目的・年代・家族構成別、生命保険の選び方

生命保険とは大勢の人で保険料を負担しあい、死亡や高度障害、病気などに伴うリスクに備えるものです。

生命保険にはどのような種類があるのでしょうか。

目的別に分類すると

1. 死亡に備える保険
2. 病気やケガのリスクに備える保険
3. 将来必要になるであろう出費に備える保険

などがあります。

この記事では「目的別」に各保険の紹介をした後、年代や世代別に必要性が高い保険についてを紹介します。

目的別に見る生命保険の種類

死亡や高度障害に備える保険

死亡や高度障害に備える保険には、主に以下のような保険があります。

• 掛け捨て型で一定期間に手厚く保障を受けられる「定期保険」
• 生涯保障を得られて、解約すると解約返戻金が得られる「終身保険」
• 年金形式で保険金が受け取れる「収入保障保険」
• 保険と貯蓄の機能を備えた「養老保険」

それぞれの保険について詳しく見ていきましょう。

定期保険

定期保険とは、保障期間があらかじめ決められている死亡保険のことです。一定年齢まで保障する「歳満了」タイプと、一定年数が保障される「年満了」タイプがあります。契約期間満了後に更新ができる商品もありますが、多くの場合は保険料が高くなります。

定期保険は、被保険者（保障の対象となっている人）が死亡した場合や、高度障害状態になった場合に、保険金が受け取れるのが特徴です。保険料は掛け捨てで、満期保険金はありません。解約したときに受け取れる解約返戻金もほとんどない代わりに、リーズナブルな保険料で多くの死亡保険金を準備できます。定期保険のおすすめ商品については以下を参照ください。

終身保険

終身保険とは、一生涯にわたって保障が継続する死亡保険のことです。終身保険には満期がないため、保障が途中で終わったり、保険料が上がったりすることはありません。また、一定期間で保険料を払い終える「有期払い」と、一生涯保険料を支払い続ける「終身払い」の2種類があります。

貯蓄性があるため、被保険者が亡くなった場合に死亡保険金が支払われるだけでなく、解約すると保険料を払い込んだ期間に応じた解約返戻金が受け取れます。保険料は、定期保険と比べると掛け捨てではない分、高めに設定されているのが一般的です。

終身保険のおすすめ商品については以下を参照ください。

収入保障保険

収入保障保険とは、保険金を年金形式で受け取れる死亡保険のことです。死亡または高度障害状態になったときから契約時に定めた満期までの期間に、年金を受け取れる仕組みになっています。

そのため、保険期間の残り期間に応じて、受け取れる死亡保険金額の総額が変動するのが特徴です。保険期間の残り期間が短い場合でも、最低保証された期間分（2年や5年に設定されていることが一般的）だけは保険金が受け取れます。

定期保険の一種であるため、基本的には掛け捨てとなり、解約返戻金や満期返戻金はありません。ただし、保障金額が年々と減っていくため、定期保険と比べると安めの保険料に設定されていることがほとんどです。

収入保障保険について詳細を知りたい人は以下の記事をご覧ください。

養老保険

養老保険とは、保険と貯蓄の機能を兼ね備えた保険のことです。被保険者が亡くなった場合、または満期まで生存していた場合に、契約時に定めた保険金額が受け取れます。死亡保険金と満期保険金が同額となっているのが特徴です。

貯蓄性のある保険ですが、解約返戻金や満期保険金は支払った保険料の総額を下回る（元本割れする）ことがあります。

病気やケガのリスクに備える保険

病気やケガのリスクに備える保険は、主に給付金の支払い条件によって種類が分かれます。死亡保険に特約として付加する方法もありますが、病気やケガのリスクに特化した保険としては以下のような種類があります。

• 医療保険
• がん保険
• 介護保険
• 特定疾病保障保険
• 就業不能保険

それぞれの保険について見ていきましょう。

医療保険

医療保険とは、病気やケガで入院・手術をした場合に、給付金が支払われる保険のことです。公的医療保険と区別するために「民間医療保険」と呼ばれることもあります。

医療保険には定期タイプと終身タイプの2種類があり、基本的にどちらの場合も満期保険金や解約返戻金はありません。死亡保険金が支払われない商品も多いですが、その分保険料は安めに設定されています。

通常の医療保険のほかに、契約時の告知項目が緩和されている「引き受け基準緩和型」の医療保険や、保険契約後の健康状態や健康増進への取り組みによって保険料の割引や還付を受けられる「健康増進型」の医療保険などがあります。

