医療保険とは　検討ポイントとおすすめ商品

この記事では医療保険について網羅的に説明します。公的医療制度制度や民間の医療保険の種類、その必要性が高い人、主な医療保険商品、医療保険以外での病気・ケガのリスクの備え方も紹介します。

医療保険とは

医療保険とは、病気・ケガによる入院や手術に対して備える保険のことです。公的な医療保険と違って加入は任意ですが、加入の際は健康状態の告知が必要になります。 公的な健康保険でカバーしきれない範囲を保障するのが主な目的で、入院1日につき5,000～1万円 、手術では1回につき入院給付金の日額の5～20倍程度 を受け取れるのが一般的な保障内容です。

公的な医療保険制度を知る

日本では国民皆保険という制度が採用されており、何らかの公的医療保険にすべての国民が加入しています。例えば、国民健康保険や社会保険は公的医療保険に該当します。民間の医療保険はこの公的な医療保険では足りない部分を補うものと考えるのがいいでしょう。まずは公的な医療保険制度について紹介します。

医療費の自己負担率に関して

公的医療保険は、病気やケガに見舞われた際に、医療費の一部を負担してくれます。国民健康保険や社会保険で支給される金額や自己負担割合は、以下の表のとおりです。

被保険者年齢	医療費の自己負担割合	支給される金額例 （10,000円の医療費がかかった場合）
6歳未満	2割負担	8,000円
6歳以上〜満69歳まで	3割負担	7,000円
満70歳〜満74歳	2割負担 （現役並みの所得がある場合は3割）	8,000円
満75歳以上	1割負担 （現役並みの所得がある場合は3割）	9,000円

 このように、年齢やステータスによって支給される金額や自己負担割合は変わります。とはいえ、どの年代でもある程度のサポートを受けられることがわかるでしょう。

また公的医療保険制度では、高額医療を受けるなど自己負担金額が高額になった際に高額療養費が給付されます。医療機関や薬局において、1ヵ月間で支払った金額が一定の金額を超えた場合は、超過分が支給されます。ひと月の上限は年齢や所得によって定められており、公的医療保険制度が適用される医療費が対象です。 

傷病手当金とは

傷病手当金とは、病気やケガのため連続して4日以上働けなくなったときに、公的医療保険による保障として最長で1年6ヵ月まで手当金が給付される制度のことです。給付額は以下の計算式で算出できます。

「支給開始日以前の継続した12ヵ月間の各月の標準月額を平均した額」÷30（日）×2/3

 

会社員であれば働けない期間の収入減を傷病手当金でカバーできますが、自営業の場合は休職中の収入がゼロになってしまう可能性もあります。そのため普段から貯蓄を行い、民間の医療保険も検討して病気やケガによる収入減に備えることが大切です。

全国健康保険協会の支給される条件は、次の１～4をすべて満たした場合です。

1. 業務外の事由による病気やケガの療養のための休業であること
2. 仕事に就くことができないこと
3. 連続する３日間を含み4日以上仕事に就けなかったこと
4. 休業した期間について給与の支払いがないこと

（詳しくは加入する健康保険の規定をご確認ください）

給与の３分の２とは、年収に対してではなく、前年の4月〜6月までの給与の平均月収に対してなので、ボーナスは含まれていないことに注意が必要です。

高額療養費制度とは

病気やケガで入院するときは、公的な医療保険が利用でき、70歳未満だと自己負担額は３割となります。このほかに高額療養制度が利用できます。高額医療制度とは、１ヵ月の医療費（薬局も含む）で上限額を超えた場合に、超えた額を支給する制度です。上限額は、年齢や所得に応じて定められています。このとき入院時の食費負担や差額ベッド代等は含まれません。

69歳以下の上限額は

適用区分	ひと月ごとの上限額（世帯ごと）
ア）年収約1,160万円〜	252,600＋（医療費-842,000）×1％
イ）年収約770〜約1,160万円	167,400＋（医療費-558,000）×1％
ウ）年収約370〜約770万円	80,100＋（医療費-267,000）×1％
エ）〜年収約370万円	57,600円
オ）住民税非課税者	35,400円

