医療保険と介護保険の違いとは？それぞれの保険商品についても紹介！

医療保険と介護保険は「それぞれどのような違いがあるのか」「優先して加入すべきなのはどちらなのか」などについては中々わかりづらいですよね。

医療保険と介護保険は、どちらも公的保険と民間保険の2種類があります。それぞれ特徴が異なり、また民間保険の必要性を検討する際には、そのリスクの大きさと公的保障について正しく理解した上でその必要性を判断しましょう。

この記事では、医療保険と介護保険の違いや加入の優先順位、おすすめの保険商品などを解説します。

医療保険の概要

医療保険には「公的医療保険」と「民間医療保険」があります。ここでは、それぞれの基本的な特徴を見ていきましょう。

公的医療保険制度

公的医療保険制度は、国や地方自治体が実施する社会保険制度の一つです。日本は国民皆保険制度を導入しているため、公的医療保険への加入が義務付けられています。所得に応じた保険料を負担することで、医療機関での自己負担を1～3割まで軽減できるのが特徴です。また高額療養費制度によって毎月の医療費の自己負担額は所得に応じて一定レベルにおさまるようになっています。

公的医療保険は大きく分けて次の3種類があり、それぞれ加入対象者が異なります。

健康保険（被用者保険）	会社員や公務員、その被扶養者
国民健康保険	自営業者や年金生活者など、健康保険への非加入者
後期高齢者医療制度	75歳以上の人

健康保険の運営主体には、中小企業の会社員が加入する「協会けんぽ」や大企業の会社員が加入する「組合健保」、公務員が加入する「共済組合」などがあります。

公的な医療保険制度の概要や変遷、展望についてより詳しく知りたい方は以下の記事を参照ください。

民間の医療保険

民間の医療保険は、生命保険会社や損害保険会社が販売する金融商品です。契約時に決めた一定の保険料を支払うことで、病気やケガで入院や手術などをしたときに給付金が受け取れます。医療保険は任意加入となっており、加入するためには現在の健康状態や病歴を保険会社に告知しなければなりません。

一般的な民間医療保険の保障内容は、以下の通りです。

保障内容	支払い条件
入院給付金	病気やケガで入院したとき
手術給付金	病気やケガで手術をしたとき
特定疾病給付金	がん・急性心筋梗塞・脳卒中で所定の状態になったとき
先進医療給付金	先進医療を受けたとき

民間の医療保険は、一生涯保障が継続する「終身タイプ」と、一定の年齢や契約時に決めた保険期間まで保障が継続する「定期タイプ」に大別されます。

また医療保険は医療費の足しにはなりますが、働けなくなった際の収入源・生活費に備える保障としては心もとない部分があります。そのような際のリスクには「収入保障保険」で備えるほうがベターです。

収入保障保険について詳細を知りたい人は以下の記事をご覧ください。

介護保険の概要

医療保険と同様に、介護保険にも「公的介護保険」と「民間介護保険」があります。ここでは、基本的な特徴を解説します。

公的介護保険制度

公的介護保険制度とは、介護が必要な状態になったときに、所定の介護サービスを受けられる制度のことです。40歳以上の人であれば全員加入することになっており、介護保険が適用された場合、利用者が自己負担する割合は1～3割で済みます。

要介護度によって利用できるサービスや月ごとの支給限度額が決まります。要介護度は要支援１～２から要介護１～５の全7段階です。それぞれの段階の状態と支給限度月額の目安は以下となります。

区分	身体の状態	支給限度月額	自己負担限度額（一割負担の場合）
要支援1	自宅での日常生活動作(食事・排泄・入浴・掃除)のにおいて、基本的には一人で行うことが可能だが、手段的日常生活動作(買い物・金銭管理・内服薬管理・電話利用)のどれか1つもしくは一部は見守りや介助が必要	50,320円	5,032円
要支援2	要支援1に加え、下肢筋力低下により、歩行状態が不安定な人。今後日常生活において介護が必要になる可能性のある人。機能の維持や改善のために何らかの支援が必要な人。	105,310円	10,531円
要介護1	手段的日常生活動作でどれか1つ、毎日介助が必要となる人。日常生活動作においても、歩行不安定や下肢筋力低下により一部介助が必要な人	167,650円	16,765円
要介護2	手段的日常生活動作や日常生活動作の一部に、毎日介助が必要になる人。日常生活動作を行うことはできるが、認知症の症状がみられており、日常生活にトラブルのある可能性がある人も対象	197,050円	19,705円
要介護3	自立歩行が困難な人で、杖・歩行器や車いすを利用している人。毎日何かの部分でも全面的に介助が必要な人	270,480円	27,048円
要介護4	常時介護なしでは、日常生活を送ることができない人	309,380円	30,938円
要介護5	ほぼ寝たきりの状態で、意思の伝達が困難で、自力で食事が行えない状態の人	362,170円	36,217円