医療保険について詳しく知りたい人は以下の記事を参照ください、

がん保険

がん保険とは、がんになったときだけに保障される保険ことです。がんに特化している分、幅広い病気やケガを保障する医療保険と比べると、安い保険料で多くの給付金を受け取れる仕組みになっています。

がんで入院や手術をした場合だけでなく、通院治療をした場合や、医師からがんと診断された時点でまとまった一時金を受け取れるタイプもあります。

がん保険について詳しく知りたい方は以下の記事を参照ください。

介護保険

介護保険とは、保険会社所定の要介護状態になったときや、公的介護保険制度における要介護の認定を受けたときに支払われる保険のことです。公的介護保険と区別して「民間介護保険」と呼ばれることもあります。

現物給付（サービス給付）の公的介護保険と異なり、民間介護保険は現金給付です。支払い条件に該当した場合、介護年金や介護一時金が支払われます。

一定期間のみ年金の給付が保障されている「有期型」と、支払い条件を満たしている限り継続して年金を受け取れる「終身型」の2種類があります。

公的な介護保険制度について詳しく知りたい方は以下の記事を参照ください。

民間の保険による介護保険や商品について詳しく知りたい方は以下の記事を参照ください。

特定疾病保障保険

特定疾病保障保険とは、がんや急性心筋梗塞、脳卒中などの3大疾病で保険会社所定の状態となったときに特定疾病保険金が受け取れる保険のことです。特定疾病保険金を受け取らずに亡くなった場合も、特定疾病保険金と同額の死亡保険金が受け取れます。

しかし、保険金を受け取るための条件は保険会社によって違いがあるため、事前に確認することが大切です。

就業不能保険

就業不能保険とは、病気やケガで一定期間働けなくなった場合に給付金が支払われる保険のことです。傷病手当金や障害年金などの公的保障だけでは賄えない生活費の不足分を補えます。

給付金の受け取り期間は、就業不能状態が継続している限り受け取れるものや、契約時に決めた一定期間のみ受け取れるものなど、さまざまです。給付金が支払われるために必要な「就業不能状態の定義」や「就業不能期間の継続日数」についても商品ごとに違いがあります。

就業不能保険に関しての詳細は以下の記事を参照ください。

将来必要になるであろう出費に備える保険

将来に備える保険は、主に保険期間や給付金を受け取るタイミングなどによって種類が分かれます。具体的には以下のような保険があります。

• 学資保険
• 個人年金保険

それぞれの保険について詳しく見ていきましょう。

学資保険

学資保険とは、子供の教育資金を準備することを目的とした貯蓄型の保険のことです。子供の進学や入学のタイミングに合わせて、お祝い金や満期保険金を受け取れるようになっています。

また、契約者（主に親）が亡くなった場合、保険料の支払いが免除されるのが特徴です。商品によっては、支払った保険料よりも多くの保険金を受け取れることがあるため、教育資金の貯蓄方法の一つとして活用されることが多くなっています。

個人年金保険

個人年金保険は、一定年齢まで保険料を払い込み、その払い込んだ金額を原資として60歳や65歳から年金を受け取る仕組みの保険です。公的年金との対比で「私的年金」と呼ばれることもあります。年金を受け取る前に亡くなった場合は、それまでに払い込んだ保険料に応じた死亡保険金を受け取れるのも特徴の一つです。

主な年金の受け取り方法として、被保険者の生死にかかわらず一定期間年金が受け取れる「確定年金」、被保険者が生存している限り継続して年金を受け取れる「終身年金」、一定期間かつ被保険者が生存している限り年金を受け取れる「有期年金」の3パターンがあります。