となります。

実際にはどれくらいの金額になるか計算してみましょう。

・１ヶ月の総医療費＝50万円（自己負担約15万円）、所得（ウ）の場合

80,100＋（500,000―267,000円）×0.01＝82,430円

自己負担額との差額の67,570円が後日払い戻しされます。

また「健康保険限度額適用認定証」の交付を受けておけば同一窓口における支払う金額が最初から自己負担限度額までとなります

さらに、過去12ヵ月以内に３回以上の高額療養費が支払われていた場合、４回目以降は多数該当として、さらに医療費が安くなり以下の限度額になります。

適用区分	4回目以降の自己負担限度額
ア）年収約1,160万円〜	140,100円
イ）年収約770〜約1,160万円	93,000円
ウ）年収約370〜約770万円	44,400円
エ）〜年収約370万円	44,400円
オ）住民税非課税者	24,600円

高額療養費制度の認知度は68.9％（全国保険協会の調査）で3割程度の人がその存在を知りません。健康保険限度額適用認定証に関しては35.6％です。

こういった制度を知らないがゆえに不安にかられて保険に入っている人も一定数いるかもしれません。

病気やケガの治療費はどの程度かかるか

3大疾病の治療にかかる医療費

3大疾病とは、日本人の死因のなかでも上位を占める「がん」「心筋梗塞」「脳卒中」の3つの疾病の総称のことです。罹患すると長期入院が必要になることもあるほか、退院後や通院治療の場合も投薬や検査、リハビリなどで治療が長期化しやすい 疾病といえます。

厚生労働省「医療給付実態調査/報告書 令和元年度 」をもとにした医療費を紹介します。なお、ここで紹介する通院費用は1回あたりの費用であるため、例えば通院治療が複数回にわたる場合はその都度医療費や交通費が別途発生します。

■がん治療にかかる医療費

（単位：円）

なお同じ部位のがんであっても、がんのステージや治療方法によって入院期間や治療費が変わってきますのであくまでひとつの目安としてください。

	入院		通院
	費用	自己負担額	費用	自己負担額
胃の悪性新生物＜腫瘍＞	650,555	195,166	40,186	12,056
結腸の悪性新生物＜腫瘍＞	654,049	196,215	44,364	13,309
直腸Ｓ状結腸移行部及び直腸の悪性新生物＜腫瘍＞	753,745	226,123	61,290	18,387
肝及び肝内胆管の悪性新生物＜腫瘍＞	621,937	186,581	44,823	13,447
気管，気管支及び肺の悪性新生物＜腫瘍＞	701,623	210,487	106,745	32,023
乳房の悪性新生物＜腫瘍＞	586,020	175,806	57,632	17,290
子宮の悪性新生物＜腫瘍＞	641,088	192,326	30,399	9,120
悪性リンパ腫	970,096	291,029	66,439	19,932
白血病	1,596,183	478,855	88,221	26,466
その他の悪性新生物＜腫瘍＞	653,790	196,137	62,790	18,837
良性新生物＜腫瘍＞及びその他の新生物＜腫瘍＞	562,691	168,807	19,537	5,861

■心筋梗塞の治療にかかる医療費

（単位：円）

	入院		通院
	費用	自己負担額	費用	自己負担額
虚血性心疾患　※心筋梗塞・狭心症を含む	758,059	227,418	16,906	5,072

■脳卒中の治療にかかる医療費

（単位：円）

	入院		通院
	費用	自己負担額	費用	自己負担額
くも膜下出血	943,777	283,133	17,334	5,200
脳内出血	704,376	211,313	19,468	5,840
脳梗塞	663,597	199,079	15,239	4,572

■3大疾病の入院期間

3大疾病は通常の疾病よりも入院期間が長くなる傾向にあります。厚生労働省「平成29年（2017）患者調査の概況」によると3大疾病の平均在院日数と傷病全体の平均在院日数の比較は以下のとおりです。また若年者が罹患した悪性新生物と全世代の脳血管疾患に関しては長期化しやすい傾向にあります 。