　※2022年4月時点の支給限度月額。自己負担は所得によって２～3割に変動

　※正確には金額ではなく「単位」を基準によって算出され、サービスの種類や地域よって1単位の金額が異なるが、目安として1単位10円として計算

65歳以上の人は「第1号被保険者」、40～64歳の人は「第2号被保険者」と呼ばれ、受給要件が異なるのが特徴です。第1号被保険者は、市町村から要介護や要支援といった認定を受けることでサービスを受給できるようになっています。

一方、第2号被保険者は、加齢に起因する特定の病気によって要介護や要支援の認定を受けることが受給の条件です。

公的な介護保険制度について詳しく知りたい方は以下の記事を参照ください。

 

また「高額介護サービス費」という制度があり、介護サービスの支払にあたって、支払が生活を圧迫することががないよう、同一世帯の自己負担が一定額（自己負担上限額）を超えると、超えた金額が市区町村から払い戻されます。

対象者		自己負担限度額
世帯の誰かが現役並み所得者に相当		44,400円（世帯）
世帯の誰かが住民税を課税されている		44,400円（世帯）
世帯の全員が住民税を非課税		24,600円（世帯）
	うち、前年の合計所得と公的年金収入の合計額が年間80万円以下	24,600円（世帯）
		15,000円（個人）
生活保護受給者		15,000円（個人）

民間の介護保険

民間の介護保険とは、介護が必要な状態になったときに、現金で給付が受け取れる保険のことです。任意加入となっており、医療保険と同様に加入にあたっては告知が必要なケースがほとんどです。

保険会社が定める要介護状態になった場合、あるいは公的介護保険制度における要介護や要支援状態になった場合に給付金が支払われます。給付パターンは、主に「介護一時金のみ」「介護年金のみ」「介護一時金と介護年金の併用」の3つです。

保険期間は、一定期間・一定年齢まで保障が継続する有期タイプと、一生涯保障が続く終身タイプの2種類があります。

民間の保険による介護保険や商品について詳しく知りたい方は以下の記事を参照ください。

また若い人が「65歳より前の働けないリスクに備える」という観点では「就業不能保険」のほうを検討することをお勧めします。詳細は以下の記事を確認ください。

公的な医療保険と介護保険の違い

「公的医療保険」「民間医療保険」「公的介護保険」「民間介護保険」には、以下のような違いがあります。

	医療保険		介護保険
加入目的	病気やケガをした際の医療費の補填		介護にかかる費用の補填
種類	公的医療保険	民間医療保険	公的介護保険	民間介護保険
加入対象者	全国民	任意加入	40歳以上の全国民	任意加入
保険を利用できる人	加入者全員	保険会社所定の支払い事由に該当した人	要介護・要支援の認定を受けた人	保険会社所定の支払い事由に該当した人
給付内容	現物給付	現金給付	現物給付	現金給付
支給限度額	なし	契約による	あり	契約による

公的医療保険と公的介護保険の違い

公的医療保険と公的介護保険は、主に以下の3点で違いがあります。

• 保険を利用できる人
• 受けられるサービス
• 支給限度額

公的医療保険は、原則としてどの年齢の人でも利用可能です。

一方、公的介護保険は65歳以上の要介護・要支援の認定を受けた人や、40～64歳の特定疾病によって要介護・要支援認定を受けた人に限られます。

また、公的医療保険では、病気やケガによる診察や処置、薬の処方など、医療機関でのサービスを受けられます。公的介護保険で受けられるサービスは、デイサービスやショートステイなどの居宅介護サービスや、老人福祉施設でのサービスなど多岐にわたるのが特徴です。