保険ではなく投資で貯蓄・資産形成・資産保全を検討する

死亡や病気・ケガ、将来に必要なお金に備えるために、保険ではなく投資や貯蓄で備える方法もあります。投資や貯蓄によってを検討される人は以下の記事をご確認ください。

リスクから見る生命保険の必要性

基本的に、まとまったお金が必要となるケースに備えるのが生命保険の役割です。普段の生活には、病気やケガ、死亡、介護などさまざまなリスクが存在します。

ここでは、「死亡」「病気やケガ」「将来」へのリスクにおける生命保険の必要性について見ていきましょう。

死亡した際の公的制度による保障と家計のリスク

死亡した際に、特に働いて家計を支えている方が亡くなった際の家族の生活費や子どもの教育資金などのリスクは大きなものになります。

リスクの種類としては「起きる確率は低いが、起きた際の影響が大きなものになる」ので、家族がいる場合には民間の保険加入も含めて検討するのがいいでしょう。

厚生労働省「簡易生命表(令和2年)」では年齢ごとにその年齢で死亡した確率は以下のように発表されています。

	男性	女性
30歳	0.05%	0.03%
40歳	0.09%	0.06%
50歳	0.25%	0.15%
60歳	0.62%	0.28%

働きざかりの25歳～49歳の間の各年齢で亡くなる男性の確率を足し上げると2.41％、50歳から64歳で亡くなる男性の確率を足し上げると7.71％となります。

決して高い確率ではないですが、もし起こってしまった際の影響は大きなものになるでしょう。

死亡した際の公的保障にはどのようなものがあるのでしょうか。「遺族年金」と労働や通勤であれば「労災保険の遺族（保障）給付」などがあります。

遺族年金は自営業が加入する国民年金（遺族基礎年金）か会社員が加入する厚生年金（遺族基礎年金と遺族厚生年金の両方を受給）によって保証額は変わります。遺族基礎年金は家族構成によって、遺族厚生年金部分は報酬・加入期間によって保険料は支給額が変わります。以下は一定の条件下での支給額の目安となります。

家族構成	自営業の年間支給額 （遺族基礎年金のみ）	会社員・公務員の年間支給額 （遺族基礎年金＋遺族厚生年金。平均報酬月額約35万円、加入300か月換算で概算）
配偶者のみ	なし	571,000円　※加入期間によって変動
配偶者＋子供1人	1,001,600円　 ※777,800円＋第1子223,800円	1,572,600円  ※遺族基礎年金＋571,000円
配偶者＋子供2人	1,225,400円 ※第２子は223,800円分を支給	1,796,400円  ※遺族基礎年金＋571,000円
配偶者＋子供3人	1,300,000円  ※第3子は74,600円分をの支給	1,871,000円  ※遺族基礎年金＋571,000円
子ども1人	777,800円	1,343,600円  ※遺族基礎年金＋571,000円
子ども2人	1,001,600円	1,572,600円  ※遺族基礎年金＋571,000円

遺族年金は家族構成や職業によっても異なります。

どの程度の金額が足りないかは以下の式で算出できます。

足りない保障金額＝（必要な生活費　－　遺族年金　－　労働収入）×必要な年数

家族に必要な生活費が年間420万円（月々35万円）、遺族年金が約150万円、労働収入が年200万円（手取）、これが40歳から65歳までの25年間続く時には年間の不足分が420－150－200＝70万円、それが25年続くとすると70万円×25年＝1750万円という計算になります。

まずは自分の家計の場合にはいくら必要かを考えるのが重要です。

いくら必要かを試算できたら次に死亡リスクに備える方法を考えます。

死亡リスクに備える方法としては民間保険である「生命保険（死亡保険）」や「収入保障保険」、「貯蓄・資産形成で備える」といった方法があります。特に若くして家族をもつ場合には多くの人にとって民間の保険も含めて検討するのが無難でしょう。

死亡保険には一定期間のみ保障する「定期保険」であれば、保険料の負担を抑えつつ、大きな保障を確保できます。

家計を支える人が高齢の場合や、相続手続きまでの生活費・葬儀代などを確保できればよい場合には「終身保険」で備えるのも一つの手です。定期保険と比べて保障金額は小さくなるものの（もしくは保険料が大きくなるものの）、一生涯の死亡保障を確保できます。

毎月一定金額を公的年金受給開始などのある金額まで受給し続ける「収入保障保険」なども効率性も重視しつつ備える方法としてはいいでしょう、

病気やケガのリスク

病気やケガをした場合の治療費は、公的医療保険である程度カバーできます。しかし、3大疾病（がん・心疾患・脳血管疾患）のように、病気の種類によっては多額の治療費がかかってしまい、家計に影響を及ぼす可能性があります。入院をした場合には治療費以外に、個室利用時の差額ベッド代や食費、雑費などの負担が必要となる場合もあるでしょう。

疾病別の医療費に関してもっと詳しく知りたい方は以下を参照ください。

これらに備えるのが医療保険やがん保険、特定疾病保障保険です。入院や手術をすると、あらかじめ契約時に決められた金額が給付金として支払われるため、公的医療保険でカバーできない部分を補えます。

また、病気やケガのリスクは、治療費だけではありません。病気やケガで働けなくなることで収入が減ったり、亡くなったりするリスクもあります。住宅ローンの返済中や、子供の進学が重なる時期に働けなくなってしまうと、生活に大きな影響が出てしまい、思い描いていたライフプランを実現できなくなってしまうこともあるでしょう。

