預貯金によってもしものときに備える場合、お金を分けて利用使途を決めておく必要があります。さらに、預貯金のなかには教育費をはじめ、緊急時に使ってしまうと困るお金もあるかもしれません。

本当に預貯金だけでまかなえるかどうかは、ライフプランを加味して慎重に検討しましょう。

まだ独身だから

3つ目の理由は「独身のうちは医療保険に加入しなくても大丈夫だから」というものです。

配偶者や子どもがいる人が病気やケガで入院する場合、家族を養うための金銭的な備えが求められます。一方で、独身であれば家族への影響はありません。

独身の場合は食費や交際費などの出費もコントロールしやすく、それほど手厚い金銭的備えがなくても生活には困らない場合もあるでしょう。また、若年層の独身なら親を頼れるケースもあります。

コストパフォーマンスがよくないと感じるから

医療保険は必要ないとする4つ目の理由は、「費用対効果（コストパフォーマンス）が見合わないから」というものです。

保険は突然の病気や事故などの 金銭的な影響が大きい事柄に対して契約します。なかでも医療保険は基本的には支払った保険料が戻らない「掛け捨て型」の商品が多く、万が一のことが発生しなければ保険料は払い損ともいえます。

そのため、「コストパフォーマンスが悪く、元が取れないから医療保険はいらない」と考える人もいるのではないでしょうか。

公的な社会保障でカバーできること

日本は国民皆保険制度のもとで、誰でも公的医療保険に加入できます。ここでは公的医療保険でカバーできる内容について見てみましょう。

公的医療保険となる健康保険

医療保険制度とは相互扶助の精神に基づいて、病気やケガに備えて保険料を出し合う仕組みのことです。公的医療保険では、治療を受けたときに自己負担が3割以下に抑えられます。

日本では公的な医療保険制度に加入するのが全国民の義務 です。公的医療保険は大きく分けて以下の3つの健康保険・医療制度に分類できます。

• 会社員や公務員が加入する「被用者保険」
• 自営業者や学生などが加入する「国民健康保険」
• 75歳以上の人が加入する後期高齢者医療制度

被用者保険は民間企業の会社員などが加入する「健康保険組合」「全国健康保険協会（協会けんぽ）」、公務員が加入する「共済組合」など、さらに細かく分かれています。

どの健康保険・医療制度に加入していても、病気やケガで病院・診療所 にかかったら「療養の給付」を受けられます。窓口で保険証を（70歳以上は高齢受給者証も併せて） 提示することで、医療費の一部負担金の支払いのみで診療を受けられる制度です。

自己負担（一部負担金）の割合は年齢や所得によって以下のとおり異なります。

年齢		自己負担
義務教育就学前		2割
義務教育就学後～70歳未満		3割
70歳以上 75歳未満	現役並み所得者以外で、昭和19年4月1日以前生まれ（平成26年4月1日までに70歳に達している）の人
	現役並み所得者以外で、昭和19年4月2日以降生まれ（平成26年4月1日までに70歳に達していない）の人	2割
	現役並み所得者の人	3割
75歳以上	一般・低所得者	1割
	現役並み所得者	3割負担

自己負担額を抑える高額療養費制度

高額療養費制度とは、高額の医療費がかかった場合に自己負担額を軽減できる制度 のことです。

70歳未満の場合は通常の自己負担割合は3割ですが、一定額以上の自己負担が発生すると上限を超えた分は払い戻されます。ただし、入院時の食事負担、差額ベッド代、先進医療費などは対象外です。

70歳未満の人の高額療養費制度の自己負担と所得区分の関係は以下のとおりです。

【平成27年1月診療分から】

所得区分	自己負担限度額	多数該当
① 区分ア （標準報酬月額83万円以上の方） （報酬月額81万円以上の方）	252,600円＋（総医療費−842,000円）×1％	140,100円
② 区分イ （標準報酬月額53万～79万円の方） （報酬月額51万5千円以上～81万円未満の方）	167,400円＋（総医療費−558,000円）×1％	93,000円
③ 区分ウ （標準報酬月額28万～50万円の方） （報酬月額27万円以上～51万5千円未満の方）	80,100円＋（総医療費−267,000円）×1％	44,400円
④ 区分エ （標準報酬月額26万円以下の方） （報酬月額27万円未満の方）	57,600円	44,400円
⑤ 区分オ（低所得者） （被保険者が市区町村民税の非課税者等）	35,400円	24,600円

引用元：全国健康保険協会｜高額な医療費を支払ったとき（高額療養費）

例えば、区分ウに該当する人の総医療費が100万円だった場合、自己負担の上限は、「80,100円＋（1,000,000円－267,000円）×1％＝87,430円です。窓口での自己負担は総医療費の3割分の30万円ですが、上限の87,430円を差し引いた212,570円は払い戻されます。