（単位：日数）

	傷病全体	悪性新生物	心疾患	脳血管疾患
総数	29.3	17.1	19.3	78.2
0～14歳	7.4	21.6	11.8	12.3
15～34歳	11.1	15.9	10.0	25.6
35～64歳	21.9	13.0	9.0	45.6
65歳以上	37.6	18.6	22.2	86.7
75歳以上	43.6	21.8	28.8	98.9

■4つの生活習慣病の治療にかかる医療費

上記の3大疾病に加えて、日本人がかかりやすい4つの生活習慣病「糖尿病」「高血圧性疾患」「肝硬変」「慢性腎不全」をあわせた7つの疾病は7大疾病と呼ばれます。日本の入院患者のうち、およそ3人に1人が7大疾病で入院している といわれています。

（単位：円）

		入院		通院
		費用	自己負担額	費用	自己負担額
糖尿病		459,151	137,745	19,178	5,753
高血圧性疾患		403,973	121,192	10,760	3,228
肝硬変	アルコール性肝疾患　※脂肪肝やアルコール性肝炎を含む	464,376	139,313	18,023	5,407
	肝硬変(アルコール性のものを除く)	507,487	152,246	20,538	6,161
腎不全		638,645	191,593	254,000	76,200

入院の自己負担額

公益財団法人生活保険文化センターによる、令和元年度「生活保障に関する調査」を見てみましょう。

直近の入院時の自己負担額は

• 5万円未満　7.6%
• 5〜10万円未満 25.7%
• 10〜20万円未満 30.6%
• 20〜30万円未満 13.3%
• 30〜50万円未満 11.7%
• 50〜100万円未満 8.4%
• 100万円以上 2.7%

となっており、１回の入院につき費用は平均20万8,000円でした。

これは、治療費・食事代・差額ベッド代に加え、交通費（見舞いに来る家族の交通費も含む）や衣類、日用品などを含んでいます。統計は、高額療養費制度を利用した人も含まれており、利用した場合は利用後の金額となっています。

この20万8,000円は１つの目安になるといえるでしょう。

民間の医療保険の種類と選び方

医療保険は「掛け捨て型」と「貯蓄型」の2種類

医療保険は、月々の保険料や解約返戻金の有無などによって、「掛け捨て型」と「貯蓄型」に分類されます。それぞれに特徴があるため、メリットおよびデメリットをしっかり把握したうえで検討をしたいものです。まずは、掛け捨て型、貯蓄型それぞれの特徴についてみていきましょう。

掛け捨て型の医療保険とは

掛け捨て型の医療保険とは、保険料を一定期間支払ったあと、満期を迎えたり解約したりした場合に保険料が返ってこない医療保険のことをいいます。現在、日本の医療保険で主流となっているのが、掛け捨て型 です。保険料が戻ってこない代わりに、月々の保険料を抑えられるのが大きな特徴です。

リーズナブルな掛け捨て型の医療保険商品の場合、約1,000〜2,000円/月で保障が受けられます 。月々の保険料を抑えられるため、家計を圧迫する可能性も低くなるでしょう。ただし、保険商品によっては一定期間で保障が終わるものもあるので、契約時にしっかり確認しておきましょう。

貯蓄型の医療保険とは

貯蓄型の医療保険では、60歳や65歳といった一定の年齢まで毎月支払ってきた保険料が積み立てられ、保険期間が満期になると返戻金を受け取ることができます。これが、いわゆる満期保険金です。満期になる前に入院給付金や手術給付金を受け取った場合は、それらを差し引いた額が支払われます 。そのため、貯蓄型の医療保険は、病気やケガに備える保険機能と貯蓄機能を併せ持つ保険商品といえます。

返戻金を受け取れるといったメリットがある一方で、貯蓄型の医療保険は掛け捨て型と比べると毎月の保険料が高いのが特徴です。

貯蓄型の医療保険は、「お祝い金タイプ」「リターンタイプ」「解約返戻金タイプ」 に分けられます。お祝い金タイプは、数年ごとにお祝い金が支払われる仕組みです。リターンタイプは満期で全額が返戻され、解約返戻金タイプは解約のタイミングで返戻金が支払われます。