さらに、支給限度額の有無も大きな違いといえるでしょう。公的介護保険制度では、1ヶ月あたりに利用できるサービスの限度額（支給限度額）が要介護度に合わせて決まっています。限度額を超えてサービスを利用する場合には、全額自己負担しなければなりません。

公的医療保険にはこのような上限はなく、支払う医療費が一定額以上になる場合には「高額療養費制度」を利用することで自己負担を一定額に抑えることも可能です。

医療保険と介護保険は併用可能？

基本的に、公的医療保険と公的介護保険は原則併用できません。どちらの給付も受けられる場合には、介護保険の給付が優先されるためです。

公的医療保険と公的介護保険は、以下のようなケースに該当した場合、例外的に併用が認められることがあります。

• 保険を利用する時期が異なる場合
• 別の病気と診断をされた場合
• 特定の難病に該当する場合

単純に併用できるということではなく、治療の状況に応じて「2つの保険がそれぞれ適用される可能性がある」といったイメージです。

もちろん「民間の医療保険と民間の介護保険」「公的保険と民間保険」は併用できます。

公的医療保険と公的介護保険はどちらが優先的に適用される？

公的医療保険と公的介護保険どちらが適用対象となるのかについては、要介護・要支援認定の有無によって大きく変わります。

ここでは、訪問介護や訪問リバビリテーションなどの判断に迷いやすいサービスにおける保険の適用条件を見ていきましょう。

訪問看護の場合

訪問看護とは、主治医の指示のもと看護師が居宅を訪問して看護をするサービスのことです。

訪問看護の場合、原則として要支援・要介護の認定を受けていれば介護保険が適用され、それ以外の場合は医療保険が適用されます。ただし、末期の悪性腫瘍や難病患者など、主治医の指示があった場合は、要介護者であっても医療保険が適用されます。

訪問リハビリテーションの場合

訪問リハビリテーションとは、理学療法士や作業療法士、言語聴覚士などが利用者の自宅を訪問し、リハビリを行うサービスのことです。

訪問リハビリテーションも、原則として要介護認定を受けている人は介護保険、受けていない人は医療保険が適用されます。

民間医療保険と民間介護保険は必要？

前述の通り、民間医療保険と民間介護保険は任意加入の保険です。病気やケガによる経済的なリスクに対して貯蓄や収入公的保険では不十分だと考える場合は検討してもいいでしょう。

また、少子高齢化の中でこれまで同様の社会保障制度が今後も継続していくとは限りません。公的な社会保障が減ったとしても備えるために貯蓄や保険の加入は選択肢の一つといえるでしょう。

なお民間の医療保険や介護保険で支払う保険料は「生命保険料控除制度」が使えるので、所得税で最大4万円、住民税で最大2.8万円分の所得控除による税の軽減効果が期待できます。

民間医療保険の必要性

医療費に備えるのは貯蓄が基本です。ただし、公的医療保険制度が適用されない費用をカバーできるのが、民間の医療保険に加入するメリットの一つです。

公的医療保険の対象外となる費用には、主に以下のようなものがあります。

• 差額ベッド代：平均6,354円
• 入院時の食事代や雑費など：食事代は1食あたり460円

加えて、先進医療の技術料（陽子線治療の場合250万円超）が全額自己負担となります。

先進医療に関してもっと詳しく知りたい人は以下の記事を参照ください。

また、病気の種類によっては入院が長期化することもあるため、その分かかる費用も大きくなります。入院が長期化しやすい病気の一例として、脳血管疾患や統合失調症などが挙げられます。厚生労働省「令和2年（2020）患者調査の概況」によると、脳血管疾患による平均入院日数は77.4日、統合失調症による平均入院日数は570.6日です。

疾病別の医療費に関してもっと詳しく知りたい方は以下を参照ください。

会社員や公務員の場合は「傷病手当金」という制度があるため、働けないときでも通算1年半まではそれまでの3分の２程度の収入を得られます。しかし、個人事業主の場合は、そのような制度がありません。収入が大きく減り、生活が困難になってしまう可能性があるため、加入の必要性が高いといえるでしょう。医療費ではなく、就業不能の生活費のリスクに備えるには「医療保険」よりも「就業不能保険」のほうを検討することをお勧めします。詳細は以下の記事を確認ください。