さらに、療養を受けた月より以前の1年の間に3ヵ月以上高額療養制度を受けていた場合は「多数該当」となり、4ヵ月目以降はさらに自己負担が小さくなります。

ただし、上図の区分アのような報酬月額が高額の人は多数該当でも月14万円以上の負担になり、決して小さい金額ではない費用が必要になります。差額ベッド代や療養中の食費なども含めて、預貯金を十分に確保しておきましょう。

収入減を補う傷病手当金

傷病手当金は、病気やケガで会社を休んだときに被保険者と家族の生活を保障するための制度です。病気やケガの療養のため、労務に服することができなくなった期間に対し支給 されます。

傷病手当金を受給するための条件は以下のとおりです。

• 業務外の事由による病気やケガの療養のための休業であること
• 仕事に就くことができないこと
• 連続する3日間を含み、4日以上仕事ができないこと
• 休業した期間について給与の支払いがないこと

受給期間は、支給を開始してから通算して1年6ヵ月です。以下の計算式で算出される金額が支給されます。

支給開始日以前の継続した12ヵ月間の各月の標準報酬月額を平均した額÷30日×2/3

民間の医療保険にできることとは？

医療保険に加入することで、公的医療保険ではカバーできない部分の保障が受けられます。ここでは、医療保険だからこそできることを解説します。

自己負担額を補填できる

先述のとおり公的医療保険には自己負担分があり、それに加えて差額ベッド代や先進医療費などの補填されない費用も支払わなければなりません。

生命保険文化センター「令和元年度 生活保障に関する調査」によれば、直近の入院時の自己負担費用の平均は20万8,000円でした。さらに、全体の約10％の人が50万円以上の自己負担額を支払っています。

医療保険への加入は、こうした費用をカバーする方法として有効です。

特定の疾病に手厚く備える事ができる

先進医療が必要な病気に罹患した場合、先進医療にかかる費用は 公的医療保険の対象外とされているため、全額が自己負担になります。例えばがんに罹患して陽子線治療や重粒子線治療を選択すると、約300万円の費用が発生することもあります。

また、かかりやすい病気には個人差があります。女性の場合は子宮頸がんや子宮体がん、乳がんなど、男性にはない・発達しない器官の病気に罹患するリスクが高い傾向にあります。さらに乳がんを切除した場合は、乳房再建術などの費用もかかることがあります。

医療保険であれば「先進医療特約」や「女性向け保険」といった商品で特定の病気に手厚く備えられます。

収入減を補える

入院して働けなくなった場合、医療費がかかるだけではなく、本来得られたはずの収入を失うこともあります。こうした、病気やケガによって得る機会を失った収入は「逸失収入」と呼ばれます。

生命保険文化センター「令和元年度 生活保障に関する調査」によると、直近の入院時の逸失収入は平均32万円にものぼります。1日あたりでは平均で1万9,500円の逸失収入が発生する計算です。

医療費分は預貯金や公的医療保険でまかなえるとしても、収入の減少分までカバーできるとは限りません。医療保険ではこうした逸失収入を補える商品もあります。

医療保険に入ったほうがよいのはどんな人？

ここでは、具体的にどのような人が医療保険を検討したほうがよいのかを解説します。

預貯金が十分ではない

医療保険に加入しなくてもよい人は、万が一の入院や手術の際に公的医療保険でカバーできない「逸失収入や自己負担を補えるだけの預貯金がある人」です。

公的医療保険では差額ベッド代や食費、日用品代、交通費などは完全に自己負担です。さらに、がんに罹患して先進医療を選択した場合は、治療法次第では300万円以上の自己負担になることもあります。

これだけの費用を預貯金でまかなう準備があるなら、医療保険に加入しなくてもよいでしょう。

しかし、万が一の病気や手術に対応できるだけの預貯金がないのであれば、医療保険の加入を検討したいところです。特に若年層になればなるほど預貯金額が十分ではない場合があるため、備えを十分に確保できるまでは医療保険でカバーするという考え方もできます。す。

支えるべき家族がいる

支えるべき扶養家族がいる人は、医療保険の必要性が他の属性の方と比べると高いといえます。扶養家族がいると月々の生活費がどうしても多くなりがちです。特に収入を得ている人が1人だけの家庭では、その人が入院すると収入が大きく減少することもあります。

自分が働いて家族を支えている場合、働けなくなった場合への備えが重要です。収入減少に対する備えを手厚くするなら、医療保険や後述する就業不能保険も検討するとよいでしょう。