保障期間により「掛け捨て型医療保険」には2つのタイプがある

医療保険に限りませんが、掛け捨て型の保険には、「定期保険」と「終身保険」があります。どちらにもメリットと注意点があるので、確認しておきましょう。

定期保険

保障期間が定められている保険を、「定期保険」といいます。保障期間が満期になった場合、その後も保障を受けるためには更新が必要です。通常は更新時の年齢に合わせて保険料を計算し直すため、保険料は更新のたびに上がる傾向にあります。

「当面は保険料を抑えながら家計を安定させたい」という方や、「一定期間の保障を得たい」という方には定期保険が向いているといえるでしょう。

終身保険

解約しない限り、一生涯保障を受けられるタイプの保険を終身保険といいます。定期保険とは異なり毎月の保険料が上がることはなく、保険料は一定となります。 そのため、年齢が若いうちは定期保険よりも毎月の保険料が高くなることがあります。

終身保険は、保障期間と保険料の払込期間が一致するとは限りません 。一生涯支払い続ける商品もあれば、定年までなど一定の期限までに払い込みが終わる商品もあります。終身保険は、老後の不安を少しでも解消したい人に向いている保険といえるでしょう。

「掛け捨て型医療保険」のメリット・デメリット

日本で販売されている医療保険は掛け捨て型が主流となっていますが、掛け捨て型の医療保険にはメリットもあればデメリットもあります。それぞれ把握しておくと、より自分に合った保険を選びやすくなるでしょう。ここからは、掛け捨て型医療保険のメリットとデメリットをみていきましょう。

掛け捨て型のメリット

貯蓄型の医療保険に比べると、掛け捨て型の医療保険は、返戻金のために積み立てられるお金がない分、保障内容は同じでも保険料が比較的リーズナブルです。

貯蓄型の医療保険を契約期間中に解約した場合、返戻金が減額されることがあります。一方で掛け捨て型の医療保険は返戻金を気にする必要がないため、柔軟に保険の見直しができます。 たとえば、ライフステージが変わった時や魅力的な医療保険を見つけた時など、自分の好きなタイミングで見直しができるでしょう。

掛け捨て型のデメリット

掛け捨て型の医療保険のデメリットには、支払った保険料が戻ってこないことが挙げられます。病気もケガもなく健康で一生を送れば、給付金を受け取ることはないでしょう。そういった場合に「結果的に、貯蓄型にしておけばよかった」と感じることがあるかもしれません。

掛け捨て型の医療保険の相場

掛け捨て型の医療保険の保険料は、各保険会社が設定するプランや特約、加入者の性別や年齢によって変わります。そのため、一概に医療保険の相場を算出するのは難しいといえるでしょう。 医療保険に加入する目的やどの程度医療保険でカバーしたいのかを確認のうえ、見合ったプランの医療保険料と照らし合わせて検討しましょう。

また公益財団法人生命保険文化センターが令和元年度に行った調査によると、1日あたりの入院保障額の平均は男性が10,900円、女性が9,100円 という結果になっています。

以下の表は、生命保険文化センター「生活保障に関する調査」 をもとに、疾病入院給付金の日額を年代別にまとめたものです。

（単位：円）	平成8年	平成10年	平成13年	平成16年	平成19年	平成22年	平成25年	平成28年	令和元年
男性	9,400	9,500	10,100	10,500	11,800	11,000	10,900	10,800	10,900
女性	7,100	6,900	7,800	8,200	9,000	9,200	9,000	9,200	9,100

掛け捨て型の医療保険はこんな人におすすめ

掛け捨て型・貯蓄型が持つ特徴やメリット・デメリットを踏まえて、それぞれの医療保険におすすめの人をご紹介します。ライフスタイルや考え方と照らし合わせてみると、自分に合う医療保険の種類がみえてくるでしょう。