民間介護保険の必要性

要介護認定率（要支援１～２及び要介護１～５の占める割合）は年齢があがるほど増えていきます。日本人の平均寿命に近い80歳以上85歳未満では男性で23％、女性で33.9％の割合の人が要介護・要支援の状態にあります。

	男性	女性
65歳以上 70歳未満	3.3%	2.8%
70歳以上 75歳未満	6.0%	6.2%
75歳以上 80歳未満	11.6%	15.2%
80歳以上 85歳未満	23.0%	33.9%
85歳以上 90歳未満	40.8%	57.3%
90歳以上	67.0%	83.0%

参照：厚生労働省「平成27年度介護保険事業状況報告」、総務省「平成27年国勢調査」より作成

また介護にかかる費用は初期費用で約74万円、加えて月額平均費用8.3万円が平均的な介護期間61か月（5年1ヵ月）かかるとすると合計約580万円もの費用がかかるとされています。

参照：生命保険文化センター「生命保険に関する全国実態調査」2021年度

上記はあくまでも平均的な金額になります。介護施設に入居する場合、貯蓄と老後の年金だけで足りるかをシミュレーションしてみましょう。公的介護保険は現物給付が基本です。一方で、民間介護保険は現金給付です。介護用品の購入や介護サービスを受けるだけでなく、生活費の補填や老人ホームの入居費用に充てるなど、給付金を柔軟に使える点もメリットといえます。

若くして障害をおった場合、障害年金だけでは不十分

基本的に公的介護保険制度の給付対象は、65歳以上の第1号被保険者です。40～64歳の第2号被保険者であっても受給可能ですが、特定疾病を原因として要介護認定を受けた場合に限られます。

一方、民間の介護保険であれば、65歳未満であっても保険会社所定の要介護状態に該当した場合は、給付対象となる可能性があります。商品によっては40歳未満でも給付を受けられる場合があるため、若くして介護状態になってしまうリスクに備えたい人にとっては、民間の介護保険もひとつの選択肢です。

もし若くして障害をおってしまった場合は公的制度としての障害年金を受給することができます。障害をおってしまったときは本人の生活費に加えて介護なども発生するケースもあり、起きてしまった際にお金・生活費としてあたえるインパクトは死亡時よりも重度の障害をもってしまったときのほうが大きいと言えるかもしれません。障害年金受給者は人口の1.7％程度、さらに現役世代に限定すると起きる可能性は低い事象ですが、万一起きてしまったときのリスクはとても大きなものになることがわかります。日本の公的保障制度は優れていると言われていますが、こと障害が残ってしまった人や家族の保証については十分とはいえません。

障害年金や高度障害をおった際のリスクシミュレーションについて詳しく知りたい方は以下の記事を参照ください。

医療保険の特約で介護保険の機能を持たせる

終身保険（死亡保険）や医療保険の中には特約で介護保険の機能をもたせるという方法をとれる商品もあります。

例えば、SOMOひまわり生命の医療保険「健康のお守り」に「介護一時金特約」をつけることで、公的介護保険の要介護１以上になった際に介護一時金、要介護３以上になった際に年金が支払われる形になります。この特約は専門家からも評価が高いものです。

民間医療保険と民間介護保険への加入における優先順位

民間の医療保険や介護保険に加入するためには、保険料を支払わなければなりません。保険料が過多で貯蓄ができないことは将来のリスクに直結してしまいます。

「ご自身の環境（収入、資産状況、健康状態、年齢、家族構成など）」や「備えたいリスク」を鑑みて、自分にとっての必要性を判断しましょう。

例えば、現役の勤労世代で当面の医療費を貯蓄でまかなえそうなら医療保険の必要性は高くないでしょう。もし病気やケガで働けなくなることによる生活費のリスクに備えるなら就業不能保険のほうが適当でしょう。老後資金を考えて介護費用に備えたいのであれば、貯蓄や介護保険加入を検討するのもいいでしょう。

民間医療保険・民間介護保険ともに加入する場合は、保障内容が重複してしまうケースがあります。保障に無駄がないかを確認した上で加入するのが大切です。

おすすめの民間医療保険5選

医療保険は、数多くの保険会社で販売されています。商品ごとの特徴を理解した上で自分に合ったものを選びましょう。ここでは、民間医療保険のおすすめ商品を5つ紹介します。

オリックス生命｜医療保険CURE Next [キュア・ネクスト]