ほかにも高額な出費の可能性がある

預貯金の取り崩しが発生するのは医療費だけではありません。転居、出産、子どもの進学などの予定がライフプランに組み込まれている人もいるのではないでしょうか。

入院費用や治療費が高額になり、ライフプランのために貯めていたお金を取り崩すと、人生設計を大きく変更せざるを得なくなるかもしれません。

十分な預貯金があっても、ライフプラン上での出費が見込まれる人は「医療保険はいらない」とは言い切れないかもしれません。ケガや病気には医療保険で備えることを検討しましょう。

先進医療に備えたい

病気に罹患した際、先進医療を希望する可能性がある人も、医療保険が選択肢になり得ます。先進医療は公的医療保険の「療養の給付」の対象外となるため、先進医療で発生する費用をカバーできません。

先進医療とは、まだ健康保険の対象になっていない先進的な医療技術のことで、将来的に健康保険の対象とすべきかどうか評価している段階にあたります。まだ健康保険が適用できない状態のものなので、一般的な医療のような「保険証を出せば3割負担になる」といった仕組みがありません。

但し、実際に先進医療が実施される数は極めて少なくまた、もの凄く高額な治療法ばかりではありません。

ただし、万が一の際に先進医療も含めた治療を検討されるたいのであれば、先進医療にも対応できる医療保険を検討するとよいでしょう。医療保険に先進医療特約を付帯させることで、月々数百円程度 の保険料の上乗せなどで先進医療の負担に備えられます。

医療保険以外の保険はどうする？

環境によっては、医療保険以外に最適な保険があるケースもあります。医療保険はいらない場合も、加入しておいたほうがよい場合がある保険を紹介します。

「働けなくなる」ことに備える就業不能保険

就業不能保険は、病気やケガで一定期間入院する際の収入減少のリスクに備えられる保険です。

公的医療保険の「傷病手当金 」や医療保険の「入院給付金」 でも逸失収入をカバーできますが、それだけで生活費全体をカバーするのは難しい場合もあります。就業不能保険に加入すれば、病気やケガで一定期間入院した際、毎月一定額の就業不能給付金を受け取れます。

就業不能保険の加入が向いているのは、公的医療保険だけで生活費をカバーするのが難しい人です。

例えば会社員や公務員は、業務外の病気やケガなら勤め先で加入している公的医療保険の傷病手当金が利用できます。また業務や通勤での病気やケガの場合は労災保険から休業補償給付が支給されます。さらに、障害を負った場合、厚生年金に加入していれば障害厚生年金 と障害基礎年金の両方の受け取りが可能です。

一方、国民健康保険に加入している自営業・フリーランスの場合、傷病手当金がありません。また障害を負った場合も障害基礎年金しか受け取れません。就業不能状態になって収入が減少するリスクに備え、就業不能保険に加入する意味は会社員よりも大きいでしょう。

また傷病手当金は通算1年6ヶ月がたった後は支給されません。国民年金の障害等級に認知されればそれ以降は障害年金を受給できますが、「障害等級に認定されずに1年半以上働けなくなるケース」は公的な保障は手薄になるという事は知っておきましょう。

老後に備える個人年金保険

個人年金保険は、将来の老後資金を計画的に準備できる保険です。

60歳・65歳など決まった年齢まで保険料を納め、契約時に決めた年齢に達すると年金や一時金を受け取れます。国民年金や厚生年金、企業年金だけでは不足するケースもある老後の生活資金を、私的年金として個人で準備できます。

保険料が毎月引き落とされることで、貯蓄が苦手な人でも計画的に老後資金を貯めることが可能です 。条件を満たしていれば、所得税で最高4万円（旧制度の場合年間で最高5万円） の個人年金保険料控除 も受けられます。

さらに、控除された金額の分課税所得が小さくなり、所得税と住民税を抑えられることもあります。税制メリットを得ながら将来の生活資金を貯めることが可能です。

個人年金保険が向いているのは、自営業者やフリーランスなど、将来は老齢基礎年金しか受け取れない人です。私的年金で、厚生年金がない不足分をカバーできます。

公的なものを補う介護保険

民間の保険会社が提供している介護保険は、公的介護保険でカバーできない介護負担を軽減するための保険です。

公的介護保険は40歳以上になった人は全員加入 することになります。65歳以上で要介護に認定されるか、40～65歳で特定疾病を患った場合に介護サービスというかたちでの現物給付を受けられます。

民間の介護保険は公的介護保険と違って任意加入です。40歳未満であっても条件を満たせば現金給付が受けられます。

介護保険の必要性は、自分が介護にどれだけ不安を感じているかによって変わります。「貯金や年金額が少ない」「身寄りが少なく将来的に介護を頼める人がいない」といった悩みがある人は加入を検討しましょう。