掛け捨て型の医療保険がおすすめの人

月々の保険料をできるだけ抑えたい人

貯蓄は自ら行いたい人

保険料以外に大きな支出がある人

幅広い選択肢から自分に合う保険を選びたい人

掛け捨て型の医療保険は返戻金のための積み立てがないことから、保険料は貯蓄型の医療保険に比べて割安です。浮いたお金を自分で貯めたり、資産運用に回したりできるでしょう。

また、住宅ローンや教育費といった大きな支出の予定がある人も、掛け捨て型の医療保険が向いています。

掛け捨て型の医療保険は、各保険会社が競争 しながら新たな商品をリリースしているのも特徴です。そのため、豊富なバリエーションの中から、より自分に合った保険を選びたい方にもおすすめです。

貯蓄型の医療保険がおすすめの人

自分で貯金することが苦手な人や貯金がない人

リタイア後や遺族への保障も重視する人

病気やケガの保障が必要と考えている人の中には、将来に備えて貯蓄をしたい人もいるでしょう。貯蓄型の医療保険であれば、貯金をしながら保障を受けることができるため、コツコツと貯金をすることが苦手な人にもおすすめできます。また、リタイア後の保障や遺族に対するサポートを望む人にも、貯蓄型がおすすめです。

医療保険の特約

医療保険の特約とは

医療保険における特約は、保険の主契約のオプションとして、契約者の希望で独自に付加する「主契約＋α」の契約のことです。例えば、病気全般やケガに加えて特にがん治療に備えたいと考えたとき、がん保険の主契約を増やすのではなく、医療保険の主契約に「がん特約」を加えるという方法をとることができます。

特約を付帯すると、主契約の保険料とは別に特約保険料がかかるのが通常です。しかし、なかには無料で付帯できる特約もあります。

特約はあくまで主契約に付帯するオプションであり、それ単体で契約することはできません。そのため主契約を解約した場合は特約も自動的に解約となります。ただし、特約だけを解約した場合、主契約は継続されます。

医療保険＋特約はどんな人におすすめ？

新しく保険の主契約を増やすことと比較して、医療保険に特約を加える方法は以下のような人に向いています。

•  保障内容を自身に合うようにカスタマイズしたい人
•  契約する保険を1つにまとめたい人
•  保険料を抑えたい人

特約を付加すると、主契約だけではカバーできない保障も必要に応じてカスタマイズできます。特に不安のあるポイントに絞って保障を手厚くできるため、保険料の節約が可能です。

さらに、特約の保障内容は主契約の保険の保障内容と比べてシンプルであることが多いため、新たな保険に加入するより保険料が割安に設定 されています。

また保険を1つにまとめることで「何度も契約しなくてよい」「保険料の支払いが毎月1回で済む」など、手続きが簡素化されやすいのもメリットです。以下では具体的な特約を紹介します。

成人病に関する特約

成人病に関する特約は、「生活習慣病入院特約」とも呼ばれます。所定の生活習慣病で入院した場合、入院給付金の上乗せなどの保障が受けられる特約です。

特約の種類によって以下のように保障範囲が異なります。
 3大生活習慣病：がん・心疾患・脳血管疾患
 7大生活習慣病：がん・心疾患・脳血管疾患・糖尿病・肝疾患・腎疾患・高血圧性疾患

3大疾病に関する特約

3大疾病とは「悪性新生物（がん）・心筋梗塞・脳血管疾患」のことで、日本人の死因上位を占める病気です。これらの疾病は通常の病気と比較して入院日数が長い傾向にあるのが特徴です。

通常の医療保険では、60日型なら連続して60日、120日型なら120日までの入院しか給付金を受け取れません。しかし3大疾病特約では入院限度日数が無制限になるため、長期入院の際も入院日数だけ給付を受け取れます 。