 「医療保険CURE Next [キュア・ネクスト]」は、7大生活習慣病に手厚く備えられる医療保険です。

0～80歳の人が申し込むことができ、保険料は加入時のまま一生涯上がりません。病気やケガの入院や手術を中心に幅広く保障される内容になっています。

特に手厚くなっているのは、7大生活習慣病に対する保障です。一般的にがんや心疾患、脳血管疾患は「3大疾病」と呼ばれますが、3大疾病に糖尿病、高血圧性疾患、肝硬変、慢性腎臓病を加えたものを「7大生活習慣病」と呼ばれます。

医療保険CURE Next [キュア・ネクスト]の基本保障は、3大疾病で入院した場合には入院給付金の支払い日数が無制限に、7大生活習慣病での入院は1回の入院で120日まで保障される仕組みになっています。

メディケア生命｜新メディフィットA（エース）

「新メディフィットA（エース）」は、手ごろな保険料やカスタマイズ性の高さが魅力の医療保険です。

加入できる年齢は、18～85歳となっています。ライトプラン（入院給付金日額5,000円、手術給付金（Ⅰ型）、先進医療・患者申出療養特約を組み合わせたプラン）の場合、以下のように手ごろな保険料で加入でき、保険料は加入時のまま一生涯上がりません。

	男性保険料	女性保険料
30歳	1,175円	1,240円
40歳	1,570円	1,300円
50歳	2,165円	1,685円
60歳	3,055円	2,335円

また、入院1回あたりの給付金支払い日数の限度や、手術保障の有無などを自由に選択できるため、無駄なく必要な保障に的を絞って加入できるのもメリットの一つです。

チューリッヒ生命｜終身医療保険プレミアムZ

「終身医療保険プレミアムZ」は、手ごろな保険料や、充実した保障内容が魅力の医療保険です。

病気やケガを総合的にカバーできるほか、保障は一生涯にわたります。保険市場の「医療保険・入院保険　2022年版資料請求ランキング」において第1位を獲得していることからも、注目されている医療保険といえるでしょう。

「入院給付金日額5,000円」「手術給付金Ⅰ型・10倍」「先進医療・患者申出特約」などを付加した場合の保険料は以下です。どの年代であっても比較的手ごろな保険料で加入できるといえるでしょう。

	男性保険料	女性保険料
30歳	1,004円	1,019円
40歳	1,344円	1,164円
50歳	1,949円	1,554円

特約を付加することにより、公的医療保険の適用対象外となる先進医療や患者申出療養に対して、通算2,000万円まで保障されるのもおすすめのポイントです。

ライフネット生命｜終身医療保険 じぶんへの保険3

「終身医療保険 じぶんへの保険3」は、充実した保障内容やネット保険ならではの手軽さが魅力の医療保険です。

18～70歳までの人が加入でき、保険料は加入時から一生涯変わりません。保険市場の『2022年版 昨年最も選ばれた「保険ランキング」』の生命保険（ネット申込）・医療保険・入院保険ランキングで第1位を獲得していることからも、人気のある医療保険といえるでしょう。

入院時には、日帰り入院を含めて5日以内の入院でも、一律で5日分の入院給付金を受け取れるようになっています。特約を付加することで、がんをはじめとする3大疾病に手厚く備えることも可能です。

また、24時間いつでもネットから申し込みができる点や、必要書類の提出や支払い方法の登録時に郵送が不要である点なども嬉しいポイントでしょう。

ソニー損保｜医療保険SURE（シュア）

医療保険SURE（シュア）は、手ごろな保険料やがんに対する手厚い保障が魅力の医療保険です。

6～70歳（インターネットから申し込む場合は18～70歳）の人が加入でき、病気やケガによる入院や手術は一生涯保障されるようになっています。

医療保険SURE（シュア）は、がんに対する保障が充実しているのが特徴です。がんによる入院時は、給付金が日数無制限で支払われます。手術の際は、入院の有無にかかわらず、給付金を受け取ることが可能です。受け取れる給付金が2倍になる「がん2倍プラン」も用意されています。

また、医療保険SURE（シュア）は手ごろな保険料で加入できるほか、インターネットから申し込むと契約初年度は毎月500円割引されるのも、おすすめできるポイントです。