このような場合に役立つのは、就業不能保険です。働けなくなったときの生活費をカバーできます。

長生きに伴うリスク

「人生100年時代」といわれている昨今では、将来の生活に不安を抱えている人も多いでしょう。特に一時「老後2000万円問題」といわれたように、リタイア後の生活資金をどうするかは、社会全体の課題となっています。老後資金は、短期間で準備できるものではないため、現役世代のうちから少しずつ準備することが重要です。

生命保険の中には、終身保険や個人年金保険、養老保険のように貯蓄性の高い保険があります。一般的にこれらの保険は、将来受け取る保険金額が払い込んだ保険料を上回るように設計されています。満期を迎えるか、解約することで一時金や年金が受け取れるため、長生きする際の備えとして一定の役割を果たします。

【年代別】生命保険の選び方

生命保険を選ぶときには、ライフステージごとのリスクを考慮することが大切です。ここでは、年代別の生命保険の選び方について解説します。保険の必要性は個々人の家族構成・年収などによって変わります。

あくまで「相対的に必要性が高い」と言われる保険について紹介しますので、ご自身の状況を鑑みて必要性を検討してみください。

「20代」における生命保険の選び方

20代は、社会人になったばかりで貯蓄が少ないケースが多い年代でしょう。「給与のほとんどが毎月の生活費に充てている」というケースも多いため、働けなくなったときは医療費だけでなく、生活費を捻出するのが難しくなる可能性があります。公的保障と貯蓄や収入でカバーできない場合は、医療費に対しては医療保険、働けない間の生活費に関しては就業不能保険への加入を検討するのもひとつの手段です。

年齢的に死亡するリスクは低いため、特に家族がいなく、今後の予定も未定であれば死亡保険への加入は最低限でよいかもしれません。

またいずれの場合も毎月の支払いに生活が圧迫されないよう、保険料は無理なく支払える範囲に留めておくことが大切です。長い人生のリスクに備える上では保険以外も含めて若いうちから貯蓄や投資によって資産形成につとめることも重要です。

「30代」における生命保険の選び方

30代が生命保険を選ぶときのポイントは、以下の通りです。

30代は、結婚や出産などのライフイベントが多く、働けなくなったときのリスクが大きい年代に差し掛かる人も多いでしょう。実際にライフイベントに変化があった場合は、保険の見直しをしてもいいでしょう。

また、家族がいる場合には、遺族の生活保障の備えや、葬儀代への補填として死亡保険に加入は検討してもいいでしょう。

「40代」における生命保険の選び方

40代は、住宅ローンや教育費などの支出が多く、家計が圧迫されていると感じる人が多くなる年代です。そのため、できる限り保険料の負担が少ない商品を選ぶのがよいでしょう。

保険料の負担を減らすためには、さまざまな保険会社の商品を比較するだけでなく、保障内容を工夫することも大切です。例えば子供が成長するにつれて死亡保障の必要額は減っていくため、年齢を重ねるごとに保険金額が減っていく「収入保障保険」を活用するといった方法もあります。

加齢による病気のリスクが高まることも、自覚しておいた方がよいかもしれません。年齢的に健康診断で再検査の指摘を受けたり、生活習慣病と診断されたりする可能性も十分にあります。がんにかかって通院や投薬治療に費用がかかるほか、働けなくなることで収入が減るリスクも少しずつ高まります。健康状態が悪化してから保険に加入しようとすると、保険料が高くなったり、加入できないケースもあるので注意しましょう。

「50代」における生命保険の選び方

50代が生命保険を選ぶときのポイントは、以下の通りです。

50代になると、子供が独立し、家計に余裕ができる世帯も多くなるようです。十分な老後資金の準備ができていない場合は、貯蓄や投資をしたり、個人年金保険や介護保険のような老後に備える保険への加入を検討する方法もあります。

定期タイプの保険は、年齢を重ねるたびに保険料が高くなるのが特徴です。50代以降で更新を迎えると、保険料が高くなる可能性がありますので必要性を確認するようにしましょう。

「60代」における生命保険の選び方

60代になると、高額な死亡保障が不要となっているケースも多いでしょう。死亡保障を準備する目的を改めて確認し、不要であれば加入しないのも選択肢の一つです。

60代から新たな保険に加入しようとすると、保険料が割高になることも少なくありません。そもそも病気になったときの治療費や、普段の生活費を賄うだけの十分な貯蓄があれば、無理に保険に頼る必要はないともいえます。保障内容と保険料のバランスを考慮し、納得できた場合のみ加入するとよいでしょう。