ただし、入院しただけでは給付を受け取れないケースもあります。検討する際は各保険会社の特約の諸条件を確認しておきましょう。

女性疾病に関する特約

「女性疾病特約」は、乳がんや子宮頸がんなど女性特有の病気に対する保障が手厚くなる特約です。帝王切開をはじめとした妊娠・出産関連の治療費も手厚く保障されます。

入院給付金が上乗せで保障されるほか、手術給付金や乳房再建術の費用も対象とされることがあります。

通院・入院に関する特約

通院に関する特約は「通院特約」、入院に関する特約は「長期入院保障特約」などが該当します。

通院特約は、入院に伴う治療を受けて退院後も同じ病気のために通院した場合に、日数に応じて通院給付金が受け取れる特約です。昨今は入院が短期化して通院で治療するケースが増加している ため、入院と通院セットで治療する場合に適しています。

長期入院保障特約は、主契約の入院限度日数の上限を増やすことができる特約です。主契約でカバーできないくらいの長期入院があった場合でも、特約の保障を受けながら安心して治療に専念できます。

がんに関する特約

「がん特約」はがんに対する保障が手厚くなる特約です。がんと診断されるとすぐにまとまった一時金を受け取れる「がん給付金特約」や、がんによる入院を手厚く保障する「がん入院保障特約」などがあります。

通常の医療保険でさまざまな病気・ケガに備えつつ、特約でがんに手厚く備えるという二段構えの保障が受けられます。

先進医療に関する特約

「先進医療特約」は、先進医療の負担を軽減してくれる特約です。先進医療とは、公的医療保険の対象にするかどうかを評価する段階にある治療・手術 などのことで、厚生労働省によれば令和3年10月1日時点で83種類が該当します。

最先端の技術のため健康保険の対象外で、通常の治療と共通する診察・検査・投薬・入院などを除く特殊な治療については全額自己負担です。先進医療特約を付加することで、健康保険に対応していない先進医療の医療費負担を和らげることができます。

健康祝いに関する特約

健康祝い金特約は、一定期間保険金を請求しない健康な状態であった場合に祝い金が受け取れる特約です。これは言い換えると、保険料の一部がキャッシュバックされるということになり、掛け捨ての保険よりは保険料は割高になること が多いです。

それでも保険料を掛け捨てにするのではなく、貯蓄も一緒に進めたい人、保険加入を機に健康増進に向けた取り組みを進めたい人に向いています。

保険料の払込み免除の特約

「保険料払込免除特約」は、一定の病気や健康状態になった際に所定の保険料の払込が免除される特約です。条件は「3大疾病への罹患」や「要介護状態」など、保険会社によってさまざまなものがあります。

例えば「3大疾病保険料払込免除特約」であれば、悪性新生物（がん）・心疾患・脳血管疾患のうち所定の状態になったあとの保険料の払込が免除 されます。

医療保険の必要性が比較的高い人

医療保険の重要度が比較的高い人についてみていきましょう。

自営業（フリーランス）及びその配偶者

自営業やフリーランスと呼ばれる人は、年齢に関係なく医療保険への加入の必要性が高いといえます。自営業者が加入する公的な医療保険は国民健康保険ですが、国民健康保険では傷病手当金を受け取れません。

傷病手当金とは、病気やケガが理由で連続して4日以上働けない場合、公的医療保険から最長1年6ヶ月まで給付を受けられる制度のことです（22年1月から通院治療が広がっている事もあり勤務できない日を「通算」で最大1年6ヶ月に期間が拡大されました）。 受け取れる金額は以下の式に当てはめることで算出できます。

「支給開始日以前の継続した12ヶ月間の各月の標準月額を平均した額」÷30（日）×2/3

会社員なら働けなくなったとしても、この制度を利用することである程度収入減をカバーできます。しかし自営業者は傷病手当金を受け取れず、すぐに収入がゼロになってしまうリスクがあります。そのため普段からの貯蓄はもちろん、民間の医療保険を検討して一時的な収入減に備えることが大切です。

社会保障制度・公的医療制度に不安を感じる人

現行の社会保障制度に不安を持っている人は、民間の医療保険に加入することで安心感を得られるでしょう。一般的に、会社員や公務員は社会保険に加入します。具体的に受けられる保障は以下などがあります。