おすすめの民間介護保険5選

民間の介護保険も多くの保険会社から発売されています。民間の介護保険は新しい分野で、今後も改良が進んでいくと想定されます。現時点で専門家からも評価の高い民間の介護保険を5つ紹介します。

アフラック｜アフラックのしっかり頼れる介護保険

「アフラックのしっかり頼れる介護保険」は、介護の状態に合わせて給付金が受け取れる介護保険です。

18～79歳の人が加入でき、保険料は加入時のまま一生涯変わりません。要介護3以上になると、介護状態の度合いに合わせて介護年金が受け取れます。

要介護1（軽度の介護を必要とする状態）以上になった場合は、それ以降の保険料の支払いが不要になるのがおすすめのポイントです。要介護1や要介護2の状態であれば、一時金も受け取れます。

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東京海上日動あんしん生命｜あんしんねんきん介護

「あんしんねんきん介護」は、加入条件が比較的緩く、20～80歳までの人が加入できる介護保険です。

公的介護保険制度で要介護2以上と認定された場合や、東京海上日動あんしん生命所定の要介護状態が180日を超えて継続した場合には、介護年金が支払われます。特約を付加することで最大200万円の介護一時金や、認知症一時金を受け取ることも可能です。

一般的に、保険加入の際は、現在の健康状態や、過去の病歴を保険会社に申告する「告知」が必要です。あんしんねんきん介護では告知項目が3つしかないため、他社での加入が難しかった人でも契約できる可能性があります。健康面に不安のある人におすすめの介護保険です。

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明治安田生命｜介護のささえ

「介護のささえ」は、介護が必要になったときだけでなく、万が一の際にも備えられる介護保険です。

40～80歳の人が契約でき、公的介護保険制度の要介護3以上となった時点で、介護年金が一生涯支払われます。特約を付加することにより、まとまった支出に備える介護一時金や、軽度の要介護状態時にかかる費用をカバーする軽度介護一時金などを受け取ることも可能です。

主契約には死亡保障が組み込まれているため、介護時だけでなく、万が一の際にも備えておきたい人におすすめです。死亡保障は、介護年金の5倍の金額を受け取るタイプと、介護年金と同額を受け取るタイプの2種類があります。

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朝日生命｜あんしん介護

「あんしん介護」は、2022年オリコン顧客満足度調査の介護保険商品ランキングで第1位を獲得している商品です。

公的介護保険制度における要介護1以上になると一生涯年金が支払われる「介護年金タイプ」と、要介護3以上になると一時金が支払われる「介護一時金タイプ」の2種類があります。ニーズに合わせて保障を選択できるほか、両方のコースを組み合わることも可能なのが特徴です。

契約可能年齢は、40～79歳です。どちらのコースであっても要介護1以上に認定されると、保険料を支払う必要がなくなる点もおすすめできるポイントといえます。

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アスモ少額短期保険｜生きるんじゃ！

「生きるんじゃ！」は、重度の介護状態に対して重点的に備える介護保険です。

1年更新型となっており、お手ごろな保険料で加入できます。24時間インターネットから申し込みできる点も嬉しいポイントです。

また、「生きるんじゃ！」では、以下の条件を満たした場合に各種保険金が支払われます。重度の介護状態になった場合や、死亡した場合に備えておきたい人におすすめです。

• 要介護認定4または5に該当したとき
• 身体に障害（労災障害等級1級または2級）が残ったとき
• 要介護状態にも身体に障害が残る状態にもならず死亡したとき

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生命保険の死亡保障を介護保障に変更する方法も

生命保険などの死亡保険金をあるタイミングを過ぎたら介護保障に変更する方法もあります。この方法がとれる商品ととれない商品があるのであらかじめ注意しましょう。すでに死亡保険に加入している人は、追加で保険に入る事による二重保障（保険料の過度な支払状態）になる可能性もあるので確認するのがいいでしょう。

まとめ

医療保険と介護保険のどちらを利用できるかは、年齢や要介護・要支援認定の有無によって変わってきます。病気やケガ、加齢などに伴うリスクについては公的保険である程度カバーできるものの、不足する部分については貯蓄や資産、民間保険で補填することが必要です。

医療費や介護のお金はまず貯蓄で対応するのが基本。その上で民間の医療保険や介護保険への加入を検討する際は、この記事で取り上げたおすすめの商品を参考にして選んでみてください。