相続対策に有効な死亡保険や、介護状態になった際に備えられる介護保険や認知症保険などが気になる人は専門家に相談してみるのがいいでしょう。

【家族構成別】生命保険の選び方

家族構成によっても抱えるリスクは異なるため、必要な保障は変わってきます。ここでは、家族構成別に生命保険の選び方を解説します。

独身世帯における選び方

独身の方が生命保険を選ぶときのポイントは、以下の通りです。

• 貯蓄がない場合は医療保険や就業不能保険の検討
• 死亡保障はほとんど必要ない
• 老後に備えて貯蓄をする

独身の人が万が一の状態に陥ったとしても、頼れる人が身近にいないケースがあります。もし十分な貯蓄がなければ、働けなくなったときの経済的な損失は大きくなるでしょう。貯蓄が十分にある独身の人以外は、治療費を補填できる医療保険やがん保険、働けなくなった際の生活費・収入減に備える就業不能保険への加入を検討してもいいかもしれません。

一方、独身世帯では、死亡した際に遺族の生活費を考慮する必要はありません。そのため、死亡保障は、葬儀代がカバーできる程度に設定しておけばよいでしょう。

老後資金についても、仕事を辞めてから貯め始めても手遅れとなってしまう可能性が高いため、貯蓄は進めるようにしましょう。貯金や投資のほかにも貯蓄型の保険に加入するという方法もあります。

既婚世帯における選び方

既婚世帯が生命保険を選ぶときのポイントは、以下の通りです。

• 特に片働きの場合は死亡保険の検討を
• 収入減少に備えて、就業不能保険やがん保険に優先的に加入する

まずは死亡や高度障害などの万が一の際も想定して、残される遺族の生活保障についても考えましょう。もしもの際に生活費がどの程度不足する可能性があるのかを確認するようにしましょう。

夫婦のいずれかが家計を担っているケースがあるでしょう。家計を担っている人が働けなくなってしまうと、経済的に困窮してしまう可能性があります。

共働きの場合であっても、収入が減ってしまい、生活レベルを下げざるを得ない状況になるかもしれません。

収入減少に備えられる就業不能保険、がん治療の際などにまとまった一時金が支払われるがん保険への加入という方法もあります。

なお、平均的な入院日数は短くなってきているため、貯蓄があれば医療保険に無理をして加入する必要はありません。ただし、貯蓄がない場合や健康面に不安があったり、安心を得たい場合には、加入を検討するのもいいでしょう。

特に女性の場合は、妊娠すると保険に加入できなかったり、妊娠や出産に関する治療費用が補償されなかったりする場合があります。加入するタイミングには気を付けましょう。

子供がいる世帯における選び方

子供がいる世帯が生命保険を選ぶときのポイントは、以下の通りです。

• 子供がいる場合は死亡保障への加入が最優先
• 貯蓄がない場合には学資保険に加入しておく
• 保険の見直しがしやすい保険に加入する

子供がいる場合は、家計を支える人が亡くなってしまった場合の経済的なダメージが大きくなります。配偶者や子供の生活費用に加え、教育費などに備えられるよう、貯蓄や保険などでしっかりと備えておくことが大切です。

貯蓄だけではカバーしきれない場合は、必要保障額を大きく設定した死亡保険に加入することをおすすめします。保険料を抑えたい場合には、定期保険や、決まった金額を毎年受給する収入保障保険を活用するとよいでしょう。

また、子供の教育費は、幼稚園から大学卒業まで、1,000万円以上の費用がかかるといわれています。貯蓄がない場合には、進学のタイミングに合わせて計画的にお金を貯められる学資保険への加入も検討しましょう。

なお、保険に加入する場合は、見直しやすい保険を選ぶことも重要です。基本的に子供が成長するにつれて必要な保障額は減っていくため、見直しをせずに保険を継続していると、無駄な保険料を支払うことにもなりかねません。定期的に保険を見直し、余力ができた分は老後資金の蓄えに回した方が賢明です。

保険以外の選択肢

もちろん保険だけが将来へのリスクの備え方ではありません。節約や投資による貯蓄・資産形成によるリスクへの備えという方法もあります。詳細が知りたい人は以下の記事を参照ください。

まとめ

生命保険を選ぶときには、生命保険に加入する目的を明確にしておくことが大切です。また、自身の年齢や世帯状況ではどのようなリスクがあるのかを把握した上で「どのような保障が必要なのか」「いくら必要なのか」を具体的に考えていきましょう。