• 医療費の自己負担が3割になる
• 高額療養費制度により、収入に応じて月額の医療費負担の上限値が設定される
• 病気やケガで働けない場合に傷病手当金が受け取れる

傷病手当金は前述のとおり、最長で1年6ヶ月にわたり標準報酬月額平均の2/3にあたる給付を受けられます。また、傷病手当金の支払い期間を過ぎても、所定の条件を満たせば国民年金と厚生年金から障害基礎年金・障害厚生年金を受け取ることも可能です。

しかし、このような公的な保障があっても、医療費・生活費の全額を完全にカバーできるとは言い切れません。公的保険だけでは不安がある場合、民間の医療保険で生活費の不足分をカバーすることも検討すると安心かもしれません。

これからの日本の社会保障制度・公歴医療制度について考えるにあたって、過去の変遷を知りたい人はこちらの記事をご覧ください。

貯蓄が苦手で保障を得ながら貯蓄もしたい人

貯蓄が苦手な人は、貯蓄型の医療保険を選ぶことで、保障を得ながら同時に貯金もできます。商品によっては数年ごとに給付金が支払われる商品もあるため、生活にゆとりが生まれるでしょう。この保険による強制貯蓄機能は有効ではありますが、強制貯蓄をするだけであれば、財形で一定額を毎月貯金したり、投資においてもドルコスト平均法といわている定期的に投資商品を積立購入する方法もありますので

収入に不安がある人

月々の収入が不安定な人は、医療保険への加入を検討してもいいかもしれません。失業すると会社で加入していた公的な医療保険制度である「健康保険」の資格は喪失してしまいます。その場合は「国民健康保険」に加入するか、「任意継続」といって2年間に限って同様の医療保険料に入るかを選びます。民間の医療保険に加入しておけば、収入が途絶えた際に病気やケガになっても給付金である程度カバーできるので、安心して治療に専念できます。一方で、民間の医療保険の保険料が生活費を圧迫してしまうのも本末転倒なので、家計や環境を見ながら必要性を見極めましょう。

公的医療保険では賄えない出費にも備えたい人

公的医療保険だけでは保障が不十分だと感じる人は、民間の医療保険への加入が推奨されます。公的医療保険でも病気やケガには十分に備えることが可能です。しかし、公的医療保険で保障されるのは医療費のみであるため、例えば入院時の食事代や差額ベッド代、通院の場合の交通費など、思わぬことで出費がかさむこともあります。

生命保険文化センター「令和元年度 生活保障に関する調査」によれば、1回入院した場合の自己負担の平均は20万8,000円 です。民間の医療保険に加入した場合、こうした医療費以外の自己負担額についても保障を受けられます。

また、先進医療に備えたい人にも医療保険はおすすめです。先進医療とは、高度な医療技術が必要とされる手術や療養のことで、厚生労働省で定められている83種類（2021年11月時点）の医療を指します。将来的に保障の対象とするための評価を行っている段階であり、現時点では保険診療の対象ではありません。そのため先進医療を受ける場合、その費用は全額自己負担となります。

民間の医療保険であれば、「先進医療特約」で備えることが可能です。先進医療特約は主契約にプラス数百円程度で付帯できる商品が多いです。

各年代・家族構成別の医療保険を検討する際の考え方

20代から60代まで各年代・家族構成別の医療保険についての検討記事は以下を参照ください。

主な終身医療保険

主要な終身医療保険を紹介します

メディケア生命｜医療終身保険「新メディフィットA（エース）」

メディケア生命は、住友生命グループの保険会社 であり、シンプルでわかりやすい商品を提供している会社です。住友生命の経験やノウハウを活かし、信頼・安心できる会社を目指しています。

医療終身保険「新メディフィットA（エース）」は、日帰り入院も保障されます。給付金限度や手術に関する保障の有無を選べるなど、自由にカスタマイズできるのも特徴です。
保険料がリーズナブルであり、一生涯変わらないので、長期的にみて支出を抑えたい人におすすめです。またオプションも充実しており、女性疾病や通院に関するサポートも受けられるので、手厚い保障を受けたい人にも向いています。