万が一のときに家族を支える死亡保険

死亡保険は、被保険者が死亡または高度障害状態になった場合に、契約で指定した受取人に対して保険金が支払われる制度です。働いて収入を得ていた人が亡くなったときの、残された家族の生活保障を目的としています。

死亡保険には以下のような選択肢があります。

• 掛け捨て型で一定期間に手厚く保障を受けられる「定期保険」
• 生涯保障を得られて、解約すると解約返戻金が得られる「終身保険」
• 年金形式で保険金が受け取れる「収入保障保険」

子育て世代であれば、養育費・教育費など多額のお金が継続的に必要です。一家の大黒柱に万が一のことがあると、残された家族は生活が苦しくなったり。子どもの進学先に支障をきたす可能性も考えられます。

残された家族が生活を維持していけるよう死亡保険を検討するのもよいでしょう。

医療保険に入るならこれ！おすすめ3選

医療保険といってもさまざまな種類があります。今回は数あるなかでもおすすめの医療保険を3つご紹介します。

オリックス生命｜医療保険「新CURE（キュア）」

オリックス生命は1991年に設立された生命保険会社です。時代の変化と共に多様化するニーズを捉えた「シンプルで分かりやすい商品 」を提供することで、顧客のよりよいパートナーであることを目指しています。

そんなオリックス生命の「新CURE（キュア）」は、七大生活習慣病 の1入院での支払い限度日数が拡大するという入院給付特則がついた医療保険です。

• 七大生活習慣病を特に手厚く保障
• 約1,000種類の手術を保障
• 先進医療を受けた場合は給付金と一時金を一緒に受け取れる

一般的なケガ・病気では1入院あたりの限度日数が60日ですが、「がん（悪性新生物・上皮内新生物）」「心疾患」「脳血管疾患」「糖尿病」「高血圧性疾患」「肝硬変」「慢性腎不全」の七大生活習慣病では1入院あたり120日まで増加します。

さらに七大生活習慣病のなかでも「がん」「心疾患」「脳血管疾患」の三大疾病に関しては支払い限度日数が無制限です。

メディケア生命｜医療終身保険「新メディフィットA（エース）」

メディケア生命は住友生命のグループ会社です。住友生命の経験・ノウハウを活かして「シンプル・わかりやすい・選べる保険」「丁寧・迅速・正確なサービス」という経営ビジョンのもと、サービスを提供しています。

メディケア生命の医療終身保険「新メディフィットA（エース）」は、がんをはじめとした生活習慣病とケガをトータルでサポートしてくれる終身医療保険です。

• 保険料は加入してから一生涯上がらない
• 日帰り入院から保障
• 上皮内がん（上皮内新生物）でも保障
• ネット申込みなら申し込んだその日から保障がスタート

1回の入院の給付限度や保険料の払込期間といった基本の保障（主契約）を契約者のニーズに合わせて自由にカスタマイズできるのも特徴です。1入院の給付限度は30日型・60日型・120日型から選択でき、通算で1,095日まで保障されます。

アクサダイレクト生命｜終身医療保険「アクサダイレクトの終身医療」

アクサダイレクト生命は、日本で最初のネット生保として2006年に設立された保険会社です。合理的かつ便利でわかりやすい保障と、生活の質の向上につながるサービスの提供により高い評価を受けています。

アクサダイレクト生命の「アクサダイレクトの終身医療」は保障を増やすのではなく、本当に必要な保障以外は最小限まで減らすことで割安な保険料を実現した医療保険です。

• 入院・手術は基本保障で一生涯カバー
• 先進医療などを手厚くしたい場合は特約で追加できる
• 「最安プラン」・「安心プラン」「女性プラン」のおすすめプランがあり、保障と保険料を選択できる

入院給付金日額5,000円で入院のみを保障する最安プランの場合は、月払い保険料が30歳男性で845円、30歳女性で795円という安さで医療保険に加入できます。

まとめ

今回は、なぜ医療保険がいらないといわれるのか、本当になくても大丈夫なのかを解説しました。

病気・ケガにともなう医療費や収入減といったリスクに対しては、貯金や資産形成で備えるという方法もあります。

一方で病気やケガの際には想定外の費用が発生するケースもあります。急な入院では高額療養費制度はあっても30～50万円の出費（立替分含めて）が発生しますし、確率は相当低いもののがんに罹患して先進医療を受けることになると300万円以上が自己負担になる場合もあります。預貯金だけではカバーしきれない可能性もあるでしょう。

自身の収入や貯金額、家族構成、環境などをみて、必要性を感じるのであれば、医療保険への加入を検討するのも一つの方法です。